与信関連費用の減少
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-06。
宮崎銀行がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-06悪化決算
「与信関連費用 ①＋②－③－④ 171 129 42 3,356」
与信関連費用は前年同期の0.4億円から当第1四半期の1.7億円へ増加し、改善していた直近の状態から悪化方向を示している。 - FY2026対処有価証券報告書
「貸倒償却引当費用は、前連結会計年度に比べ249百万円減少して3,548百万円となりました。」
貸倒償却引当費用は3,798百万円から3,548百万円へ減少し、与信関連費用は前年通期比で改善した。 - 2026-05-12対処決算
「与信関連費用は、前期比横ばいの33.5億円。」
与信関連費用は前期と同水準で、貸倒引当金繰入額の減少が不良債権処理額の増加を相殺した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 1,843 百万円 1,019 百万円」
貸倒引当金繰入額は前年同期の1,843百万円から1,019百万円へ減少し、与信関連費用は改善方向を示している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 427 百万円 1,843 百万円」
貸倒引当金繰入額は前年同期の427百万円から1,843百万円へ増加し、与信関連費用の悪化方向を示している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「貸倒償却引当費用は、前連結会計年度に比べ364百万円増加して3,149百万円となりました。」
貸倒償却引当費用は前年度の2,785百万円から3,149百万円へ増加し、与信関連費用の悪化が通期で確認された。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 892 百万円 1,418 百万円」
貸倒引当金繰入額は前年同期の892百万円から1,418百万円へ増加し、与信関連費用の悪化方向を示している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 1,709 百万円 427 百万円」
貸倒引当金繰入額は前年同期の1,709百万円から427百万円へ減少し、FY2024-Q1の改善要因が乏しい状態から与信関連費用は改善方向を示した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「貸倒引当金戻入益 144 百万円 － 百万円」
前年同期に144百万円計上されていた貸倒引当金戻入益が当第1四半期は計上されず、与信関連費用の改善要因がなくなった。 - FY2023対処有価証券報告書
「貸倒償却引当費用は、前連結会計年度に比べ1,998百万円減少して2,785百万円となりました。」
貸倒償却引当費用は4,783百万円から2,785百万円へ減少し、前年度に拡大した与信関連費用が通期で改善した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 3,327 百万円 892 百万円」
貸倒引当金繰入額は前年同期の3,327百万円から892百万円へ減少し、与信関連費用は改善方向を示している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 2,898百万円 1,709百万円」
貸倒引当金繰入額は前年同期の2,898百万円から1,709百万円へ減少し、与信関連費用は改善方向を示している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「貸倒引当金戻入益 8 百万円 144 百万円」
貸倒引当金戻入益は前年同期の8百万円から144百万円へ増加し、与信関連費用は改善方向を示している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「貸倒償却引当費用は、前連結会計年度に比べ2,988百万円増加して4,783百万円となりました。」
貸倒償却引当費用は1,795百万円から4,783百万円へ増加し、個別貸倒引当金繰入額も4,078百万円となったため、与信関連費用の悪化が通期で進んでいる。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 1,068百万円 3,327百万円」
貸倒引当金繰入額は前年同期の1,068百万円から3,327百万円へ増加し、前中間期の2,898百万円からも増加した。与信関連費用の悪化方向が続いている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 1,019百万円 2,898百万円」
貸倒引当金繰入額は前年同期の1,019百万円から2,898百万円へ増加し、与信関連費用の悪化方向が続いている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額が減少したものの株式等売却損や株式等償却が増加しその他経常費用が増加したことから」
貸倒引当金繰入額は前年同期の145百万円から当第1四半期は計上なしとなり、与信関連費用の一部は改善した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「貸倒償却引当費用は、前連結会計年度に比べ209百万円増加して1,795百万円となりました。」
貸倒償却引当費用は前年度の1,585百万円から1,795百万円へ増加し、与信関連費用の悪化が通期で続いている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 987百万円 1,068百万円」
