新中期経営計画の2021年3月期目標
FY2018に初出。21回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに40社。
- 2026-08-12再掲決算
「当社グループは2028年３月期を最終年度とする「中期経営計画2027」の２年目を迎え、「成長投資と人・技術・ICTへの基盤投資で、従業員の幸せと企業価値の最大化を実現する。」という基本方針のもと、「人」を価値創造の源泉と捉え、人材への積極的な投資と戦略的な育成を着実に進めております。」
中期経営計画2027の最終年度、基本方針、人材投資・育成の方針を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは2028年３月期を最終年度とする「中期経営計画2027」をスタートさせました。「成長投資と人・技術・ICTへの基盤投資で、従業員の幸せと企業価値の最大化を実現する。」という基本方針のもと、「人」を価値創造の源泉と捉え、人材への積極的な投資と戦略的な育成に注力しています。」
中期経営計画2027の2028年3月期を最終年度とする枠組みと、成長投資、人・技術・ICTへの基盤投資、人材投資を重視する基本方針を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは2025年４月よりスタートした中期経営計画（期間：３年間 2026年３月期～2028年３月期）においては、前中期経営計画での成果をもとに、「成長投資と人・技術・ICTへの基盤投資で、従業員の幸せと企業価値の最大化を実現する」を基本方針に掲げ」
2025年3月期で終了する中期経営計画から、2026年3月期～2028年3月期を対象とする中期経営計画2027へ移行し、基盤づくりから成長投資・人的資本・技術投資を組み合わせる枠組みに再構成した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは中期経営計画の最終年度を迎え、引き続き「人と技術のシナジーで時代とともに変化する『期待を超える価値』を創造しよう」という基本方針のもと、収益力の向上に取り組むと同時に、2030年ビジョン実現に向けた成長力強化に向け、積極的な取り組みを展開しております。」
2025年3月期を最終年度とする中期経営計画が最終年度に入り、収益力向上と2030年ビジョンに向けた成長力強化の取り組みを継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年３月期までを振り返りますと、収益力の向上については一定の成果が出ていると捉えておりますが、資本収益性の向上については引き続き課題と捉えております。」
現中期経営計画の2年目までに収益力向上には一定の成果が出たとし、2024年3月期実績は売上高3,150億円、営業利益166億円、ROE8.9％となった。最終年度の目標は売上高3,320億円、営業利益160億円、ROE8.0％である。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは2025年３月期を最終年度とする中期経営計画の２年目を迎え」
2025年3月期を最終年度とする中期経営計画の2年目として、同計画を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは2025年３月期を最終年度とする中期経営計画をスタートし、「人と技術のシナジーで時代とともに変化する『期待を超える価値』を創造しよう」という基本方針のもと取り組みを進めております。」
2025年3月期を最終年度とする新中期経営計画と、人と技術のシナジーを基本方針とする枠組みを継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは2025年３月期を最終年度とする中期経営計画をスタートしました。「人と技術のシナジーで時代とともに変化する『期待を超える価値』を創造しよう」という基本方針のもと、当社グループの強みである人を経営の中心におき、現場のノウハウや新技術を活用することにより、さらなる収益力伸長、企業価値向上を実現すべく、「革新への挑戦」「安全・安心の追求」「サステナビリティの追求」「収益力の向上」の４つの取り組みを着実に進めております。」
2022年3月期方針を経て、2025年3月期を最終年度とする新たな中期経営計画を開始した。基本方針を人と技術のシナジーに置き、4つの取り組みを計画の軸としている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「そのような中、当社グループは、利益率の改善に注力すべく、単年度の「2022年３月期方針」を策定し、「利益率の改善」「効率性の向上」「競争力の強化」「部門を越えた連携」の４項目の取り組みを進めております。」
3か年計画から移行した単年度の2022年3月期方針について、4項目の取り組みを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「そのような中、当社グループは、利益率の改善に注力すべく、単年度の「2022年３月期方針」を策定し、「利益率の改善」「効率性の向上」「競争力の強化」「部門を越えた連携」の４項目の取り組みを進めております。」
