東京海上ホールディングス（8766）・方針前進
未来世代を含むステークホルダーとの価値共創とサステナビリティ委員会
FY2021に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2024。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ経営における重要課題管理と取締役会監督体制862社が書いているテーマ・逆風0社・追い風876社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの881件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「サステナビリティ委員会は原則として年4回開催し、サステナビリティ課題への対応方針等に関する審議および各施策の進捗状況のモニタリングを行っています。」
サステナビリティ委員会、CSUO、取締役会による推進体制を具体的な年4回開催・進捗モニタリングとして開示し、8つの重点領域へ整理した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、2022年度から、取締役の業績連動報酬にサステナビリティ戦略に係る非財務指標を取り入れています。」
サステナビリティ委員会・CSUO・取締役会による推進体制を継続し、2022年度から取締役の業績連動報酬にサステナビリティ戦略の非財務指標を組み込んだ。 - FY2022前進有価証券報告書
「サステナブルな社会の実現に向け、2021年度に構築したサステナビリティ推進体制のもと「環境基本方針」や「人権基本方針」のグループ全体への浸透を図るとともに、各事業セグメントにおける取組みを通じて、社会課題解決に向けたサステナビリティ戦略を強力に推進してまいります。」
前年度に設置したサステナビリティ推進体制を前提に、環境基本方針・人権基本方針のグループ全体への浸透を進める段階へ進展した。 - FY2021初出有価証券報告書
「サステナブルな社会の実現に向けた取組みをさらに発展させるべく、「未来世代」をステークホルダーとして明確に位置付けるとともに、当社の事業のパーパス（存在意義）を起点に、「災害レジリエンスの向上」、「気候変動対策の推進」、「健やかで心豊かな生活の支援」、「ダイバーシティ＆インクルージョンの推進・浸透」を中長期の主要課題として設定いたしました。2021年度より新たに設置したサステナビリティ委員会にて、これらの課題解決に向けた取組みを一層推進しつつ、事業活動と社会課題解決を循環させながら、企業価値の向上とグループの成長をめざしてまいります。」
未来世代を明示的なステークホルダーとし、4つの中長期主要課題をサステナビリティ委員会で推進する枠組みを初めて示した。