東京建物（8804）・施策前進
働き方改革による生産性向上
FY2018に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2023。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
働き方改革による生産性・粗利率向上72社が書いているテーマ・逆風2社・追い風70社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている72社のうち14社を表示しています。上の文は72社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023前進有価証券報告書
「このほか、同エリアでは、生産性向上や離職率低下等に寄与する「ウェルビーイングが向上するオフィス」を実現するために、デジタル技術を活用した実証実験を実施するなど、同エリアの「場の価値」と「体験価値」を高める多様な取り組みを今後も進めてまいります。」
働き方改革・オフィス環境整備の取組みが、生産性・離職率を意識したウェルビーイング向上の実証実験へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、オフィスの利用状況を可視化するシステムを導入し、「新たな働き方」の実現に向けた実証実験を実施するなど、デジタル技術とデータを活用して、新たなサービスや付加価値創出につながる活動を促進し、DXの実現に向けて取り組んでまいります。」
従来の働き方改革・リモートワーク環境整備から、オフィス利用状況の可視化システムと実証実験を用いたDX推進へ具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「５月に本社機能の一時的な移転を行い、新たに整備した先進的なオフィス環境と併せて、かねて整備済みのリモートワーク環境を活用することで、お客様と従業員の健康・安全を最優先に感染拡大防止策を徹底しながら、事業の円滑な継続に努めるとともに多様な働き方の実践に取組みました。」
本社機能の一時移転、先進的なオフィス環境、既存のリモートワーク環境の活用が実施され、多様な働き方・事業継続の取組みが具体化した。 - FY2018初出有価証券報告書
「このほか、働き方改革による生産性向上や女性の活躍を推進するとともに、」
働き方改革を生産性向上の手段として推進する方針が、経営課題への対応策として初めて明示された。