自社設備の効率稼働と原価低減
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「営業利益は、外注費等の減少により、782百万円（対前年同期比101.2％）となりました。」
倉庫事業で外注費等の減少が営業利益782百万円、前年同期比101.2％につながったと記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、増収効果と輸送車両のリース減価償却費等が減少したことなどにより、127百万円（対前年同中間期比153.3％）となりました。」
輸送車両のリース減価償却費等の減少と増収効果により、運送事業の営業利益が127百万円、前年同中間期比153.3％となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「倉庫事業につきましては、食品・米穀及び農業機械等の受注高が増加したことなどにより、営業収益は4,136百万円（対前年同期比106.9％）となりました。営業利益は、増収効果と既設倉庫のメンテナンス費用が減少したことなどにより、773百万円（対前年同期比106.8％）となりました。」
既設倉庫のメンテナンス費用減少と増収効果により、倉庫事業の営業利益が773百万円、前年同期比106.8％となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「運送事業につきましては、精密機械及び建設関連貨物等の輸送量が増加したことなどにより、営業収益は2,351百万円（対前年同中間期比102.8％）となりました。営業利益は、増収効果と自社トラック輸送の粗利益率が向上したことなどにより、83百万円（対前年同中間期比1,029.3％）となりました。」
自社トラック輸送の粗利益率向上と増収効果により、運送事業の営業利益が83百万円、前年同中間期比1,029.3％となった具体的な改善を記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「物流の起点である現場業務の効率化や最適化を基本に」
現場業務の効率化・最適化を物流運営の基本とする方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「物流の起点である現場業務の効率化や最適化を基本に」
現場業務の効率化・最適化を物流運営の基本とする方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「物流の起点である現場業務の効率化や最適化を基本に」
現場業務の効率化・最適化を物流運営の基本とする方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「物流の起点である現場業務の効率化や最適化を基本に」
現場業務の効率化・最適化を基本とする運営方針を記載し、従来の設備稼働・原価低減および輸送効率化の流れを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、減収の影響はあったものの、倉庫事業及び乗用車販売事業でのサービス部門（車検・点検修理等）の増収効果に加え、アグリ事業の固定費等と営業費・一般管理費が減少したことなどにより、営業利益は525百万円（対前年同四半期比154.3％）」
アグリ事業の固定費等および営業費・一般管理費の減少が営業利益の改善要因として記載されている。既存の原価低減・費用効率化の流れを継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、減収の影響はあったものの、運送事業において自社トラック輸送の粗利益率の向上と燃料価格の下落に加え、倉庫事業の増収効果及び営業費・一般管理費が減少したことなどにより、営業利益は178百万円（対前年同四半期比152.4％）」
自社トラック輸送の粗利益率向上、倉庫事業の増収および営業費・一般管理費の減少が営業利益178百万円、前年同期比152.4％につながったと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「倉庫事業につきましては、情報管理サービス及び化学製品等の取扱高が増加したことなどにより、営業収益は2,756百万円（対前年同期比107.8％）となりました。営業利益は、増収効果はあったものの、受託業務拡大に伴う配置人員の増加と物流機器の取得費用の増加などにより、555百万円（対前年同期比99.2％）となりました。」
倉庫事業では増収効果があった一方、受託業務拡大に伴う人員配置費用・物流機器取得費用が利益の下押し要因となっている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、増収効果はあったものの、受託業務拡大に伴う配置人員の増加と物流機器の取得費用の増加などにより、402百万円（対前年同四半期比98.6％）となりました。」
倉庫事業では、受託業務拡大に伴う人員配置費用・物流機器取得費用の増加が引き続き利益の下押し要因となっている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、増収効果はあったものの、受託業務拡大に伴う配置人員の増加と物流機器の取得費用の増加などにより、272百万円（対前年同四半期比100.1％）となりました。」
受託業務の拡大に伴う人員配置費用・物流機器取得費用の増加が、倉庫事業の利益要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q1効率化より費用増加を記載有価証券報告書
「倉庫事業につきましては、化学製品及び情報管理サービスの取扱高が増加したことなどにより、営業収益は647百万円（対前年同四半期比105.2％）となりました。営業利益は、受託業務拡大に伴う配置人員の増加と物流機器の取得費用の増加などにより、128百万円（対前年同四半期比95.3％）となりました。」
従来は自社設備の効率稼働による原価低減効果が記載されていたが、今回は受託業務拡大に伴う配置人員および物流機器取得費用の増加が利益の下押し要因として記載されている。施策の撤回は明示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「営業利益は、増収効果と倉庫メンテナンス費用及び減価償却費が減少したことなどにより、560百万円(対前年同期比108.1％)となりました。」
倉庫メンテナンス費用および減価償却費の減少が通期の倉庫事業営業利益560百万円、前年同期比108.1％に寄与したと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、倉庫メンテナンス費用及び減価償却費が減少したことなどにより、408百万円（対前年同四半期比106.4％）となりました。」
倉庫メンテナンス費用および減価償却費の減少により、倉庫事業の営業利益が408百万円、前年同期比106.4％となった具体的な効果を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、貨物集約による倉庫賃借料と倉庫メンテナンス費用及び減価償却費が減少したことなどにより、272百万円（対前年同四半期比106.3％）となりました。」
貨物集約により倉庫賃借料、メンテナンス費用および減価償却費が減少し、倉庫事業の営業利益が前年同期比106.3％となった具体的な効果を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「倉庫事業において自社設備の効率的稼働による原価低減」
自社設備の効率的稼働による原価低減が実際の利益改善要因として記載され、従来の継続施策から具体的な効果の記載に進んでいる。 - FY2017再掲有価証券報告書
「継続的な原価低減と安全教育や安全管理及び内部管理体制の充実を図っていく所存であります。」
原価低減を継続的な課題として掲げている。設備の効率稼働に加え、効率的な配車等による輸送原価低減も記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「自社設備の効率的稼働及び原価低減努力を推し進めてまいりました。」
自社設備の効率稼働と原価低減努力を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「自社設備の効率的稼働及び原価低減努力を推し進めてまいりました。」
自社設備の効率稼働と原価低減努力を継続。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「自社設備の効率的稼働及び原価低減努力を推し進めてまいりました。」
設備稼働の効率化と原価低減を継続的な実行施策として記載。