店舗効率化、顧客サービス向上、事務合理化
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「銀行業では、店舗の効率化と営業基盤の充実を図り、多様化する顧客ニーズに応えるべく、サービス機能の向上や事務の合理化・効率化を目的とした事務機器の新設・入替等を行った結果、当連結会計年度中の設備投資は42億円となりました。」
店舗効率化、顧客サービス、事務合理化を目的とする設備投資が42億円となり、前年度の27億円から増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「銀行業では、店舗の効率化と営業基盤の充実を図り、多様化する顧客ニーズに応えるべく、サービス機能の向上や事務の合理化・効率化を目的とした事務機器の新設・入替等を行った結果、当連結会計年度中の設備投資は27億円となりました。」
店舗効率化、顧客サービス、事務合理化を目的とする設備投資を継続し、投資額は前年度の21億円から27億円へ増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「銀行業では、店舗の効率化と営業基盤の充実を図り、多様化する顧客ニーズに応えるべく、サービス機能の向上や事務の合理化・効率化を目的とした事務機器の新設・入替等を行った結果、当連結会計年度中の設備投資は27億円となりました。」
設備投資額は前年度の21億円から27億円へ増加し、店舗効率化、顧客サービス、事務合理化への投資を継続した。 - FY2022設備投資額の減少とシステム投資計画の継続有価証券報告書
「銀行業では、店舗の効率化と営業基盤の充実を図り、多様化する顧客ニーズに応えるべく、サービス機能の向上や事務の合理化・効率化を目的とした事務機器の新設・入替等を行った結果、当連結会計年度中の設備投資は21億円となりました。」
設備投資額は前年度の25億円から21億円へ減少したが、店舗効率化、サービス向上、事務合理化を目的とする投資は継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「銀行業では、店舗の効率化と営業基盤の充実を図り、多様化する顧客ニーズに応えるべく、サービス機能の向上や事務の合理化・効率化を目的とした事務機器の新設・入替等を行った結果、当連結会計年度中の設備投資は42億円となりました。」
効率化・サービス向上を目的とする設備投資額が25億円から42億円へ増加した。 - FY2020設備投資額の減少と効率化投資の継続有価証券報告書
「銀行業では、店舗の効率化と営業基盤の充実を図り、多様化する顧客ニーズに応えるべく、サービス機能の向上や事務の合理化・効率化を目的とした事務機器の新設・入替等を行った結果、当連結会計年度中の設備投資は25億円となりました。」
設備投資は前年度の39億円から25億円へ減少したが、店舗効率化、サービス向上、事務合理化を目的とする投資は継続した。 - FY2019前進有価証券報告書
「銀行業では、店舗の効率化と営業基盤の充実を図り、多様化する顧客ニーズに応えるべく、サービス機能の向上や事務の合理化・効率化を目的とした事務機器の新設・入替等を行った結果、当連結会計年度中の設備投資は39億円となりました。」
店舗効率化、サービス機能向上、事務合理化を目的とする設備投資は前年度の23億円から39億円へ増加した。 - FY2018設備投資額の減少と計画継続有価証券報告書
「銀行業では、店舗の効率化と営業基盤の充実を図り、多様化する顧客ニーズに応えるべく、サービス機能の向上や事務の合理化・効率化を目的とした事務機器の新設・入替等を行った結果、当連結会計年度中の設備投資は23億円となりました。」
店舗効率化、サービス機能向上、事務合理化を目的とする設備投資を継続したが、投資額は前年度の32億円から23億円に減少した。 - FY2017前進有価証券報告書
「銀行業では、店舗の効率化と営業基盤の充実を図り、多様化する顧客ニーズに応えるべく、サービス機能の向上や事務の合理化・効率化を目的とした事務機器の新設・入替等を行った結果、当連結会計年度中の設備投資は32億円となりました。」
店舗効率化、顧客サービス向上、事務合理化のための設備投資が25億円から32億円へ増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「銀行業では、店舗の効率化と営業基盤の充実を図り、多様化する顧客ニーズに応えるべく、サービス機能の向上や事務の合理化・効率化を目的とした事務機器の新設・入替等を行った結果、当連結会計年度中の設備投資は25億円となりました。」
店舗・事務機器・融資支援システム・営業店システムへの投資を業務効率化とサービス向上の手段としている。