東急（9005）・施策前進
2024年度始期の中期3か年経営計画「Creative Act」
FY2024に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
4記載
3年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期3か年経営計画「Creative Act」による事業ポートフォリオ・資本効率改革1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「その結果、１株あたり当期純利益、ＲＯＥ、ＲＯＡ（総資産事業利益率）の指標も中期経営計画に掲げた目標を達成することができました。また、有利子負債/東急ＥＢＩＴＤＡ倍率は６．１倍となり、前年に引き続き財務健全性と資本効率の両立を図りました。」
2024年度始期の中期計画2年目に、EPS・ROE・ROAの計画目標を達成し、有利子負債／東急EBITDA倍率6.1倍を維持した。 - 2026-06-03再掲株主総会
「2026年度は2024年度を始期とする中期経営計画の最終年度となります。」
2024年度始期の中期経営計画が最終年度に入ったことを確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業利益、親会社株主に帰属する当期純利益は、過去最高益水準となりました。その結果、一株あたり当期純利益、ＲＯＥ、ＲＯＡ（総資産事業利益率）の指標も中期経営計画に掲げた目標を達成することができました。」
2024年度始期の中期計画の初年度に、営業利益・親会社株主に帰属する当期純利益が過去最高益水準となり、EPS・ROE・ROAの目標達成を記載した。 - FY2024初出有価証券報告書
「2024年度を始期とする中期３か年経営計画を2024年３月に発表しました。本計画では、今後起こりうる経営環境変化に能動的に対応すべく、安定的で成長力ある事業ポートフォリオを構築しながら資本効率向上と財務健全性維持の両立を図るとともに、株主資本コストを意識した経営を推進し、持続的な企業価値の向上と事業間連携の深化によるコングロマリットプレミアムの創出を図ります。」
2024年度から2026年度までを対象とする新中期計画を策定し、事業ポートフォリオ、資本効率、財務健全性、事業間連携を軸に再起動を図る計画としている。