貸倒引当金繰入額は前年同期の987百万円から1,068百万円へ増加し、与信関連費用の悪化方向が続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 783百万円 1,019百万円」
貸倒引当金繰入額は前年同期の783百万円から1,019百万円へ増加し、前第1四半期の改善から与信関連費用の悪化方向に変化した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額は、前第１四半期連結累計期間の314百万円から当第１四半期連結累計期間には145百万円となりました。」
貸倒引当金繰入額は314百万円から145百万円へ減少し、前年度から続いていた与信関連費用の悪化方向が改善した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「貸倒償却引当費用は、前連結会計年度に比べ1,264百万円増加して1,585百万円となりました。」
貸倒償却引当費用は前年度の320百万円から1,585百万円へ増加した。個別貸倒引当金繰入額1,257百万円も計上され、与信関連費用の悪化が通期で確認された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額の増加によりその他経常費用が増加したことから」
貸倒引当金繰入額は前年同期の計上なしから987百万円へ増加し、与信関連費用の悪化方向が続いている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 ―百万円 783百万円」
前年同期の貸倒引当金戻入益355百万円に対し、当中間期は貸倒引当金繰入額783百万円を計上し、与信関連費用の動きがさらに悪化方向へ変化した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 ―百万円 314百万円」
前年同期の貸倒引当金戻入益388百万円に対し、当第1四半期は貸倒引当金繰入額314百万円を計上し、与信関連費用の動きが改善方向から悪化方向へ変化した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 514百万円 ―百万円」
前年同期の貸倒引当金繰入額514百万円に対し、当第３四半期累計期間は繰入額を計上しておらず、与信関連費用の改善方向が続いている。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「貸倒引当金戻入益 ―百万円 355百万円」
前年同期の貸倒引当金繰入額566百万円に対し、当中間期は貸倒引当金戻入益355百万円を計上し、与信関連費用の改善方向が続いている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「貸倒引当金戻入益 284百万円 388百万円」
貸倒引当金戻入益は前年同期の284百万円から当第1四半期には388百万円へ増加し、与信関連費用の改善方向を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「貸倒引当金戻入益 511百万円 ―百万円」
前年同期に計上されていた貸倒引当金戻入益が当第3四半期累計期間にはなく、貸倒引当金繰入額514百万円を計上しており、戻入益から繰入額へ反転した状態が続いている。 - FY2018-Q2貸倒引当金戻入益から繰入額へ反転有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 ―百万円 566百万円」
前年同期の貸倒引当金戻入益992百万円に対し、当中間期は貸倒引当金繰入額566百万円を計上し、与信関連費用の動きが悪化側に反転した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「株式等売却益や貸倒引当金戻入益の増加によりその他経常収益が増加したことから、前第１四半期連結累計期間に比べ1,115百万円増加して14,101百万円となりました。」
貸倒引当金戻入益が前年同期の計上なしから当第1四半期は284百万円となり、与信関連費用の減少につながる状況が続いている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「貸倒償却引当費用は、企業の倒産等が比較的落ち着いた水準で推移したことから、前連結会計年度に比べ110百万円減少して302百万円となりました。」
貸倒償却引当費用の減少を通期でも開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「貸倒引当金戻入益は、前第３四半期連結累計期間の444百万円から当第３四半期連結累計期間には511百万円となりました。」
貸倒引当金戻入益が発生しており、与信関連費用の減少につながる状況を引き続き開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「貸倒引当金戻入益は、前中間連結会計期間の605百万円から当中間連結会計期間には992百万円となりました。」
貸倒引当金戻入益の発生・増加を通じて、与信関連費用の減少が続いている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「一方、経常費用は、役務取引等費用が増加したものの、預金利息や社債利息の減少により資金調達費用が減少したこと、および与信関連費用の減少によりその他経常費用が減少したことから、前第１四半期連結累計期間に比べ114百万円減少して9,719百万円となりました。」
与信関連費用の減少がその他経常費用の減少要因として記載されている。