物件特性に応じたテナント獲得と入居率改善
FY2016に初出。39回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
テーオーシーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。42社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- 2026-08-04前進決算
「不動産事業におきましては、2024年９月より営業を再開したＴＯＣビルの業績回復、既存ビルの入居率、賃料の改善もあり、当事業での売上高は3,107百万円（前年同四半期比20.5%増）となり、営業利益は997百万円（前年同四半期比137.1%増）となりました。」
TOCビルの営業再開後の回復と既存ビルの入居率・賃料改善が、第1四半期の増収増益として具体的に示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「建物の賃貸等では、引き続きビルの特性に応じたテナント獲得を進め、ＴＯＣビルをはじめ、既存ビルの入居率・賃料の改善により、増収となりました。なお、期末時点における入居率は81.7%（前期末68.2%）となりました。（ＴＯＣビルの入居率は臨時使用を含め65.9%）」
テナント獲得を継続し、既存ビルの入居率・賃料が改善した。全体の期末入居率は前期末68.2％から81.7％へ上昇し、ＴＯＣビルの入居率も臨時使用を含め65.9％と示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「不動産事業におきましては、昨年９月より営業を再開したＴＯＣビルの業績回復、賃料の改善もあり、当事業での売上高は5,299百万円(前年同期比17.9%増)となり、営業利益は1,039百万円(前年同期比48.1%増)となりました。なお、中間期末時点における入居率は74.6%(前期末68.2%)となりました。(ＴＯＣビルの入居率は臨時使用を含め46.0%)」
TOCビルの営業再開後の業績回復・賃料改善が記載され、全体の中間期末入居率は前期末68.2％から74.6％へ上昇した。TOCビルの入居率は臨時使用を含め46.0％と区分して示された。 - FY2025対処有価証券報告書
「引き続きビルの特性に応じたテナント獲得を進め、営業を再開したＴＯＣビルはじめ、既存ビルの入居率・賃料の改善はあったものの、ＴＯＣビルの一時閉館によるテナントの退去の影響により、減収となりました。なお、期末時点における入居率は68.2%（前期末64.9%）となりました。（なお、通常稼働の建物の入居率は95.0％でした。）」
テナント獲得を継続し、全体の期末入居率は64.9％から68.2％へ上昇した。通常稼働建物の入居率は95.0％と区分して示された一方、TOCビル一時閉館の影響で全体では減収となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ＴＯＣビル一時閉館(令和６年９月に営業再開)に伴うテナントの退去並びに催事場・駐車場の稼働率の低下により、当事業での売上高は4,494百万円(前年同期比13.2%減)となり、営業利益は701百万円(前年同期比44.3%減)となりました。」
ＴＯＣビルの一時閉館に伴うテナント退去と催事場・駐車場の稼働率低下により、不動産事業は前年同期比で売上高13.2％減、営業利益44.3％減となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「建物の賃貸等では、引き続きビルの特性に応じたテナント獲得を進め、ＴＯＣ有明など既存ビルの入居率・賃料の改善はあったものの、建替えを見据えて閉館いたしましたＴＯＣビルにおけるテナントの退去の影響により、減収となりました。なお、期末時点における入居率は64.9%（前期末70.9%）となりました。（なお、通常稼働の建物の入居率は93.7%でした。）」
テナント獲得を継続し、TOC有明などでは入居率・賃料の改善があったものの、TOCビル閉館に伴う退去により全体の期末入居率は70.9％から64.9％へ低下した。通常稼働建物の入居率は93.7％と区分して示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ＴＯＣビルの建替えに向けたテナントの退去などにより、当事業での売上高は7,746百万円(前年同四半期比21.1%減)となり、営業利益は1,922百万円(前年同四半期比49.8%減)となりました。」
TOCビル建替えに向けたテナント退去により、不動産事業の売上高は前年同四半期比21.1％減、営業利益は49.8％減となった状態が続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ＴＯＣビルの建替えに向けたテナントの退去などにより、当事業での売上高は5,176百万円(前年同四半期比22.2%減)となり、営業利益は1,259百万円(前年同四半期比54.4%減)となりました。」
