人材の確保・育成不足
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。103社中27社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「自動車整備事業については整備士の補充が進まず、また老朽化設備の入れ替えによる稼働停止などで、オーダーを受け切れなかった結果、当事業の売上高は、253,765千円（前年同期比6.4％減）となり、セグメント利益は79,705千円（前年同期比14.1％減）となりました。」
整備士の補充が進まない人材確保不足が、老朽化設備の入れ替えによる稼働停止とともに受注未消化、売上高・セグメント利益の減少として実績化した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループが継続的に成長を続けていくためには、優秀な人材を安定的に確保し、教育・育成する必要があると認識しております。」
人材の安定確保及び教育・育成を成長上の課題とする認識を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「こうしたなか当社グループにおきましては、安定した収益基盤を確保すべく、従業員の待遇改善や、新たに経験豊富な人材確保を推進するとともに、輸送に必要な乗務員確保にも努めてまいりました。」
従業員の待遇改善、経験豊富な人材及び乗務員の確保を進める方針・取組みを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「そのためには、人材確保、人材育成・教育が必要であり、女性や高齢者も等しく、多様性をもって活躍できる職場を形成し、一人当たりの生産性の高い企業、人が育つ企業を目指します。」
人材の安定確保・教育育成が成長上の課題であるとの認識を再確認し、多様な人材の活躍を含む対応方針を示している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「自動車整備事業は、整備士の人員減が修理・車検整備受注の全体の売上減少につながり、減収となりました。」
整備士の人員減が受注減少・減収に結びつき、人材確保不足の影響が引き続き実績化している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車整備事業は、整備士の人員減が修理・車検整備受注の減少につながり、減収となりました。」
整備士の人員減が受注減少・減収に結びつき、人材確保不足の影響が引き続き実績化している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車整備事業は、整備士の人員減を充足できなかったことから、修理・車検整備受注の減少につながり、減収となりました。」
整備士の人員減を補充できず、修理・車検整備受注の減少と減収に結びついており、人材確保不足の影響が実績化している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車整備事業は、整備士の定員減による影響が修理・車検整備受注の減少につながり、減収となりました。」
整備士の定員減が修理・車検整備受注の減少と減収に結びつき、人員面のリスクが実績化している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当業界全体の課題であるドライバーの確保・定着化に向けた取り組みとして、労働環境の改善効果が期待できるスワップ輸送体制（バトンタッチリレー輸送）の強化や賃金体系の改定に着手し、抜本的な待遇改善に努めてまいりました。」
ドライバーの確保・定着化が引き続き業界全体の課題として扱われ、待遇改善策を進めている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社が継続的に成長を続けていくためには、優秀な人材を安定的に確保し、教育・育成する必要があると認識しております。」
人材の安定確保と教育・育成の必要性を、継続的な成長に関する課題として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、求める人材を計画どおり確保・育成が不十分のため、適切な人員配置等に支障が生じた場合には、当社の業績や今後の事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
人材を安定的に確保・教育する必要性と、確保・育成が不十分な場合の影響を記載している。