中期経営計画の重点分野
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「2024年度から2026年度を計画期間とする中期経営計画では、マテリアリティの解決に貢献するための基本戦略として、「Ⅰ 課題解決による成長戦略」「Ⅱ ＤＸ戦略」「Ⅲ 構造改革・人的資本戦略」「Ⅳ 株主価値向上戦略」の4つを掲げております。」
2024～2026年度の中期経営計画における4つの基本戦略を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「加えて、サステナビリティ経営の実践、社会的インパクトの創出にも注力し、当期も積極的に事業支援活動や構造改革・人的資本戦略等を進めてまいりました。」
新中期経営計画に含まれる課題解決、構造改革・人的資本などの重点分野について、当期も事業支援活動等を進めたと記載している。新たな具体的マイルストーンは示していない。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年度から2026年度を計画期間とする新中期経営計画では、マテリアリティの解決に貢献するための基本戦略として、「課題解決による成長戦略」「ＤＸ戦略」「構造改革・人的資本戦略」「株主価値向上戦略」の4つを掲げております。」
2021年度開始の3重点施策から、2024～2026年度の新中期経営計画に移行し、課題解決、DX、構造改革・人的資本、株主価値向上の4戦略に再整理している。 - FY2023前進有価証券報告書
「主に「営業管理/推進基盤の構築」「スマホアプリ」「デジタルマーケティング」「本部ＤＸ」「アーキテクチャ構築」「ＩＴマネジメント」「データ利活用」「デジタル人材育成」の8つの施策に取り組んでおり、2022年度においては5つの施策が既に運用を開始、残る3施策も開発段階は終了し本格運用に向けて順調に進行しております。」
2021年度開始の中期経営計画の3重点施策を継続し、DXでは8施策のうち5施策が運用開始、残る3施策も開発終了まで進展した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、地域やお客様の当行に対する期待・ニーズも多様化・高度化する中、2021年4月から開始した中期経営計画では、「地域・お客様の課題解決」、「ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）の推進」、「経営基盤の強化」を重点施策とし、ビジネスモデルの変革に挑戦しております。」
2021年4月開始の中期経営計画における課題解決、DX、経営基盤強化の3重点施策を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2021年度からスタートした中期経営計画においては『地域のリーディングバンクとして、地域の産業・事業を徹底的に支える』をスローガンに、「地域・お客様の課題解決への貢献」「ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）の推進」「経営基盤の強化」の3つの重点施策を通じてビジネスモデルの変革に果敢に挑戦してまいります。」
2018年度開始の三本柱から、2021年度開始の新中期経営計画に移行し、重点施策を課題解決、DX、経営基盤強化の3分野に再整理している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2018年度からスタートした中期経営計画においては「お客様本位の付加価値共創」「デジタル化による構造改革の推進」「組織が活性化する人事運営」を三本柱とする重点施策を推し進めております。」
2018年度開始の中期経営計画における三本柱を継続して推進している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「このような状況下においても、地域とともに持続的に成長できるよう、「お客様本位の付加価値共創」「デジタル化による構造改革の推進」「組織が活性化する人事運営」を三本柱とする新たな中期経営計画を策定し、2018年４月にスタートさせました。」
従来の5重点分野から、2018年4月開始の3本柱を中心とする新たな中期経営計画へ移行した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「中期経営計画では、「リレーションシップバンキングをベースとした収益の拡大」「地方創生への取り組み」「有価証券運用の強化」「経営基盤の強化」「ＣＳＲの実践」という分野に重点を置いております。」
中期経営計画の5つの重点分野を継続して掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期経営計画では、「リレーションシップバンキングをベースとした収益の拡大」「地方創生への取り組み」「有価証券運用の強化」「経営基盤の強化」「ＣＳＲの実践」という分野に重点を置いております。」
収益拡大、地方創生、有価証券運用、経営基盤、CSRを計画の重点分野として整理している。