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東和銀行(8558)・目標2025年度財務KPIの目標・実績追加

業務粗利益経費率(OHR)の改善

FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。

9記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016前進FY2019 – FY2020前進FY2022その他FY2024 – FY20252016: 120162017: 020172018: 020182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 020232024: 120242025: 120252026: 22026
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コア業務粗利益OHRによる業務効率改善目標9社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY20262025年度財務KPIの目標・実績追加有価証券報告書

    「中期経営計画における2025年度末の財務KPIに対する実績は、以下のとおりとなりました。項目 目標 実績 ROE(連結) 1.80% △27.20% コア業務純益 42億円 88億円 単体自己資本比率 8.54% 6.68% 業務粗利益経費率(OHR)(注)1 70.30% -」

    2025年度末の財務KPIとして、ROE、コア業務純益、単体自己資本比率、OHRの目標と実績を追加開示した。
  2. 2026-05-25再定義業績予想の修正

    「OHRは経費÷コア業務粗利益に見直す。なお、見直し前の目標は65.1%(経費(機械化関連費用を除く)÷業務粗利益)」

    OHRの算定方法を、機械化関連費用を除く経費を業務粗利益で除する方法から、経費をコア業務粗利益で除する方法へ変更し、見直し後の目標を77.0%とした。従来目標の65.1%とは算定方法が異なる。
  3. FY2025令和6年度財務KPIの目標・実績追加有価証券報告書

    「中期経営計画における2024年度末の財務KPIに対する実績は、以下のとおりとなりました。項目 目標 実績 ROE(連結) 1.50% 4.97% コア業務純益 41億円 47億円 単体自己資本比率 8.65% 9.71% 業務粗利益経費率(OHR) 70.90% 71.80%」

    TOWA Future PlanⅠの2024年度末財務KPIとして、ROE、コア業務純益、単体自己資本比率、OHRの目標と実績を追加開示した。OHRは目標70.90%に対し実績71.80%となった。
  4. FY2024令和5年度経営指標の目標・実績追加有価証券報告書

    「項目 目標 実績 単体自己資本比率 10.22% 10.05% 業務粗利益経費率(OHR) 68.09% 67.90% コア業務純益 53億77百万円 49億44百万円」

    令和5年度末の経営指標について、単体自己資本比率、OHR、コア業務純益の目標と実績を追加した。
  5. FY2022前進有価証券報告書

    「項目 目標 実績 単体自己資本比率 10.42% 10.51% 業務粗利益経費率(OHR)(注)1 73.84% 64.93% コア業務純益 40億50百万円 61億92百万円」

    令和3年度末の経営指標について、自己資本比率、OHR、コア業務純益の目標と実績を追加した。
  6. FY2021令和2年度経営指標の目標・実績追加有価証券報告書

    「業務粗利益経費率(OHR)(注)2 53.48% 68.84% コア業務純益 106億円 53億32百万円」

    令和2年度末のOHRは目標53.48%に対し68.84%、コア業務純益は目標106億円に対し53億32百万円となった。
  7. FY2020前進有価証券報告書

    「業務粗利益経費率(OHR)(注)2 69%程度 61.62% コア業務純益 60億円 69億28百万円」

    令和元年度末の実績として、OHR61.62%、コア業務純益69億28百万円を、目標の69%程度・60億円と対比して開示した。
  8. FY2019前進有価証券報告書

    「業務粗利益経費率(OHR)(注)2 69%程度 65.42%」

    平成30年度末のOHRは目標69%程度に対し65.42%となった。
  9. FY2016初出有価証券報告書

    「業務粗利益経費率(OHR)は、計画比1.2%改善の61.52%」

    計画初年度の効率性指標について、計画比改善の実績を記載。
一緒に動いた変遷

「中小企業事業者向け貸出残高の増加」は、この変遷が動いた9回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

322222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1中小企業事業者向け貸出残高の増加3回
  3. 2取締役・執行役員向け平成28年ストック・オプション2回
  4. 3自己資本比率の維持と低下リスク2回
  5. 4コーポレートガバナンスの強化と経営の透明性2回
  6. 5顧客支援体制と事業性評価力の強化2回
  7. 6取引・事業上の協力関係を目的とする株式保有2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東和銀行の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-25の業績予想の修正で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
業務粗利益経費率(OHR)の改善|東和銀行(8558)の変遷 | Komori