アトリエブックアンドベッド株式会社の完全子会社化による宿泊施設収益化
FY2020-Q3に初出。16回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-10-01。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「インバウンド観光客の増加による客層の取り込みの拡大による宿泊客が継続して増加しています。」
宿泊施設ではインバウンド需要と連泊の増加が継続し、イベント企画、ポップアップ、オリジナルグッズ展開による施設運営の充実を今後の施策としている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「宿泊施設の運営につきましては、インバウンド需要の回復もあって、週末のみならず平日の宿泊も徐々に増加しております。」
宿泊施設ではインバウンド需要の回復により、週末に加えて平日の宿泊も増加している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「宿泊施設の運営については、年末にインバウンド顧客の利用が増え、常に満室に近い営業状況となりコロナ後初めて単月での黒字となるなど市場環境は正常化しております。」
宿泊施設運営で年末のインバウンド需要が増加し、コロナ後初めて単月黒字となる具体的な収益化の進展を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「宿泊施設の運営については週末を中心に堅調な動きではありますが、オミクロン株の拡大時期にはキャンセルが増えるなど一部影響は出ております。昼間のカフェ営業においては、一部店舗において悪天候の影響などがあったことから、売上高は509,020千円（前年同四半期比53.9％の増）、セグメント損失は16,326千円（前年同四半期は90,214千円のセグメント損失）となりました。」
宿泊施設・ナイトクラブ・カフェの営業を継続し、空間プロデュース事業は売上高が増加し、セグメント損失も90,214千円から16,326千円へ縮小している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「宿泊施設の運営も週末は常に満室になるなど、需要の戻りが見られました。」
宿泊施設の運営で週末の満室など需要回復の兆しが記載され、宿泊施設収益化の状況に改善が見られる。 - FY2021悪化有価証券報告書
「アトリエブックアンドベッド株式会社の固定資産について減損損失223,053千円を計上したことなどによるものであります。」
宿泊施設運営会社について固定資産の減損損失を計上し、事業の収益化に関する状況が悪化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「空間プロデュース事業につきましては、宿泊施設・カフェの運営及びナイトクラブの運営による営業活動を行ってまいりました。カフェ営業やナイトクラブの昼間営業に注力しましたが、新型コロナウイルス感染症による休業の影響を受けた結果、売上高は273,993千円、セグメント損失は336,070千円となりました。」
宿泊施設・カフェ・ナイトクラブの営業や昼間営業に注力したものの、感染症による休業の影響を受け、空間プロデュース事業で売上高273,993千円、セグメント損失336,070千円を計上している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「空間プロデュース事業につきましては、宿泊施設の運営及びナイトクラブの運営による営業活動を行ってまいりました。新型コロナウイルス感染症による休業の影響を受けた結果、売上高は122,994千円、セグメント損失は251,579千円となりました。」
宿泊施設・ナイトクラブの運営を行ったものの、新型コロナウイルス感染症による休業の影響を受け、売上高122,994千円、セグメント損失251,579千円を計上している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「空間プロデュース事業につきましては、宿泊施設の運営及びナイトクラブの運営による営業活動を行ってまいりました。新型コロナウイルス感染症による休業の影響を受けた結果、売上高23,150千円、セグメント損失は139,359千円となりました。」
宿泊施設運営による収益化を進める中、新型コロナウイルス感染症による休業の影響を受け、空間プロデュース事業でセグメント損失139,359千円を計上している。 - FY2020達成有価証券報告書
「2020年２月28日に両社の株式を取得しております。」
アトリエブックアンドベッドの全株式を2020年2月28日に取得し、完全子会社化を実施した。ただし、みなし取得日を年度末としたため当年度の損益計算書には業績を含めていない。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「アトリエブックアンドベッド株式会社は「泊まれる本屋」をコンセプトに宿泊施設を運営しております。当該事業は不動産の収益化ツールとして有益だと判断し、全株式の取得を決議いたしました。」
2020年2月28日予定の株式取得により議決権比率100％取得を計画している。従来のホステル所有・運営経験を活かし、宿泊施設運営による不動産のさらなる高収益化を目指す方針を初めて示している。