東京建物（8804）・リスク悪化
ゴルフ場施設等・賃貸ビルの減損損失
FY2017に初出。14回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
14記載
9年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 21 37 建替関連損失 － 914」
減損損失は前年同期2,100万円から3,700万円へ増加し、当中間連結会計期間には建替関連損失9億1,400万円も計上された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 25 21」
ゴルフ場施設等・賃貸ビルを含む減損損失は前年同期2,500万円から2,100万円へ減少した。減損損失の計上自体は継続している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 17 25」
ゴルフ場施設等・賃貸ビルを含む減損損失に関するテーマについて、当中間連結会計期間の減損損失は前年同期の1,700万円から2,500万円へ増加した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 186 24」
減損損失は前年同期の1億8,600万円から2,400万円へ減少した。減損損失の計上自体は継続しているが、発生額は縮小した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 32 3」
減損損失は前年同期の3,200万円から300万円へ減少した。減損損失の計上自体は継続しているが、発生額は縮小した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、建替予定の資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を建替関連損失として特別損失に計上いたしました。」
東京都渋谷区の賃貸ビルについて建替関連損失17億7,200万円を計上し、減損損失・建替関連損失の発生が新たに具体化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 27百万円 186百万円」
減損損失は前年同期の2,700万円から1億8,600万円へ増加し、ゴルフ場施設等・賃貸ビルを含む減損損失が当期にも計上された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「減損損失の内訳は次の通りであります。 建物及び構築物他 588百万円 その他（有形固定資産） 430百万円 無形固定資産 331百万円 計 1,350百万円」
当期も減損損失13億5,000万円が計上され、リゾート施設等を含む資産グループで減損が実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 27百万円 382百万円」
当第3四半期連結累計期間に減損損失3億8,200万円が計上され、減損損失が当期にも実際に発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 24百万円 345百万円」
当第2四半期連結累計期間に減損損失3億4,500万円が計上され、減損損失が当期にも実際に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「減損損失の内訳は次の通りであります。 土地 3,352百万円 建物及び構築物他 449百万円 無形固定資産 6百万円 計 3,808百万円」
当期の減損損失は24億9,500万円で、リゾート施設等18億5,700万円、賃貸ビル6億3,700万円を含む。前期に続いて減損損失が実際に計上された。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、売却予定の資産グループ及び市場価格の著しい下落がある資産グループ等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
ゴルフ場施設等2,663百万円、賃貸ビル1,144百万円を含む減損損失合計38億800万円が実際に計上された。