鉄鋼・飲料食品業界への売上集中
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025対処有価証券報告書
「2025年３月期においては、特定の主要顧客グループとの取引額は、当社連結売上高のうち、鉄鋼業界向け売上高が約15％を、飲料・食品業界向けが約25％を、それぞれ占めており、引き続き、これらの業界動向等に影響を受けやすい構造にあります。」
鉄鋼業界向け比率は約16％から約15％、飲料・食品業界向けは約26％から約25％へ低下したが、業界集中構造は引き続き開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2024年３月期においては、特定の主要顧客グループとの取引額は、当社連結売上高のうち、鉄鋼業界向け売上高が約16％を、飲料・食品業界向けが約26％を、それぞれ占めており、引き続き、これらの業界動向等に影響を受けやすい構造にあります。」
鉄鋼業界向け約16％、飲料・食品業界向け約26％という業界集中構造を引き続きリスクとして開示している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2021年３月期においても、コロナ（COVID-19）による航空旅客便大幅減少の影響を当社グループも受けましたが、食品をはじめとした需要増の取り込みによりマイナス影響を緩和しております。しかしながら、鉄鋼業界向け売上高が当社連結売上高の約16％を、飲料・食品業界向けが約27％を、それぞれ占めており、引き続き、これらの業界動向等に影響を受けやすい構造にあります。」
鉄鋼向け比率は約17％から約16％へ低下した一方、飲料・食品向けは約25％から約27％へ上昇した。また、鉄鋼関連では中長期的な脱炭素等の業界環境変化も認識され、業界集中に伴う影響要因が広がっている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「2020年３月期においては、特定の主要顧客グループとの取引額は、当社連結売上高のうち、鉄鋼業界向け売上高が約17％を、飲料・食品業界向け売上高が約25％を、それぞれ占めており、これらの業界動向等に影響を受けやすくなっております。また、近年では空港関連分野の事業規模が拡大傾向にあり、業界動向等の影響を受けた場合、損益に与える影響が大きくなる可能性があります。」
鉄鋼向け比率は約17％、飲料・食品向けは約25％となった一方、空港関連分野の拡大に伴う新たな集中・業界依存の影響が明示された。 - FY2019対処有価証券報告書
「2019年３月期においては、特定の主要顧客グループとの取引等に起因して、当社連結売上高のうち、鉄鋼業界向け売上高が約17％を、飲料・食品業界向け売上高が約26％を、それぞれ占めており、これらの業界動向等に影響を受けております。」
鉄鋼業界向け売上高比率は前年度の約23％から約17％へ低下した一方、飲料・食品業界向けは約26％で、集中リスクは一部低下した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「平成30年３月期においては、特定の主要顧客グループとの取引等に起因して、当社連結売上高のうち、鉄鋼業界向け売上高が約23％を、飲料・食品業界向け売上高が約26％を、それぞれ占めており、これらの業界動向等に影響を受けております。」
鉄鋼向け売上高比率は約20％から約23％、飲料・食品向けは約25％から約26％へ上昇している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年3月期においては、特定の主要顧客グループとの取引等に起因して、当社連結売上高のうち、鉄鋼業界向け売上高が約20％を、飲料・食品業界向け売上高が約25％を、それぞれ占めており、これらの業界動向等に影響を受けております。」
顧客・業界分散を方針としつつ、鉄鋼および飲料・食品業界の売上構成比をリスクとして数値化している。