TOCビル建替えに向けたテナント退去が続き、不動産事業の売上高は前年同四半期比22.2％減、営業利益は54.4％減となった。前四半期記載の減収減益傾向が続き、減益幅は拡大している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ＴＯＣビルの建替えに向けたテナントの退去などにより、当事業での売上高は2,675百万円(前年同四半期比19.7%減)となり、営業利益は803百万円(前年同四半期比43.8%減)となりました。」
TOCビル建替えに向けたテナント退去により、不動産事業は前年同四半期比で売上高19.7％減、営業利益43.8％減となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「建物の賃貸等では、引き続きビルの特性に応じたテナント獲得を進めましたが、ＴＯＣビルの建替えに向けたテナントの退去により、減収となりました。なお、期末時点における入居率は70.9%（前期末92.6%）となりました。」
テナント獲得を継続した一方、TOCビル建替えに向けたテナント退去により減収となり、入居率は前期末92.6％から70.9％へ低下した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「不動産事業におきましては、当四半期におきましてもコロナ禍の影響による働き方の多様化等により、当事業での売上高は9,815百万円(前年同四半期比6.2%減)となり、営業利益は3,829百万円(前年同四半期比18.2%減)となりました。」
働き方の多様化等の影響が続き、不動産事業は売上高・営業利益とも前年同四半期比で減少した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「不動産事業におきましては、当四半期におきましてもコロナ禍の影響による働き方の多様化等により、当事業での売上高は6,652百万円(前年同四半期比6.0%減)となり、営業利益は2,763百万円(前年同四半期比15.0%減)となりました。」
働き方の多様化等による影響が続き、不動産事業は売上高6,652百万円、営業利益2,763百万円となり、前年同四半期比で減収減益となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「不動産事業におきましては、当四半期におきましてもコロナ禍の影響による働き方の多様化により、当事業での売上高は3,333百万円(前年同四半期比7.5%減)となり、営業利益は1,430百万円(前年同四半期比17.9%減)となりました。」
不動産事業では、働き方の多様化の影響により売上高・営業利益が前年同四半期比で減少した。物件特性に応じたテナント獲得の取り組み自体は当四半期に明記されていない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「建物の賃貸等では、ビルの特性に応じたテナント獲得を進めましたが、わずかながら減収となりました。なお、期末時点における入居率は92.6%（前期末97.0%）となりました。」
テナント獲得を継続した一方、期末入居率は前期末97.0％から92.6％へ低下し、建物賃貸等も減収となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間(令和３年４月１日～令和３年９月30日)における当社グループの主力事業であります不動産賃貸事業におきましては、企業の在宅勤務の広がりを受け、オフィスの需給は緩みつつあり、入居率及び賃料水準は弱含みで推移しております。」
在宅勤務の広がりを背景に、オフィス需給の緩みと入居率・賃料水準の弱含みが継続している。 - FY2022-Q1入居率・賃料水準が弱含み有価証券報告書
「企業の在宅勤務の広がりを受け、オフィスの需給は緩みつつあり、入居率及び賃料水準は弱含みで推移しております。」
物件特性に応じたテナント獲得の継続を含む不動産運営の前提として、オフィス需給の緩みと入居率・賃料水準の弱含みが示された。 - FY2021入居率が97.0％へ低下有価証券報告書
「建物の賃貸等では、ビルの特性に応じたテナント獲得を進めましたが、減収となりました。なお、期末時点における入居率は97.0%（前期末98.5%）となりました。」
物件特性に応じたテナント獲得を継続した一方、期末入居率は前期末98.5％から97.0％へ低下し、建物賃貸等は減収となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組み収益の拡大に努めました。新型コロナウイルス感染症の影響による催事施設の稼働低下、４月の緊急事態宣言下による商業施設の休業もあり、当事業での売上高は10,408百万円(前年同四半期比5.1%減)となりましたが、営業利益は修繕費等の減少により4,786百万円(前年同四半期比2.8%増)となりました。」
