東海東京フィナンシャル・ホールディングス（8616）・リスク顕在化
固定資産の減損リスク
FY2018-Q3に初出。11回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
11記載
9年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「今後の事業見通しを勘案し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため、零として評価しております。」
固定資産の減損リスクについて、CHEER証券の事業用ソフトウエア等を中心に20億67百万円の減損損失を計上した。うちソフトウエアは19億63百万円である。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「特別損失として２億26百万円を計上いたしました。」
特別損失の内訳として減損損失66百万円を計上し、固定資産の減損リスクが当中間連結会計期間にも実績化した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「減損損失 157」
固定資産の減損リスクについて、当連結会計年度に157百万円の減損損失が計上された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「減損損失 1」
固定資産の減損リスクについて、当連結会計年度に１百万円の減損損失が計上された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「減損損失 151」
固定資産の減損リスクについて、当連結会計年度に151百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 14」
固定資産の減損リスクについて、当第2四半期連結累計期間に14百万円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「従って、固定資産の使用方法を変更した場合、不動産取引相場等が変動した場合及びのれんが認識された取引において取得した事業の状況に変動が生じた場合には、新たに減損損失が発生する可能性があります。」
固定資産の使用方法、不動産取引相場、取得事業の状況の変化による減損損失発生可能性を継続して記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「また、減損損失６億26百万円を特別損失に計上いたしました。」
固定資産の減損リスクについて、当連結会計年度に6億26百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなった固定資産については、一定の条件の下で回収可能性を反映させるように、減損処理を行っております。資産又は資産グループの回収可能価額は、時価から処分費用見込額を控除した正味売却価額と割引後将来キャッシュ・フローとして算定される使用価値のいずれか高い金額であることから、固定資産の減損損失の金額は合理的な仮定及び予測に基づく将来キャッシュ・フローの見積りに依存しております。従って、固定資産の使用方法を変更した場合、不動産取引相場等が変動した場合及びのれんが認識された取引において取得した事業の状況に変動が生じた場合には、新たに減損損失が発生する可能性があります。」
固定資産の使用方法、不動産取引相場、のれんを伴う取得事業の状況などの変化により、新たな減損損失が発生する可能性を初めて独立したテーマとして記載している。