中期経営計画に基づく事業体制の再構築
FY2016-Q2に初出。28回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
経営方針・経営戦略等について、重要な変更や新たに定めた事項がないことが再確認された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
中期経営計画および長期ビジョンを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更や新規事項がないことが再確認された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
中期経営計画および長期ビジョンを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更や新規事項がないことが再確認された。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、グループ中期経営計画（2020〜2024年度）の最終年度を迎え、同計画の着実な達成に向けて、重点戦略である「大規模再開発の推進」、「分譲マンション事業の更なる強化」、「投資家向け物件売却の拡大」、「仲介・ファンド・駐車場事業の強化」、「海外事業の成長」の推進と「ＥＳＧ経営の高度化」に、総力を挙げて取り組んでまいります。」
2020～2024年度の中期経営計画について、最終年度を迎え、5つの重点戦略とESG経営の高度化を総力で推進する段階と記載された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更や新規事項がないことが再確認された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更や新規事項がないことが再確認された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業理念「信頼を未来へ」のもと、持続的成長と中長期的な企業価値の向上を目指すため、2030年頃を見据えた長期ビジョン「次世代デベロッパーへ」及び2020～2024年度を対象としたグループ中期経営計画を策定しております。」
長期ビジョンと2020～2024年度の中期経営計画、社会課題解決と企業成長の両立という基本枠組みが年次開示で再確認された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更や新規事項がないことが再確認された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更や新規事項がないことが再確認された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、一部組織再編を行い、「クオリティライフ事業」と「リゾート事業」を統合して「クオリティライフ事業」とする変更を行っております。」
事業体制の再構築に関連し、クオリティライフ事業とリゾート事業を第1四半期連結会計期間から統合する具体的な組織再編が実施された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更や新規事項がないことが再確認された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更や新規事項がないことが再確認された。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループでは、2030年頃を見据えた長期ビジョン「次世代デベロッパーへ」と2020〜2024年度を対象期間とするグループ中期経営計画を策定し、その達成に向けた取組みを鋭意推進してまいりました。」
新中期経営計画に基づく具体的な実行段階として、八重洲再開発の解体着手、シニア事業の譲渡、サステナビリティ委員会設置等の進展が示された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「中期経営計画に掲げた「事業ポートフォリオの最適化」を検討するなかで、東京建物シニアライフサポート株式会社については高齢者住宅運営事業において高い実績を持つＳＯＭＰＯケア株式会社へ譲渡することが、東京建物シニアライフサポート株式会社の持続的成長と当社の資本効率向上にとって最善であると判断いたしました。」
中期経営計画に基づく事業ポートフォリオ最適化について、高齢者住宅運営会社の譲渡という具体的な施策が開始された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更や新規事項がないことが再確認された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更や新規事項がないことが再確認された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「2020年度以降についても、グループ全体として持続的成長を果たすべく、2030年頃を見据えた長期ビジョン「次世代デベロッパーへ」と、2020年から2024年までの５年間を対象とした中期経営計画を策定しております。」
2015～2019年度の中期経営計画が最終年度を終え、2030年頃を見据えた長期ビジョンと2020～2024年度の新中期経営計画へ枠組みが移行した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更や新規事項がないことが再確認された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更や新規事項がないことが再確認され、既存の中期経営計画に基づく方針が維持されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、2015年度に策定したグループ中期経営計画「次も選ばれる東京建物グループへ」（2015～2019年度）の最終事業年度を迎えます。グループ一丸となって目標達成に向けて邁進するとともに、2020年より先を見据えた様々な取組みを進めてまいります。」
中期経営計画が最終事業年度に入り、目標達成に加えて2020年以降を見据えた取組みを進める段階へ移行した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更や新規事項がないことが明示され、既存の中期経営計画に基づく方針が維持されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更や新規事項がないことが明示され、既存の中期経営計画に基づく方針が維持されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた事項はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更や新規事項がないことが明示され、中期経営計画に基づく既存方針が維持されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、より長期的な視点で持続的な成長を実現するため、2019年度を最終年度とする5年間のグループ中期経営計画「次も選ばれる東京建物グループへ」を2015年度に策定し、その達成に注力しております。」
中期経営計画の名称、5年間の計画期間、2019年度の最終年度が明示され、計画に基づく収益力強化と事業ポートフォリオ構築の方針が再確認されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より一部組織再編を行い、余暇事業及びシニア事業の統合事業であったクオリティライフ事業をシニア事業特化とし、余暇事業についてはリゾート事業へ名称を変更し、独立させております。」
クオリティライフ事業のシニア事業特化と余暇事業のリゾート事業としての独立が、引き続き事業体制の再構築として記載されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間より一部組織再編を行い、余暇事業及びシニア事業の統合事業であったクオリティライフ事業をシニア事業特化とし、余暇事業についてはリゾート事業へ名称を変更し、独立させております。」
事業体制の再構築に関連する具体的な組織再編として、クオリティライフ事業をシニア事業特化とし、余暇事業をリゾート事業として独立させる変更が当第１四半期連結会計期間から実施された。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、前連結会計年度からスタートした中期経営計画に基づき、事業体制の再構築を推進するとともに、ビル事業、住宅事業の着実な成長及びアセットサービス事業を含めたその他事業の強化を図っております。」
中期経営計画に基づく事業体制の再構築と各事業の成長・強化方針が、前四半期と同様に記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは、前連結会計年度からスタートした中期経営計画に基づき、事業体制の再構築を推進するとともに、ビル事業、住宅事業の着実な成長及びアセットサービス事業を含めたその他事業の強化を図っております。」
前連結会計年度から開始した中期経営計画を軸に、事業体制の再構築を進める方針が初めて記録されている。