現場力の向上と人材の確保・育成
FY2016に初出。15回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに77社。
- 2026-08-05前進決算説明資料
「DX推進キーパーソン※2： 11,000人」
人的資本経営について、2030年度のDX推進人材の目標を具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「2026年度より、以下をKPIとして設定し、各種取り組みを進めていきます。多様性指標（女性管理職比率）5.0% 10%、管理職登用者の複数専門性獲得割合50% 50%、経営人財候補者越境運用数20人 20人、いきいき職場率87%」
人的資本の取り組みを中期経営計画2030と連動させ、女性管理職比率、複数専門性、越境経験、いきいき職場率など2026年度・2030年度KPIへ具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「人的資本の充実に向けて、多様性と働きがいを高める環境を整備し、社員が主体的に学び、挑戦できる機会を豊富に提供することで、「変革人財」の育成と蓄積を推進します。」
人的資本の3本柱について、2024年度実績、2025年度目標、2027年度目標をKPIとして開示し、キャリア形成、女性活躍、ワークエンゲージメント等の進捗を具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「人的資本の充実に向けて、多様性と働きがいを高める環境を整備し、社員が主体的に学び、挑戦できる機会を豊富に提供することで、「変革人財」の育成と蓄積を推進します。」
人的資本経営を、人財育成、ダイバーシティ＆インクルージョン、ワークエンゲージメントの3本柱と2027年度KPIへ具体化した。管理職に占める女性10％、いきいき職場率88％等の目標を設定している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「自ら変革し成長する人財こそが「長期ビジョン」実現の原動力と認識し、成長を支援し、多様性と働きがいを高め、変化対応・創出力のある人財を創出」
現場力や採用・育成を中心とした従来の人材テーマを、人財ポートフォリオ、多様性、女性活躍、ワークエンゲージメントを含む人的資本経営へ再整理した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度においては約650名の採用を行いました。」
人材確保について、当事業年度に約650名を採用した実績を開示している。あわせて、多様な人財が活躍する組織風土や変化対応力の向上を掲げている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「加えて、予測困難な未来に適応する変化対応力を高めるため、イノベーションを生み出す文化の醸成、人財の多様化、グループ経営組織改革、グループデジタル戦略の推進に取り組みます。」
現場力・採用・育成を中心とした従来の人材テーマを、イノベーション文化、人財の多様化、組織改革、デジタル戦略を含む変化対応力のテーマへ広げた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において完成した重要な設備の新設 工事件名 社員研修センターの リニューアル工事 運輸業 百万円 2020年５月 12,049」
人材育成基盤の整備として進めていた社員研修センターのリニューアル工事が2020年５月に完成した。加えて、社員の一時帰休や働き方改革への取り組みも記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度においては950名を超える採用を行いました。」
人材確保について、当事業年度に950名超を採用した実績を開示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当事業年度においては約900名の採用を行いました。」
人材確保について、当事業年度に約900名を採用した実績を開示している。社員研修センターのリニューアルも2020年度完成予定で進めている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「社員研修センターのリニューアル 運輸業 13,762 平成29年５月 平成32年度」
社員研修センターのリニューアル計画が新たに確定し、総工事費137億62百万円、平成29年5月着手、平成32年度完成予定と具体化された。人材育成の基盤整備に関する新たな設備計画である。 - FY2017前進有価証券報告書
「特に、労働力人口が減少する中、社会の変化や要請に対応するため「働き方改革」を進め、グループ全体での人材の確保、育成や社員が働きがいをもって活躍できるように、引き続き取り組んでまいります。当事業年度においては850名を超える採用を行いました。」
働き方改革、人材の確保・育成を掲げ、当事業年度に850名超を採用した実績を記載した。 - FY2016初出有価証券報告書
「あらゆる職場において課題に対して自律的に解決策を見出す「現場力」の向上や、人材の確保・育成と働きがいの向上等、企業として健全に経営・運営するための「基盤づくり」の取り組みを具体化してまいります。」
自律的な課題解決を行う現場力、人材の確保・育成、働きがいを経営基盤づくりの要素としている。