半導体・自動車部品の供給不足による減産
FY2021に初出。8回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2024-Q1。
ゼロがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに54社。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「半導体不足の解消に伴い完成車メーカーが国内向け出荷を拡大させたため、当第１四半期連結累計期間は回復傾向が鮮明になりました。」
半導体不足の解消と完成車メーカーの国内向け出荷拡大により、前年まで続いていた供給不足・減産の影響が緩和した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、資源高の影響を受けつつも、半導体などの供給制約や新型コロナウイルス感染症の影響が和らぎ、緩やかに持ち直しております。」
半導体などの供給制約の影響が和らぎ、前年まで継続していた供給不足・減産リスクは緩和したと記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、資源高の影響を受けつつも、半導体などの供給制約や新型コロナウイルス感染症の影響が和らぎ、緩やかに持ち直しております。」
半導体などの供給制約の影響が和らぎ、国内自動車市場の新車販売も回復したと記載されている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、半導体などの供給制約の影響が和らぎ、新型コロナウイルスの感染抑制と経済活動の両立が進む中で、緩やかに回復しております。」
半導体などの供給制約の影響が和らいだとされ、前年から続いていた供給不足・減産リスクは一時的に緩和している。一方、国内生産は一昨年比で低水準と記載されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「半導体の不足と東南アジアにおける新型コロナウイルス感染症再拡大に伴う、自動車部品の供給不足による自動車減産の影響を大きく受けております。」
半導体不足と東南アジアの感染症再拡大による自動車部品の供給不足が続き、新車販売83.3％、中古車登録91.8％、国内自動車関連事業の減収減益として実績に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「国内の自動車市場におきまして、新車販売台数合計は前年同四半期連結累計期間（以下、前年同四半期という）比で83.0％（日本自動車工業会統計データ）と大幅に減少いたしました。半導体の不足と東南アジアにおける新型コロナウイルス感染症再拡大に伴う、自動車部品の供給不足による自動車減産の影響を大きく受けております。」
半導体不足と東南アジアの感染症再拡大に伴う自動車部品の供給不足が継続し、新車販売台数83.0％、中古車登録台数92.0％への減少や国内自動車関連事業の減収減益として実績に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「半導体の不足と東南アジアにおける新型コロナウイルス感染症再拡大に伴う、自動車部品の供給不足による自動車減産の影響を大きく受けております。」
半導体不足と東南アジアの感染症再拡大に伴う自動車部品の供給不足が、国内新車販売の減少や中国車両輸送事業の損失として実際の業績に影響した。 - FY2021初出有価証券報告書
「本年は半導体の不足と東南アジアにおける新型コロナウイルス感染症再拡大に伴う、自動車部品の供給不足による自動車減産の影響を大きく受けております。」
半導体不足と東南アジアの感染症再拡大に伴う自動車部品供給不足を、新たな減産要因として記載し、当年度の自動車市場が実際に影響を受けたとしている。