大光銀行（8537）・施策前進
店舗改修・事務機器更新による利便性向上
FY2018に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
8記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
店舗・支店設備整備による顧客利便性・経営効率化13社が書いているテーマ・逆風0社・追い風16社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は1,550百万円となりました。」
店舗改修・事務機器更新を継続し、設備投資額は15億50百万円となった。新津支店・新津西支店・大宮支店ではZEB Ready認証も取得した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当行 新津支店 新潟県新潟市 新築 銀行業 店舗の移転 投資予定金額（百万円）総額585 既支払額249 自己資金 2024年７月 2025年５月」
新津支店の移転を伴う新築計画について、総額5億85百万円、既支払額2億49百万円、2025年5月完了予定の設備計画を開示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「更改 銀行業 営業店端末更改 460 － 自己資金 2022年11月 2024年１月」
主要設備として営業店端末の更改計画を開示した。投資予定総額は4億60百万円、自己資金で2022年11月に着手し、2024年1月の完了を予定している。 - FY2022前進有価証券報告書
「店舗面では、昨年７月に東京支店を同じ豊島区池袋の近隣ビルに移転しました。また、人的資源の創出とコンサルティング機能の強化に資する領域への再配分を目的に、店舗内店舗方式による営業拠点の集約を進め、2021年度はサテライト店４カ店（平和台支店、山ノ下支店、中沢支店、新津西支店）を近隣の母店内に移転しました。」
東京支店の移転と、4カ店のサテライト店化・母店内移転を実施し、営業拠点の集約を進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当行グループでは銀行業（当行）において、お客様の利便性向上と、より一層の金融サービスの提供を目的とした店舗の改修及び事務機器の新設・更新などを行い、当連結会計年度の設備投資額は813百万円となりました。」
店舗・事務機器への投資を継続し、新潟支店の移転、新発田支店のリニューアルを実施した。一方、設備投資額は前年度の1,119百万円から813百万円へ減少した。 - FY2020設備投資額減少とATM更改計画有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は1,119百万円となりました。」「ATM更改 投資予定金額185百万円 自己資金 2020年４月 2021年３月」
店舗・事務機器投資を継続したが、設備投資額は前年度の2,156百万円から1,119百万円へ減少した。一方、ATM更改185百万円を2020年4月から2021年3月まで実施する計画を開示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は2,156百万円となりました。」
店舗改修・事務機器更新を継続し、当年度の設備投資額は20億56百万円となった。 - FY2018初出有価証券報告書
「当行グループでは銀行業（当行）において、お客様の利便性向上と、より一層の金融サービスの提供を目的とした店舗の改修及び事務機器の新設・更新などを行い、当連結会計年度の設備投資額は20億80百万円となりました。」
店舗改修・事務機器の新設更新を実施し、当年度の設備投資額は20億80百万円となった。