持続的・安定的な成長を支える確固たる経営基盤の確立
FY2018に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。41社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2025前進有価証券報告書
「連結自己資本比率（国内基準）は、前期比0.32%上昇し、9.02％となりました。国内基準で必要とされている４％を大きく上回っております。これは、中期経営計画「第４次 みらい創生プラン」の目標である自己資本比率８％以上の達成に向けて、リスクアセットコントロールの徹底に努めた結果であります。」
経営基盤の財務面では、連結自己資本比率が9.02％へ上昇し、第4次みらい創生プランの8％以上目標を上回った。 - FY2024再定義有価証券報告書
「こうしたなか、資金繰り支援はもちろん、事業の再構築や再生支援など様々な事業者支援を行うとともに、お客さまのライフイベントに沿った金融商品や住宅ローンの提案など資産形成のお手伝いを行うことで、ビジネスモデルである本業支援・最適提案活動の実践に取り組み、人財に基づく経営変革、業務変革により人財力を高めて企業価値向上に努め「いつも会って話せる あなたのメインバンク」を目指してまいります。」
経営基盤の確立を、従来の財務健全性やデジタル化に加え、人財に基づく経営変革、業務変革、顧客支援、企業価値向上と結び付ける新計画の構成に整理している。 - FY2023前進有価証券報告書
「連結自己資本比率（バーゼルⅢ 国内基準）は、前期比0.14%減少し、8.71％となりました。国内基準で必要とされている４％を大きく上回っております。これは、中期経営計画「第３次 みらい創生プラン」の目標である自己資本比率８％以上の達成に向けて、リスクアセットコントロールの徹底に努めた結果であります。」
経営基盤の指標である連結自己資本比率は8.71％となり、第3次みらい創生プランの8％以上の目標を上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「連結自己資本比率（国内基準）は、前期比0.48％上昇し、8.85％となりました。国内基準で必要とされている４％を大きく上回っております。これは、中期経営計画「第３次 みらい創生プラン」の目標である自己資本比率８％以上の達成に向けて、リスクアセットコントロールの徹底に努めた結果であります。」
財務基盤の指標である連結自己資本比率が8.85％へ上昇し、第3次計画の8％以上の目標を上回った。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、各施策を実現していくための社員の人財育成の強化とともに、非対面型サービスの拡充など、デジタル化の対応を進め、店舗網の見直しや業務効率化を図っていくことで、環境の変化に柔軟に対応」
経営基盤の整備を、人財育成、非対面サービス、デジタル化、店舗網の見直し、業務効率化という具体的な対応策に結びつけている。 - FY2020前進有価証券報告書
「2018年4月よりスタートした中期経営計画「第2次 みらい創生プラン」は2020年度が最終年度となります。当中期経営計画は、経営ビジョン「夢をかなえ、地域の未来を創造する銀行」のセカンドステージと位置づけ、当社のビジネスモデル「本業支援・最適提案」活動の深化、それを支える確固たる経営基盤の構築、社員の育成強化に努めてまいりました。」
第2次みらい創生プランが2020年度の最終年度に入り、ビジネスモデルの深化、経営基盤の構築、社員育成を進める段階を明示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「こうした環境下において、当社が「お客さまの真にお役に立てるライフパートナー」として、お客さまの成長や発展を応援するためには、現在のビジネスモデルである「本業支援・最適提案」活動の一層の深化と、それを支える確固たる経営基盤の構築、社員の育成強化が必要であると認識しております。」
経営基盤の確立という重点目標を、二刀流作戦、本業支援・最適提案の深化、社員育成と結び付けて具体化している。 - FY2018初出有価証券報告書
「そこで、新中期経営計画「第２次 みらい創生プラン」では、次の３点を重点目標として掲げております。② 持続的・安定的な成長を支える確固たる経営基盤の確立」
新中期計画で、持続的・安定的な成長を支える経営基盤の確立を独立した重点目標として初めて明示している。