日本取引所グループ（8697）・施策前進
継続的な人材育成・確保と多様な人材の活躍
FY2018に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成980社が書いているテーマ・逆風42社・追い風1022社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1062件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「こうした社員間や経営層と社員のコミュニケーション機会を年に25回程度設けることを目標としており、2025年度は27回（2024年度は20回）の開催となりました。」
人的資本への投資について、経営層・社員間等のコミュニケーション機会を27回実施した。また、自発的学習支援制度の利用は延べ713人となり、500人以上の目標を上回った。 - FY2025前進有価証券報告書
「こうした社員間コミュニケーションの増進策への参加は、2024年度は延べ344人となり、目標としていた290人を上回る結果となりました。…社員の自発的な学習をサポートする制度の利用は、2024年度は延べ530人となり、目標としていた350人を大幅に上回る結果となりました。」
人材育成について、社員間コミュニケーション施策の参加者が344人、自発的学習支援制度の利用者が530人となり、各目標を上回った。2025年度はコミュニケーション機会年25回程度、学習支援制度延べ500人以上を目標とした。 - FY2024前進有価証券報告書
「こうした社員間コミュニケーションの増進策への参加は、2023年度は延べ263人となっておりますが、2024年度は延べ290人の参加を目指し、社員同士のより広く深い関係性の構築を図っていきたいと考えています。」
人材戦略について、コミュニケーション施策の参加目標を2024年度延べ290人、社員の自発的学習支援制度の利用目標を延べ350人と具体化した。ジョブローテーション、社内公募、研修、デジタル・ソリューションコース等を含む人材育成策も詳細化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「こうした中長期の将来像を実現していくために、「伝統的な取引所業務の更なる安定・高度化を支える」人材に加え、「新たな分野・領域を切り拓く」人材を採用・育成し、全ての人材の能力発揮のための環境を整備することを人材戦略の基本的な考え方としています。 担当業務を基幹システム及び情報系システムの開発・運用を始めとするデジタル・ネットワーク分野に特定した「デジタル・ソリューションコース」を新たに設置し、採用を開始しています。」
人材戦略を、伝統的な取引所業務を支える人材と新規領域を切り拓く人材の両面から整理した。デジタル・ソリューションコースを新設し、採用を開始した。 - FY2021デジタル人材育成を明示有価証券報告書
「■ITシステム基盤強化、デジタル・トランスフォーメーション(DX)の推進、デジタル人材育成」
従来の人材育成・確保と多様な人材の活躍に加え、DX推進に対応するデジタル人材育成を重点施策として明示した。 - FY2018初出有価証券報告書
「人材の継続的な育成・確保を進め、多様な人材の活躍を通じて人材基盤の強化を進めてまいります。」
多様な人材の活躍を通じた人材基盤強化を、2018年度に向けた新たな経営上の取組みとして明示している。