物件特性に応じたテナント獲得の強化は継続している。不動産事業は売上高10,408百万円、営業利益4,786百万円となり、売上高は減少したが営業利益は修繕費等の減少により増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組み収益の拡大に努めました。新型コロナウイルス感染拡大による催事施設のキャンセル、緊急事態宣言下の商業施設の休業もあり、当事業での売上高は6,766百万円(前年同四半期比8.5%減)となり、営業利益は3,008百万円(前年同四半期比7.8%減)となりました。」
テナント獲得の強化は継続しているが、催事施設のキャンセルや商業施設の休業により、不動産事業は前年同期比で減収減益となった。新たな入居率の記載はない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組み収益の拡大に努めました。新型コロナウイルス感染拡大による催事施設のキャンセル、商業施設の閉館もあり、当事業での売上高は3,203百万円(前年同四半期比13.1%減)となり、営業利益は1,426百万円(前年同四半期比16.9%減)となりました。」
物件特性に応じたテナント獲得の強化は継続している。一方、新型コロナウイルスによる催事施設のキャンセルや商業施設の閉館により、不動産事業は減収減益となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「建物の賃貸等では、ビルの特性に応じたテナント獲得を進めた結果、増収増益となりました。なお、期末時点における入居率は98.5%（前期末98.4%）となりました。」
物件特性に応じたテナント獲得を継続し、期末入居率は前期末98.4％から98.5％へ上昇した。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナントサービス、商業ビルにおける販売促進の強化に取り組み収益の拡大に努めました。」
従来の「テナント獲得の強化」から、ビルの特性に応じたテナントサービスおよび商業ビルの販売促進の強化へと施策の表現が変化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組み収益の拡大に努めました。当事業での売上高は7,397百万円（前年同四半期比4.3%増）となり、営業利益は3,262百万円（前年同四半期比8.5%増）となりました。」
物件特性に応じたテナント獲得の強化を継続し、不動産事業は増収増益となった。新たな入居率の記載はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組み収益の拡大に努めました。当事業での売上高は3,684百万円(前年同四半期比4.8%増)となり、営業利益は1,717百万円(前年同四半期比12.7%増)となりました。」
物件特性に応じたテナント獲得の強化を継続し、不動産事業は増収増益となった。新たな入居率の記載はない。 - FY2019前進有価証券報告書
「建物の賃貸等では、ビルの特性に応じたテナント獲得を進めましたが、所有ビルの譲渡等もあり、減収増益となりました。なお、期末時点における入居率は98.4%（前期末96.4%）となりました。」
物件特性に応じたテナント獲得を継続し、期末入居率は前期末96.4％から98.4％へ上昇した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組みましたが、前第１四半期連結会計期間に所有ビルを売却したことにより不動産事業関連における売上高が減少しました。当事業での売上高は10,631百万円(前年同四半期比3.2%減)となり、営業利益は、前第１四半期連結会計期間に計上した有害物質(ポリ塩化ビフェニル廃棄物)の廃棄等の費用が減少したことにより、4,553百万円(前年同四半期比30.9%増)となりました。」
ビルの特性に応じたテナント獲得の強化は継続している。所有ビル売却の影響で売上高は減少したが、前年同期の有害物質廃棄等の費用減少により営業利益は増加した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組みましたが、前第１四半期連結会計期間に所有ビルを売却したことにより不動産事業関連における売上高が減少しました。当事業での売上高は7,092百万円(前年同四半期比4.5%減)となり、営業利益は、前第１四半期連結会計期間に計上した有害物質(ポリ塩化ビフェニル廃棄物)の廃棄等の費用が減少したことにより、3,007百万円(前年同四半期比54.7%増)となりました。」
