新型コロナウイルス感染症下の休業・費用削減対応
FY2021-Q1に初出。11回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、人の移動の回復によりホテルの稼働率が回復したほか、「全国旅行支援」の後押しもあり、業績が好調に推移いたしました。加えて、第１四半期連結会計期間には大型物件の売却があったことから増収増益となりました。」
宿泊需要・ホテル稼働率の回復、全国旅行支援、費用対応、大型物件売却により観光事業は売上収益125億82百万円、営業利益22億91百万円となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、宿泊需要の回復に伴いホテルの稼働率が回復したほか、販売関連費用をはじめとした費用削減が奏功いたしました。加えて、第１四半期連結会計期間には大型物件の売却があったことから増収増益となりました。」
宿泊需要・ホテル稼働率の回復、販売関連費用等の削減に加え、大型物件売却も寄与し、観光事業が増収増益となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症拡大による影響が継続しておりますが、宿泊需要の回復に伴いホテルの稼働率が回復したほか、販売関連費用をはじめとした費用削減が奏功いたしました。加えて、第１四半期連結累計期間には大型物件の売却があったことから増収増益となりました。」
感染症の影響が続く中、ホテル稼働率の回復と販売関連費用等の削減が進み、観光事業は売上収益59億35百万円、営業利益15億53百万円となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症拡大による影響が継続しておりますが、宿泊需要の回復に伴いホテルの稼働率が回復したほか、販売関連費用をはじめとした費用削減が奏功いたしました。加えて、大型物件の売却があったことから増収増益となりました。」
感染症の影響が続く中、宿泊需要・ホテル稼働率の回復、販売関連費用等の削減、大型物件売却により観光事業が増収増益となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「緊急事態宣言発令期間を中心に、当社グループが運営するいくつかの施設でも休館を余儀なくされたほか、宿泊数が減少したことから、業績に大きな影響を受けましたが、販売関連費用をはじめとした費用削減や当社グループの送客力を活かしたことで、増益となりました。」
休館・宿泊数減少の影響下でも、販売関連費用削減と送客力の活用により観光事業を増益に転じさせた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症拡大による影響が継続しておりますが、販売関連費用をはじめとした費用削減が奏功したことなどから引き続き黒字を確保しました。」
感染症下で販売関連費用等を削減し、観光事業の黒字を確保する対応を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症拡大による影響が継続しておりますが、販売関連費用をはじめとした費用削減が奏功したことなどにより赤字幅を縮小しました。」
感染症の影響が続く中で費用削減を継続し、観光事業は当第1四半期の赤字幅縮小から進み、当第2四半期には営業利益が黒字化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症拡大による影響が継続しておりますが、販売関連費用をはじめとした費用削減が奏功したことなどにより赤字幅を縮小しました。」
感染症下で販売関連費用等の削減を継続し、観光事業の営業損失を前年同期の6億56百万円から1億34百万円へ縮小した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、「Go To トラベルキャンペーン」の適用期間に業績が回復したことに加え、販売関連費用をはじめとした費用削減の効果もあり黒字を確保しました。」
感染症下で販売関連費用等を削減し、観光事業の黒字を確保する対応が継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言等により、複数の宿泊施設やレジャー施設が営業休止となった影響が残りましたが、会費収入が伸張したことなどから営業利益は前期を上回って推移しました。」
営業休止の影響が残る中、会費収入の伸長により福利厚生事業の営業利益が前年同期を上回った。観光事業では費用削減により営業利益が黒字化しており、感染症下の費用対応が具体的な成果につながっている。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言等により複数の宿泊施設やレジャー施設が営業休止となった影響を受けましたが、費用削減を推進したことから業績は前期を上回って推移しました。」
福利厚生事業では営業休止の影響に対して費用削減を推進し、観光事業では一部施設を休業し販売関連費用などの削減を進める対応を開始している。