社員主役の個性あふれる銀行への転換
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年4月には新人事制度をスタートさせ、能力を最大限に引き出すための環境整備と、活躍の場を広げる仕組み作りを相互に連動させることで、組織全体の生産性と企業価値の向上を図っております。 従来の総合職・一般職の区分を廃止し、「Gコース（基幹業務職）」へ統合いたしました。 2025年4月より「タレントマネジメントシステム」を導入し、スキル可視化ツール等を用いて個々の能力やキャリアプランを把握。」
2023年度に2025年度運用開始予定としていた新人事制度について、2025年4月から運用を開始したことを具体化した。総合職・一般職のGコース統合、タレントマネジメントシステム導入、スキル可視化とデータに基づく人財配置・研修を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「社員が長く安心して働けるよう2025年度から人事制度を改正し、運用を開始しております。」
2023年度に2025年度運用開始予定としていた新人事制度について、2025年度から改正・運用を開始したことを開示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループとしては社員構成の大きな転換期で将来の人員不足が懸念されるため、ヤング・ミドル層の能力向上、シニア層の活躍・後継者育成などの人財育成が課題であり、顧客基盤の拡大により営業人員・時間が不足していることから、業務変革による営業人員・時間の捻出が必要となっています。」
全社員の活躍・成長という従来方針を、将来の人員不足を前提とした若手・中堅の能力向上、シニア層の活躍、後継者育成、営業人員・時間の創出へと再整理している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画において、全社員が活躍、成長できる人財育成と職場づくりを重点目標に掲げ、①変化する社会・事業環境に対応できるプロフェッショナル人財の育成強化、②キャリアアップ・モチベーションアップのための制度変更を戦略として取り組んでいます。 社員が長く安心して働けるよう２０２５年度の運用開始に向け、新人事制度の改定に着手しています。」
全社員の活躍という従来方針を、プロフェッショナル人財の育成、キャリア・モチベーション向上、2025年度運用開始予定の新人事制度改定へ具体化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、各施策を実現していくための社員の人財育成の強化とともに、非対面型サービスの拡充など、デジタル化の対応を進め、店舗網の見直しや業務効率化を図っていくことで、環境の変化に柔軟に対応」
従来の働き方改革・全社員活躍から、新計画では人財育成、デジタル化、店舗網見直し、業務効率化を組み合わせた組織対応へ重点を広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「こうした環境下において、当社が「お客さまの真にお役に立てるライフパートナー」として、お客さまの成長や発展を応援するためには、現在のビジネスモデルである「本業支援・最適提案」活動の一層の深化と、それを支える確固たる経営基盤の構築、社員の育成強化が必要であると認識しております。」
本業支援・最適提案を支える社員育成強化を引き続き必要な課題としている。 - FY2018前進有価証券報告書
「そこで、新中期経営計画「第２次 みらい創生プラン」では、次の３点を重点目標として掲げております。③ 全社員が活躍できる働き方改革の促進」
全社員が活躍できる働き方改革を、新中期計画の重点目標として明示的に位置づけた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「本業支援・最適提案」のための人材力強化を重点的に実施するとともに、ダイバーシティの推進など働き方改革を推進し、すべての社員が活躍できる組織人材力強化の基盤を確立する。」
人材力強化、ダイバーシティ、働き方改革を通じた組織の転換を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「独自性発揮への限りない挑戦により、社員主役の個性あふれる銀行への転換を図る。」
組織力・人材力の強化と独自性の発揮を、銀行の転換目標として掲げている。