ビルの特性に応じたテナント獲得の強化は継続している。不動産事業は売上高7,092百万円、営業利益3,007百万円となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組みましたが、前第１四半期連結会計期間に所有ビルを売却したことにより不動産事業関連における売上高が減少しました。当事業での売上高は3,514百万円(前年同四半期比11.4%減)となり、営業利益は、前第１四半期連結会計期間に計上した有害物質(ポリ塩化ビフェニル廃棄物)の廃棄等の費用が減少したことにより、1,524百万円(前年同四半期比141.7%増)となりました。」
テナント獲得の強化は継続している。不動産事業は売上高3,514百万円、営業利益1,524百万円となり、所有ビル売却の影響で売上高は減少した。 - FY2018高水準も入居率低下有価証券報告書
「建物の賃貸等では、ビルの特性に応じたテナント獲得を進めましたが、「TOCみなとみらい」の譲渡により、減収減益となりました。なお、期末時点における入居率は96.4%（前期末97.6%）と高水準ながらテナントの入れ替え時期もあり若干低下いたしました。」
テナント獲得施策は継続した一方、入居率は前期末97.6％から96.4％へ低下した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組みましたが、「TOCみなとみらい」の譲渡により不動産事業関連における売上・営業利益が減少しました。当事業での売上高は10,982百万円(前年同四半期比16.1%減)となり、営業利益は3,477百万円(前年同四半期比27.6%減)となりました。」
ビルの特性に応じたテナント獲得の強化は継続しているが、TOCみなとみらいの譲渡により不動産事業は減収減益となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組みましたが、「TOCみなとみらい」の譲渡により不動産事業関連における売上・営業利益が減少しました。当事業での売上高は7,429百万円(前年同四半期比13.6%減)となり、営業利益は1,944百万円(前年同四半期比37.4%減)となりました。」
ビルの特性に応じたテナント獲得の強化は継続している。TOCみなとみらいの譲渡により、不動産事業は減収減益となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組んでおりますが、「TOCみなとみらい」の譲渡により不動産事業関連における売上・営業利益が減少しました。」
ビルの特性に応じたテナント獲得の強化は継続している。一方、TOCみなとみらいの譲渡により不動産事業の売上・営業利益が減少した。 - FY2017前進有価証券報告書
「建物の賃貸等では、ビルの特性に応じたテナント獲得を進めた結果、増収増益となりました。なお、期末時点における入居率は97.6%（前連結会計年度末95.3%）となりました。」
物件特性に応じたテナント獲得の結果、期末入居率が前年度末の95.3％から97.6％へ改善し、増収増益となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組み、また、一部の施設では大幅なリニューアルを実施するなど収益の拡大に努めました。当事業での売上高は13,091百万円(前年同四半期比2.8%増)となり、営業利益は4,802百万円(前年同四半期比6.3%増)となりました。」
ビルの特性に応じたテナント獲得の強化とリニューアルを継続し、不動産事業は売上高13,091百万円、営業利益4,802百万円となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組み、また、一部の施設ではリニューアルを実施し新規テナントを誘致するなど収益の拡大に努めました。当事業での売上高は8,597百万円(前年同四半期比2.5%増)となり、営業利益は3,106百万円(前年同四半期比7.4%増)となりました。」
物件特性に応じたテナント獲得を継続し、リニューアルを通じた新規テナント誘致と不動産事業の増収増益を記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「不動産事業におきましては、ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組み、また、一部の施設では大幅なリニューアルを実施するなど収益の拡大に努めました。当事業での売上高は4,282百万円(前年同四半期比1.9%増)となり、営業利益は1,552百万円(前年同四半期比5.4%増)となりました。」
ビル特性に応じたテナント獲得の強化を引き続き掲げ、当四半期の不動産事業は増収増益となった。施策自体は前期記載内容の継続である。 - FY2016初出有価証券報告書
「ビルの特性に応じたテナント獲得の強化に取り組み、加えて、平成27年３月に開業した商業施設「ROX・3G」が売上に寄与したこともあり増収増益となりました。なお、期末時点における入居率は95.3%(前連結会計年度末91.0%)となりました。」
物件特性に合わせたテナント獲得を進め、期末入居率95.3％という実績を記載している。