技術力の不断の向上と技術者育成
FY2016に初出。37回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026研究開発費を更新有価証券報告書
「これらの取組みによって、当期の営業費に含まれる研究開発費の総額は430億円となりました。」
当期の研究開発費総額を430億円として更新した。 - FY2026-H1研究開発費を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は130億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、新しいＬ０系改良型試験車を、既存の改良型試験車等と組み合わせ、引き続き走行試験を実施しました。」
当中間連結会計期間の研究開発費130億円と、新しいＬ０系改良型試験車を用いた走行試験を開示した。 - FY2025研究開発費を更新有価証券報告書
「これらの取組みによって、当期の営業費に含まれる研究開発費の総額は367億円となりました。」
当期の研究開発費総額を367億円として更新し、安全・安定輸送、ＩＣＴ、超電導リニア等の研究開発と技術者育成を継続している。 - FY2025-H1研究開発費を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は104億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、改良型試験車と既存のＬ０系車両を組み合わせた編成で、引き続き走行試験を実施しました。」
当中間連結会計期間の研究開発費104億円と、改良型試験車・既存Ｌ０系による走行試験を開示した。 - FY2024研究開発費を更新有価証券報告書
「これらの取組みによって、当期の営業費に含まれる研究開発費の総額は330億円となりました。」
当期の研究開発費総額を330億円として更新した。 - FY2024-Q3研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は160億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、改良型試験車と既存のＬ０系車両を組み合わせた編成で、引き続き走行試験を実施しました。」
第３四半期累計期間の研究開発費を160億円として更新し、改良型試験車と既存Ｌ０系車両による走行試験を継続した。 - FY2024-Q2研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は95億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、改良型試験車と既存のＬ０系車両を組み合わせた編成で、引き続き走行試験を実施しました。」
第２四半期累計期間の研究開発費を95億円として更新し、改良型試験車と既存Ｌ０系車両による走行試験を継続している。 - FY2024-Q1研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は50億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、改良型試験車と既存のＬ０系車両を組み合わせた編成で、引き続き走行試験を実施しました。」
第１四半期累計期間の研究開発費を50億円として更新し、改良型試験車と既存Ｌ０系車両による走行試験を継続している。 - FY2023研究開発費を更新有価証券報告書
「これらの取組みによって、当期の営業費に含まれる研究開発費の総額は303億円となりました。」
当期の研究開発費総額を303億円として更新し、安全・安定輸送、ＩＣＴ活用、超電導リニア技術等の研究開発と技術者育成を継続している。 - FY2023-Q3研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は153億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、改良型試験車と既存のＬ０系車両を組み合わせた編成で、引き続き走行試験を実施しました。」
第３四半期累計期間の研究開発費153億円を開示し、改良型試験車によるリニア走行試験を継続している。 - FY2023-Q2研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は89億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、改良型試験車と既存のＬ０系車両を組み合わせた編成で、引き続き走行試験を実施しました。」
第２四半期累計期間の研究開発費89億円を開示し、改良型試験車によるリニア走行試験を継続している。 - FY2023-Q1研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は45億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、改良型試験車と既存のＬ０系車両を組み合わせた編成で、引き続き走行試験を実施しました。」
第１四半期の研究開発費45億円を開示し、改良型試験車と既存Ｌ０系車両による走行試験を継続している。 - FY2022研究開発費を更新有価証券報告書
「これらの取組みによって、当期の営業費に含まれる研究開発費の総額は287億円となりました。」
当期の研究開発費総額を287億円として更新した。在来線・新幹線の安全性、ＩＣＴ活用、超電導リニア技術、技術者育成等の取組みを継続している。 - FY2022-Q3研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は150億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、改良型試験車と既存のＬ０系車両を組み合わせた編成で、引き続き走行試験を実施しました。」
第３四半期累計期間の研究開発費150億円を開示し、改良型試験車を用いたリニア走行試験を継続している。 - FY2022-Q2研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は90億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、改良型試験車と既存のＬ０系車両を組み合わせた編成で、引き続き走行試験を実施しました。」
第２四半期累計期間の研究開発費90億円を開示し、改良型試験車を用いたリニア走行試験を継続している。 - FY2022-Q1研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は45億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、改良型試験車と既存のＬ０系車両を組み合わせた編成で、引き続き走行試験を実施しました。」
第１四半期の研究開発費総額45億円を開示し、改良型試験車を用いたリニア走行試験を継続している。 - FY2021研究開発費を更新有価証券報告書
「これらの取組みによって、当期の営業費に含まれる研究開発費の総額は360億円となりました。」
当期の研究開発費総額を360億円として更新した。安全・安定輸送、ＩＣＴ、超電導リニア等の技術開発と技術者育成を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は185億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、改良型試験車と既存のＬ０系車両を組み合わせた編成で走行試験を再開しました。」
研究開発費185億円を計上し、改良型試験車による走行試験を継続した。加えて、ＨＣ85系量産車の新製に向けた設計等の準備も進めている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は118億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、改良型試験車と既存のＬ０系車両を組み合わせた編成で走行試験を再開しました。」
研究開発費118億円を計上し、改良型試験車を用いたリニア走行試験を再開した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は63億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、改良型試験車を搬入し、既存のＬ０系車両と組み合わせて編成化する等、走行試験再開に向けた諸準備を着実に進めました。」
