ITリテラシーの高い人材の採用・育成
FY2021に初出。7回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「今後、当社グループの持続的な発展と組織力の向上には、営業部門の約5割を占める30歳以下の若い営業員に対する、豊富な経験・知見を備えたシニア社員による指導・育成が必要不可欠であり、次世代の育成とシニア層からの知見継承を一層加速させてまいります。また、職階に応じた階層別研修や資格取得支援の拡充に加え、若手社員が主体的に学習に向き合えるよう、「教育支援制度」を新たに導入するほか」
営業部門の約5割を占める30歳以下の若手を対象に、シニア社員からの知見継承、階層別研修、資格取得支援、新たな教育支援制度を組み合わせた人材育成策を具体化した。 - 2026-06-03前進株主総会
「各部門の若手社員を中心に勉強会を実施するなどDX教育により一層注力し、今後も、デジタル基盤の強化と人材育成を通じて、お客様への高度なサービス提供と、付加価値を向上すべく努めて参ります。」
若手社員を中心とするDX教育を継続・強化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これらの取り組みに加え、IT技術を活用した「進化した対面営業」及び「更なる業務の効率化」を一層推し進めるため、社内インフラにおいては、生成AIなどの機能を積極的に活用できる新しいグループウェアへの移行に向けたプロジェクトを推進するとともに、各部門の若手社員に対するDX教育など、人材育成にも継続的に取り組んでおります。」
各部門の若手社員を対象とするDX教育を人材育成施策として継続し、IT・デジタル化を担う人材の育成を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当該部署が中心となり、各部門が自発的に業務のDX化に取り組むことができるようサポートを行うことで社員のITリテラシー向上を図るとともに、DX人材を育成し全社的なDXの推進を更に加速させ」
DX推進部を中核として、社員のITリテラシー向上とDX人材の育成を行う仕組みを具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「これらの取り組みに加え、当社グループでは従業員にリスキリング機会を与えるべく、業務に有益な資格取得を後押しする「自己啓発奨励制度」を充実させるとともに、自ら考え業務を遂行できる自律型人材の育成を強化し、企業内部の質的向上を図って参ります。」
資格取得を支援する自己啓発奨励制度を充実させ、リスキリングと自律型人材の育成を具体化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「これにより、制度変更等に対応する法的リスクの軽減や冗長性の確保など、システムの信頼性の向上を図るとともに、今後、システム関連の人材を登用し、インターネット取引の強化やIT・デジタル化の推進を図るための素地を固めました。」
基幹業務システムの移行を契機に、システム関連人材の登用、インターネット取引の強化、IT・デジタル化推進に向けた基盤整備を具体化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「今後は、より一層ITリテラシーの高い人材の採用・育成を図り、さらに高度な金融サービスの提供に向けて施策を講じて参ります。」
ITを活用した金融サービスの高度化に向け、ITリテラシーの高い人材の採用・育成を新たな課題・施策として明示した。