働き方改革等に対応した人材確保・人材活用
FY2019に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「また当社管理職のうち中途採用者の占める割合は現在25％を超えており、今後も継続してこれを維持することを目指すとともに、女性・外国籍人材・キャリア人材の採用・育成および職域拡大を加速させ、多様な個性が能力を最大限に発揮できる組織文化の醸成を図ります。」
人材施策を、中途採用管理職比率の維持に加え、女性・外国籍・キャリア人材の採用・育成・職域拡大へ拡張した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社管理職のうち中途採用者の占める割合は現在25％を超えており、今後も継続してこれを維持することを目指すとともに、女性・外国人・中途採用者の積極的な採用と職域の拡大を進めます。また、ジョブローテーションを促進するほか、多様な価値観を持つ従業員がその能力を存分に発揮できるよう社内環境の整備に取り組みます。」
人材・働き方改革について、中途採用者の管理職比率の維持、女性・外国人等の採用・職域拡大、ジョブローテーション、社内環境整備へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「管理・監督職以上の全員が取得したサービス介助士資格の運転士・駅務員等への取得拡大を進め、さらに安心してご利用いただける事業を目指します。」
人材活用・教育について、サービス介助士資格の取得対象を運転士・駅務員等へ拡大する段階に進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループでは、お客様の大幅な減少によりとりわけ運輸業やレジャー・サービス業の収支が大きく悪化しましたが、お客様と従業員等の感染防止を最優先に、安全で安心してご利用いただける輸送とサービスの確保に総力で取り組むとともに、働き方改革関連法の遵守、リモートワークや時差出勤の奨励等、コロナ下での働き方に順応した対応を行ってきました。」
人材・働き方改革が、働き方改革関連法の遵守、リモートワーク、時差出勤の奨励という具体的な運用へ進んだ。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、これを機に在宅勤務、オンライン会議の利用、時差出勤の実施など「働き方改革」も視野に業務の改善と生産性の向上に努めました。」
働き方改革・人材活用の施策が、在宅勤務、オンライン会議、時差出勤の実施による業務改善・生産性向上へ具体化した。 - FY2019初出有価証券報告書
「働き方改革、AI技術の発展等の外部環境の変化に対応すべく人材確保のための施策を実施し、事業の安定化を図ります。また、グループ全体で労働条件や労働環境を整備するとともに、安全・接遇教育を充実させ、人材育成と効率的な人材活用を図ります。」
中期経営計画2023の基盤整備として、働き方改革・AI技術等への対応、人材確保、労働環境整備、安全・接遇教育、人材活用をグループ課題として整理した。