広島電鉄（9033）・リスク顕在化
人件費・修繕費等の増加による運輸業収益圧迫
FY2025-H1に初出。5回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026。
5記載
3年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
鉄道運行・設備維持における電力・資材・労務費高騰5社が書いているテーマ・逆風6社・追い風0社
広島電鉄がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より2年早い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「営業損益につきましては、人件費や経費、減価償却費の増加もありましたが、前連結会計年度の営業損失1,419百万円に対し、290百万円の営業損失となりました。」
人件費、経費、減価償却費の増加は当年度も発生したが、増収等により営業損失は大幅に縮小した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「営業損益につきましては、人件費や修繕費などの増加により、前連結会計年度の営業損失1,088百万円に対し、1,419百万円の営業損失となりました。」
人件費・修繕費などのコスト増加が営業損失を331百万円拡大させる要因として実績に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「営業損益につきましては、人件費や修繕費などの増加により、前中間連結会計期間の営業損失167百万円に対し、588百万円の営業損失となりました。」
人件費・修繕費などのコスト増加が、営業損失の拡大要因として実際の業績に現れた。