業務改革による生産性向上
FY2016に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2026前進有価証券報告書
「経営管理基盤の高度化等を図るため、テクノロジーを活用した業務改革を進めるべく、現状における業務・システムの課題整理と今後のあるべき姿の検討を行いました。」
DX・業務改革について、既存業務・システムの課題整理と将来像の検討を進め、次の経営管理基盤整備に向けた段階へ進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「「ＤＸに向けたデジタルサポート」においては、2024年１月に稼働を開始した新たな社内営業管理システムの利活用の推進に取り組んでまいります。」
新たな社内営業管理システムが2024年1月に稼働を開始し、デジタルサポートを運用段階へ進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「「システム戦略」、「業務改革」、「財務戦略」、「リスクマネジメント」についても高度化・合理化を進め、事業環境の変化が加速する中で多様化するリスクに柔軟に対応することで、適切な事業運営に努めてまいります。」
業務改革をシステム戦略、財務戦略、リスクマネジメントと一体で高度化・合理化する枠組みに広げている。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、「システム戦略」、「業務改革」、「財務戦略」、「リスクマネジメント」についても高度化・合理化を進めてまいります。」
新計画のマネジメント戦略に、システム戦略・業務改革・財務戦略・リスクマネジメントの高度化・合理化を組み込んだ。 - FY2022-Q3達成有価証券報告書
「当社は、2021年11月５日開催の取締役会における決議に基づき、当社の連結子会社である株式会社日本信用リース（以下「ＮＣＬ」といいます。）を2022年１月１日付けで吸収合併いたしました。」
完全子会社化していた日本信用リースについて、経営資源の有効活用と事業運営の効率化を目的とする吸収合併を2022年1月1日付で完了した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ＮＣＬは2021年４月に当社100%出資の連結子会社となりましたが、今般、経営資源の有効活用、事業運営の効率化を目的に、ＮＣＬを吸収合併することといたしました。」
2021年4月に完全子会社化した日本信用リースについて、経営資源の有効活用と事業運営の効率化を目的に、2022年1月1日予定の吸収合併を決定した。 - FY2021前進有価証券報告書
「マネジメント戦略では、新型コロナウイルス感染症の拡大への対応として、テレワーク環境の整備に向けたＩＴインフラの拡充を進めるなど、持続可能な事業推進体制を構築いたしました。」
テレワーク環境整備のためのITインフラ拡充を進め、感染症下での事業推進体制を構築した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、「働き方改革」の実現に向けて、各種会議資料のペーパーレス化や、ワークフローシステム導入による回付書類の電子化を進め、業務の生産性・効率性の向上に取り組みました。」
ペーパーレス化とワークフローシステム導入による書類電子化を実施し、生産性・効率性向上の施策を具体化している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、ＮＯＣグループの高度なコンサルティング能力を当社グループ自身の事務の共通化等に活用することで、最適な業務配分による職場環境の改善にも役立てていく予定です。」
NOCグループのコンサルティング能力を、グループ内事務の共通化や業務配分の最適化に活用する具体的な生産性向上施策を示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「社員の「働き方改革」を進めることで生産性を向上させ、お客様へより高品質なサービスを提供してまいります。」
本社移転・本社機能集約と働き方改革を結び付け、生産性向上を進める具体的な施策を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「２ コーポレート機能強化及び生産性向上」
業務改革による生産性向上は、新計画でもコーポレート機能強化と併せてマネジメント戦略の柱として再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「ビジネス戦略を支えるマネジメント戦略として「経営資源の強化」と「生産性の向上」を推進してまいります。／１ 業務改革の推進」
経営資源の強化と並ぶマネジメント戦略として、業務改革を挙げている。