3か年計画から移行した単年度の2022年3月期方針について、利益率改善、効率性向上、競争力強化、部門横断連携の4項目を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下でスタートした本年度、当社グループは、利益率の改善に注力すべく、単年度の「2022年３月期方針」を策定し、「利益率の改善」「効率性の向上」「競争力の強化」「部門を越えた連携」の４項目の取り組みを進めております。」
3か年計画から移行した単年度の2022年3月期方針について、利益率改善、効率性向上、競争力強化、部門横断連携の4項目を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「本来であれば３か年の新中期経営計画を策定する予定でしたが、先行きが見通せない経済環境の下、利益率の改善に注力すべく、単年度の「2022年３月期方針」を策定し、下記の４項目を重点的に取り組んでまいります。」
3年間の中期経営計画終了後に新たな3か年計画を設定せず、先行き不透明な環境下で利益率改善を主眼とする単年度方針へ移行した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「本年は、現行の中期経営計画「確固たる基盤づくり」の３年目にあたりますが、」
2018年4月から2021年3月期を対象とする中期経営計画が3年目に入り、確固たる基盤づくりを継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「本年は、現行の中期経営計画「確固たる基盤づくり」の３年目にあたりますが、」
2018年4月から2021年3月期を対象とする中期経営計画が3年目に入り、確固たる基盤づくりを継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「本年は、現行の中期経営計画で進めてきた「確固たる基盤づくり」の３年目でありますが、」
2018年4月から2021年3月期を対象とする中期経営計画が3年目に入り、確固たる基盤づくりを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年４月から2021年３月末を対象とする中期経営計画の２年目を迎え、創業150周年にあたる2030年に向けた「確固たる基盤づくり」を進めてまいりました。」
2021年3月期を最終年度とする中期経営計画の2年目として、人材、システム、ガバナンス、管理会計等による基盤づくりを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下で、当社グループは、2019年３月期から2021年３月期を対象とする中期経営計画の２年目を迎えました。」
2019年3月期から2021年3月期までの中期経営計画が2年目に入り、2030年に向けた確固たる基盤づくりを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2019年３月期から2021年３月期を対象とする中期経営計画を開始しました。当中期経営計画の期間を2030年に向けた持続的成長のための「確固たる基盤作り」の期間として捉え、人材の採用・育成やシステム投資、経営基盤の再構築等の施策に取り組んでおります。」
2019年3月期から2021年3月期までの中期経営計画を実行し、2030年に向けた基盤づくりの施策を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは2021年３月期を最終年度とする中期経営計画を2018年４月より開始し、人材の採用・育成やシステム投資、経営基盤の再構築など、長期的な成長に向けた「確固たる基盤作り」の取り組みを行っております。」
2021年3月期を最終年度とする新中期経営計画を実行中であり、確固たる基盤づくりの施策を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは2021年３月期を最終年度とする中期経営計画を開始し、人材の採用・育成やシステム投資、経営基盤の再構築など、長期的な成長に向けた「確固たる基盤作り」の取り組みを行ってまいります。」
2019年3月期から2021年3月期までの新中期経営計画を開始し、確固たる基盤づくりの施策を実行段階に移した。 - FY2018初出有価証券報告書
「2019年３月期～2021年３月期を対象とした新中期経営計画を策定しました。この新中期経営計画の３カ年を「2030年ビジョン実現に向けた『確固たる基盤づくり』の期間」と位置づけております。これらの取り組みを通じて、新中期経営計画の最終年度に当たる2021年３月期には、2030年ビジョンの実現に向けた基盤作りを完了するとともに、過去最高益となる営業利益118億円を目指します。」
2019年3月期から2021年3月期までを対象とし、基盤づくりの完了と営業利益118億円を目標に掲げている。