原油価格上昇による燃料費増加
FY2017に初出。24回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原油価格・為替変動による燃料費上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの主要事業である運送事業において、効率的な運行やエコドライブの推進に努めておりますが、世界の原油情勢の動向及び為替の変動によって燃料費が大幅に上昇した場合」
効率的な運行・エコドライブを対応策として示しつつ、原油情勢・為替変動による燃料費上昇リスクを継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの主要事業である運送事業において、効率的な運行やエコドライブの推進に努めておりますが、世界の原油情勢の動向及び為替の変動によって燃料費が大幅に上昇した場合」
効率的な運行やエコドライブを対応策として示しつつ、原油情勢・為替変動による燃料費上昇リスクを継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、外注収受率の向上に加え、燃料単価の下落及び輸送車両のリース減価償却費が減少したことなどにより、４百万円（前年同四半期は16百万円の損失）となりました。」
燃料単価の下落が外注収受率の向上等とともに運送事業の利益改善要因となり、営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「営業損益は、減収の影響と燃料価格の高止まり及び輸送車両のメンテナンス費用の増加などにより、18百万円の損失（前年同期は24百万円の損失）となりました。」
燃料価格の高止まりが実際に運送事業の営業損益を押し下げ、通期で18百万円の営業損失となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「営業損益は、減収の影響と燃料価格の高止まり及び輸送車両のメンテナンス費用の増加などにより、５百万円の損失（前年同四半期は３百万円の利益）となりました。」
燃料価格の高止まりが、輸送車両のメンテナンス費用増加とともに運送事業の損益を押し下げる要因として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「営業損益は、減収の影響と燃料価格の高止まりなどにより、19百万円の損失（前年同四半期は１百万円の損失）となりました。」
燃料価格の高止まりが、減収とともに運送事業の営業損益を押し下げる要因として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「営業損益は、減収の影響と燃料価格の高止まりなどにより、16百万円の損失（前年同四半期は８百万円の損失）となりました。」
燃料価格の高止まりが引き続き運送事業の営業損益を押し下げる要因として記載され、前年同期に続き営業損失となっている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「営業損益は、燃料価格の上昇と輸送車両の代替によるリース減価償却費及び人件費関連費用の増加などにより、24百万円の損失（前年同期は77百万円の利益）となりました。」
前期には燃料価格の下落が利益改善要因だったが、当期は燃料価格の上昇が実際に運送事業の損益を押し下げている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「営業損益は、燃料価格の上昇と輸送車両の代替によるリース減価償却費及び人件費関連費用の増加などにより、１百万円の損失（前年同四半期は30百万円の利益）となりました。」
前期には燃料価格の下落が利益改善要因となっていたが、当四半期は燃料価格の上昇が実際に運送事業の損益を押し下げ、前年同期の利益から1百万円の損失へ転じた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「営業損益は、燃料価格の上昇と輸送車両の代替によるリース減価償却費及び人件費関連費用の増加などにより、８百万円の損失（前年同四半期は34百万円の利益）となりました。」
原油価格変動による燃料費上昇リスクについて、当四半期は燃料価格の上昇が運送事業の営業損益に実際に影響したと記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「営業利益は、自社トラック輸送の粗利益率が向上したことと燃料価格の下落などにより、77百万円（対前年同期比161.4％）となりました。」
前期に利益圧迫要因となった燃料価格について、当期は下落し、自社トラック輸送の粗利益率向上とともに利益改善要因となっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、自社トラック輸送の粗利益率が向上したことと燃料価格の下落などにより、76百万円（対前年同四半期比148.1％）となりました。」
燃料価格の下落が自社トラック輸送の粗利益率向上とともに運送事業の利益改善要因として継続している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「運送事業において自社トラック輸送の粗利益率の向上と燃料価格の下落」
前期に実際の利益圧迫要因となった燃料価格について、当四半期は下落し、粗利益率向上とともに運送事業の利益改善要因となっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原油価格変動による燃料費増加リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原油価格変動による燃料費増加リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原油価格の動向によって燃料費が大幅に上昇した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格変動による燃料費上昇リスクを、エコドライブへの取組みとともに継続記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原油価格変動による燃料費上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、燃料価格の上昇と輸送車両の代替によるリース減価償却費が増加したことなどにより、13百万円（対前年同四半期比62.5％）となりました。」
原油価格変動による燃料費上昇リスクについて、当四半期も燃料価格の上昇が運送事業の営業利益に実際に影響したと記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、燃料価格の上昇による影響がありましたが、増収効果により、４百万円（対前年同四半期比219.2％）となりました。」
従来は原油価格の変動による燃料費上昇の可能性として記載されていたリスクについて、当四半期は燃料価格の上昇が運送事業の営業利益に実際に影響したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原油価格の動向によって燃料費が大幅に上昇した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格変動による燃料費上昇リスクを継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原油価格上昇による燃料費増加リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
前事業年度に記載した原油価格上昇による燃料費増加リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「原油価格の動向によって燃料費が大幅に上昇した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
主力の運送事業における燃料費上昇を、原油価格に連動する独立したリスクとして記載している。