研究開発費63億円を計上し、改良型試験車の搬入・編成化など、リニア関連の技術開発を具体的に進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「これらの取組みによって、当期の営業費に含まれる研究開発費の総額は539億円となりました。」
研究開発費539億円を計上し、超電導リニア技術の高度化、Ｎ700Ｓ・ＨＣ85系の試験、検査・保守の高度化等を継続した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は330億円となりました。加えて、ハイブリッド方式の次期特急車両ＨＣ85系の試験走行車を新製し、基本性能試験を開始しました。」
研究開発費330億円を計上し、ＨＣ85系試験走行車の製作を完了して基本性能試験を開始する段階に進んだ。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は200億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、営業車両の仕様策定に向け、Ｌ０系車両をさらにブラッシュアップさせた改良型試験車の製作を進めました。」
第２四半期累計期間の研究開発費は200億円となり、Ｌ０系改良型試験車の製作を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は102億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、営業車両の仕様策定に向け、Ｌ０系車両をさらにブラッシュアップさせた改良型試験車の製作を進めました。」
第１四半期の研究開発費102億円を計上し、Ｌ０系改良型試験車の製作を進めた。 - FY2019前進有価証券報告書
「これらの取組みによって、当期の営業費に含まれる研究開発費の総額は550億円となりました。」
研究開発費550億円を計上し、Ｎ700Ｓの長期耐久・速度向上試験、在来線次期特急車両のハイブリッド方式試験走行車の製作など、技術開発の具体的な取組みを示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は274億円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費274億円のもと、研究開発活動に重要な変更なく継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は175億円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費175億円のもと、研究開発活動に重要な変更なく継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は86億円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第１四半期の研究開発費86億円のもと、研究開発活動の状況に重要な変更なく継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの取組みによって、当期の営業費に含まれる研究開発費の総額は587億円となりました。」
研究開発費587億円を投じ、安全・安定輸送、リニア技術の高度化、保守の高度化・省力化などの技術開発と技術者育成を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は308億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、営業線仕様の車両及び設備により、２編成を交互に運用して、引き続き長距離走行試験を実施することなどにより、営業運転に対応した保守体系の確立に向けた実証等を進めるとともに、超電導リニア技術のブラッシュアップ及び営業線の建設・運営・保守のコストダウンに取り組みました。」
第３四半期累計期間の研究開発費308億円のもと、リニアの走行試験、保守体系の実証、技術高度化とコストダウンを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は183億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、営業線仕様の車両及び設備により、２編成を交互に運用して、引き続き長距離走行試験を実施することなどにより、営業運転に対応した保守体系の確立に向けた実証等を進めるとともに、超電導リニア技術のブラッシュアップ及び営業線の建設・運営・保守のコストダウンに取り組みました。」
第２四半期累計期間の研究開発費183億円のもと、リニアの走行試験、保守体系の実証、技術高度化とコストダウンを継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は92億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、営業線仕様の車両及び設備により、２編成を交互に運用して、引き続き長距離走行試験を実施することなどにより、営業運転に対応した保守体系の確立に向けた実証等を進めるとともに、超電導リニア技術のブラッシュアップ及び営業線の建設・運営・保守のコストダウンに取り組みました。」
第１四半期の研究開発費92億円のもと、リニアの走行試験、保守体系の実証、技術高度化とコストダウンを継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、当社の使命であり経営の生命線である首都圏～中京圏～近畿圏を結ぶ高速鉄道の運営を持続するとともに、企業としての存立基盤を将来にわたり確保していくため計画している中央新幹線の実現に向け、超電導リニア技術のブラッシュアップに取り組んでいます。これらの取組みによって、当期の営業費に含まれる研究開発費の総額は666億円となりました。」
研究開発費666億円のもと、中央新幹線に向けた超電導リニア技術の高度化と技術力強化を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は407億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、営業線仕様の車両及び設備により、２編成を交互に運用して、引き続き長距離走行試験を実施することなどにより、営業運転に対応した保守体系の確立に向けた検証を行うとともに、超電導リニア技術のブラッシュアップ及び営業線の建設・運営・保守のコストダウンに取り組みました。」
研究開発費407億円のもと、リニアの走行試験、保守体系検証、技術高度化を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、267億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、営業線仕様の車両及び設備により、２編成を交互に運用して、引き続き長距離走行試験を実施することなどにより、営業運転に対応した保守体系の確立に向けた検証を行うとともに、超電導リニア技術のブラッシュアップ及び営業線の建設・運営・保守のコストダウンに取り組みました。」
研究開発費267億円のもと、リニア走行試験・保守体系検証・技術高度化を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、133億円となりました。運輸業では、山梨リニア実験線において、営業線仕様の車両及び設備により、２編成を交互に運用して、引き続き長距離走行試験を実施することなどにより、営業運転に対応した保守体系の確立に向けた検証を行うとともに、超電導リニア技術のブラッシュアップ及び営業線の建設・運営・保守のコストダウンに取り組みました。」
第１四半期の研究開発費を133億円とし、リニアの走行試験・保守体系検証・コストダウンを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは積極的に技術開発に取り組み、大きな成果をあげています。」
小牧研究施設を中心に、安全・安定輸送、低コスト運営、保守高度化、新幹線の質的向上、リニア技術の開発を進め、技術者の育成にも取り組んでいる。研究開発費の総額は751億円。