原油価格等の高騰
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「原油等の資源価格・電気料金・資材価格等の上昇は、当社グループの鉄軌道事業のほか、各事業に大きな影響を与えます。また、資材サプライチェーンの混乱が発生した場合、不動産事業のマンション建設計画や、鉄軌道事業の設備投資計画などの投資額上昇や遅延、休止等の影響が想定されます。」
従来の原油価格リスクから、電気料金・資材価格および資材サプライチェーン混乱による投資額上昇・遅延まで対象を拡大した。 - 2026-05-15悪化決算説明資料
「原油価格の高騰などを背景に運賃コストの上昇が見込まれ」
国際物流の業績予想において、原油価格高騰を運賃コスト上昇の要因として記載した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「原油等の資源価格の上昇は、当社グループの鉄道事業、バス事業、タクシー事業、国際物流業などに大きな影響を与えます。また、不動産業におけるマンション建築工事費や飲食店業、ホテル業、百貨店業等におけるエネルギーコストの上昇は、利益減の要因となります。」
資源価格高騰リスクの対象に国際物流業を明示し、マンション建築費や飲食・ホテル・百貨店のエネルギーコストへの影響も記載した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループとしては、各事業において原価の抑制に努めているほか、各社及びグループ共同で資源の供給会社に対する価格交渉を随時行っております。」
資源価格高騰への対応として、原価抑制に加え、各社・グループ共同での供給会社との価格交渉を明記。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度は、電力料金の引き下げにより鉄軌道部門の動力費が減少したほか、原油価格も下落傾向にあったことから、バス部門等で燃料油脂費が減少しました。」
電力料金引き下げと原油価格下落により、動力費・燃料油脂費の増加リスクの影響が低減。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度は、電力料金の引き下げにより鉄軌道部門の動力費が減少したものの、原油価格が引き続き高水準にあったことから、バス部門等で燃料油脂費が増加しました。」
高水準の原油価格により、バス部門等で燃料油脂費の増加が実際に発生。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度は、原油価格等が上昇基調にあったことから、運輸業においてエネルギーコストが増加しました。」
原油価格等の上昇により、運輸業のエネルギーコスト増加が実際に発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「各事業において原価の抑制に努めているものの、原油等の資源価格が想定以上の水準にまで高騰した場合には、業績が悪化するおそれがあります。」
原油等の資源価格高騰による燃料費・建築費・エネルギーコスト上昇リスクと原価抑制策を再確認。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格の上昇は、当社グループのバス事業、タクシー事業、物流業などに大きな影響を与えます。」
燃料費、建築工事費、ホテル・飲食のエネルギーコストへの影響を記載。