東京センチュリー（8439）・施策前進
サステナビリティ委員会の新設
FY2018に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ経営における重要課題管理と取締役会監督体制860社が書いているテーマ・逆風0社・追い風874社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの879件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「サステナビリティ委員会は共同CSO（Chief Strategy Officer）が委員長を務め、サステナビリティを重要な経営課題と認識し、マテリアリティへの対応をはじめとするさまざまな取組を進めております。」
サステナビリティ委員会について、共同CSOが委員長を務め、KPI・マテリアリティ・非財務リスクを取締役会へ報告する体制へ運営が高度化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社はサステナビリティ経営に関わる審議機関としてサステナビリティ委員会を設置し（2018年４月）、原則年２回開催しております。サステナビリティ委員会で審議された重要事項については、経営会議及び取締役会に報告・審議を行い、取締役会の監督を受ける体制を構築しております。」
サステナビリティ委員会について、年2回開催、経営会議・取締役会への報告、PDCAによる進捗確認を含む運営体制を具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、当社グループの持続可能な企業活動（サステナビリティ）の企画・推進・総括を取り行うため、サステナビリティ委員会を設置しております。」
前年度に新設したサステナビリティ委員会を、経営会議への答申を担う機関としてコーポレート・ガバナンスの体制内で再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「このような社会動向に対応すべく、当社は平成30年４月にサステナビリティ委員会を新設いたしました。今後、当委員会を通じて議論を進め、当社グループの持続可能な企業活動の推進を図ってまいります。」
サステナビリティを経営課題として取り込むため、平成30年4月に専管委員会を新設した。