統合を基礎とした成長投資の強化
FY2016に初出。26回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「こうした認識の下、計画２年目以降は、計画の大枠を維持しながら、以下の３つの重点テーマの取組みを着実に実行してまいります。」
中期経営計画2027の計画1年目について、日本株市場、総合プラットフォーム化、デジタルイノベーションの各重点テーマで具体的な成果を列挙し、2年目以降も大枠を維持して実行する方針を示した。 - 2026-05-21再掲株主総会
「こうした認識の下、計画２年目以降は、計画の大枠を維持しながら、以下の３つの重点テーマの取組みを着実に実行してまいります。」
中期経営計画2027の大枠と3つの重点テーマを維持し、計画2年目以降も施策を実行する方針を示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針、中期経営計画、経営環境及び当社グループが優先的に対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
経営方針、中期経営計画、経営環境および優先的に対処すべき課題について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「この長期ビジョンを実現していくための第Ⅱステージとして、2025年度から2027年度の3か年を対象にした「中期経営計画2027」を策定しております。」
Target 2030を実現する第Ⅱステージとして、2025年度から2027年度を対象とする中期経営計画2027を策定した。重点テーマを日本株市場、総合プラットフォーム化、デジタルイノベーションの3分野に再整理している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針、中期経営計画、経営環境及び当社グループが優先的に対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
経営方針、中期経営計画、経営環境および優先的に対処すべき課題について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「こうしたなか、2023年度において当社グループは、営業収益1,528億円、当期利益（親会社の所有者帰属分）608億円、ROE19.0％（注）と、最終年度を待たずに経営財務数値を達成しました。」
中期経営計画2024の2年目に、計画最終年度の経営財務数値を前倒しで達成した。最終年度は計画の大枠を維持しつつ、次期計画となる第Ⅱステージに向けた体制整備・投資等を強化する方針も示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針、中期経営計画、経営環境及び当社グループが優先的に対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
経営方針、中期経営計画、経営環境および優先的に対処すべき課題について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針、中期経営計画、経営環境及び当社グループが優先的に対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
経営方針、中期経営計画、経営環境および優先的に対処すべき課題について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針、中期経営計画、経営環境及び当社グループが優先的に対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
経営方針、中期経営計画、経営環境および優先的に対処すべき課題について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「① 中期経営計画2024 １年目の振返り ・IPOのサポートを推進し、110件のIPOを実現 ・首都直下地震の発生に備えた関西データセンターの構築完了 ・ヘッジ取引機会提供による投資者の利便性向上に向け、デリバティブの祝日取引を開始」
中期経営計画2024の1年目について、110件のIPO、関西データセンター構築完了、デリバティブ祝日取引開始などの具体的な成果を開示した。また、計画2年目は大枠を維持しつつ必要な改善を行うアップデートを示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針、中期経営計画、経営環境及び当社グループが優先的に対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
経営方針、中期経営計画、経営環境および優先的に対処すべき課題について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針、中期経営計画、経営環境及び当社グループが優先的に対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
経営方針、中期経営計画、経営環境および優先的に対処すべき課題について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針、中期経営計画、経営環境及び当社グループが優先的に対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
経営方針、中期経営計画、経営環境および優先的に対処すべき課題について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、2030年までに実現を目指す長期ビジョンを、Target 2030として「幅広い社会課題に、資金調達・資金循環機能をはじめとしたソリューションを提供する、グローバルな総合金融・情報プラットフォームへと進化し、持続可能な社会と経済発展の実現に貢献する」と定めました。」
従来の中期経営計画を中心とする成長投資の枠組みから、2030年を期限とするTarget 2030と、2022年度から2024年度を対象とする中期経営計画2024へと長期・中期の計画体系を再構成した。「Exchange & beyond」を掲げ、総合金融・情報プラットフォームへの進化を目指している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針、中期経営計画、経営環境及び当社グループが優先的に対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
経営方針、中期経営計画、経営環境および優先的に対処すべき課題について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2019年度から2021年度の３か年を対象とした「第三次中期経営計画 ―市場への責任 未来への挑戦―」（2019年３月策定、2020年３月及び2021年４月アップデート）においては、グローバルな環境変化や技術革新の中、ステークホルダーとの一層の協力や新たなパートナーシップを通じ、誰もがあらゆる商品を安心かつ容易に取引できる取引所<Total smart exchange>への進化を目指す」
第二次中期経営計画を基礎とした成長投資の説明から、第三次中期経営計画における市場への責任、パートナーシップおよびTotal smart exchangeへの進化という枠組みに重点が移っている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針、経営環境及び当社グループが優先的に対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
経営方針、経営環境および優先的に対処すべき課題について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針、経営環境及び当社グループが優先的に対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
経営方針、経営環境および優先的に対処すべき課題について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針、経営環境及び対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
経営方針、経営環境および対処すべき課題等について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「第二次中期経営計画（2016年度－2018年度）の最終年度である2018年度に向けて、現下の外部環境や想定される課題等を踏まえつつ、これまでの進捗や効果を確認しながら、計画達成に向けた仕上げの１年として、当社グループは、第二次中期経営計画をアップデートいたしました（2018年４月27日）。」
2016～2018年度計画について、最終年度を仕上げの1年と位置づけ、2018年4月27日にアップデートを実施した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針、経営環境及び対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
経営方針、経営環境および対処すべき課題等について、既存の方針から重要な変更がないと再確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「第二次中期経営計画（2016年度－2018年度）の2年目にあたる2017年度を迎えるにあたり、各重点的な取組みにおける施策の進捗状況や高速取引への適切な対応などの新たな課題等を踏まえ、2017年3月31日付で第二次中期経営計画をアップデートいたしました。」
2016～2018年度計画について、施策の進捗と高速取引への対応等を踏まえたアップデートを実施した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないとし、既存の中期経営計画および課題の継続を示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないとし、既存の中期経営計画および課題の継続を示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題に重要な変更がないとし、既存の中期経営計画および課題の継続を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「第二次中期経営計画（2016年度～2018年度）において、「統合の成功を基礎に市場の持続的な発展に向けた投資を強化」するとの基本方針を定め」
2016年度から2018年度を対象とする第二次中期経営計画の基本方針として示されている。