人材育成の一層の充実と外部知見の活用
FY2016に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「当行グループの人材戦略では「人材ポートフォリオの構築」「データドリブン人材マネジメント」「従業員エンゲージメントの向上」の３点を柱として掲げ、「一人ひとりの生産性の最大化」に向け取り組んでいます。」
人的資本施策を、人材ポートフォリオ、データ・AIを活用した人材マネジメント、従業員エンゲージメントの3本柱へ整理した。2025年度は人的資本投資3.9億円、学習時間60時間、育成人材291名、DX人材は専門45名・コア186名・ベース2,118名となった。2026年度から3年間で35億円の投資、経営候補人材60名以上、育成人材360名を目標とした。 - FY2025前進有価証券報告書
「研修費など人材育成にかける人的資本投資額は従来の２倍近い予算を確保し、専門人材向けの外部研修やオンデマンド学習コンテンツを拡充しています。さらに、３年間で280名の「育成人材枠」を設け、法人・個人それぞれの領域におけるコンサルティング提案能力を強化するプログラムへの参加や、ＤＸやICTコンサルティングなどへの異業種派遣を積極的に実施し、継続的に専門性の高い人材を育成することに注力しています。」
2024年度実績として人的資本投資額3.6億円、一人当たり学習時間51時間、育成人材189名、DX専門・コア・ベース人材32名・118名・1,810名を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当行グループのパーパス「一人ひとりの思いを、もっと実現できる地域社会にする」の実現に向け、多様な専門家が集まり新しい価値を創出する組織になることが必要であると考え、そこで働く職員一人ひとりに「お客さまや地域、仲間と一緒に走り続けるパートナーになってほしい」という思いを込め、グループ人材育成方針「共に走り続ける人に。」を制定しています。」
人材育成を、パーパスに結びつくグループ人材育成方針「共に走り続ける人に。」と、学習・挑戦・実践の機会を軸とする体系へ明文化した。人的資本投資額4億円超、一人当たり学習時間40時間、育成人材枠280名などの2025年度目標も設定した。 - FY2023前進有価証券報告書
「研修費など人材育成にかける人的資本投資額は従来の２倍近い予算を確保し、専門人材向けの外部研修やオンデマンド学習コンテンツを拡充しています。さらに、３年間で280名の「育成人材枠」を設け、法人・個人それぞれの領域におけるコンサルティング提案能力を強化するプログラムへの参加や、DXやICTコンサルティングなどへの異業種派遣を積極的に実施し、継続的に専門性の高い人材を育成することに注力しています。」
人材育成を人的資本投資の倍増近い予算、3年間280名の育成人材枠、外部研修・異業種派遣へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「昨年４月にグループ全体の人事戦略の高度化を図るため、グループＣＨＲＯ（最高人事責任者）を新たに配置しました。また、本部トレーニーや外部企業等への派遣を積極的に行うことにより人材育成の強化に努め、なかでも、行内研修や外部派遣などを通じてＤＸに関する専門スキルを高める「ＤＸトレーニー」を活用することにより、ＤＸ人材の育成に注力しました。加えて、昨年10月に「ＤＸ認定制度」を新設し、ＤＸ人材を３つのレベルに分類したうえで、育成目標人数を策定したほか、全ての職員のＤＸに関するリテラシー向上に向けＩＴパスポートの取得を推奨した結果、今年３月末時点での取得者合計は1,343名となりました。」
グループＣＨＲＯの配置、ＤＸトレーニー、ＤＸ認定制度、3段階の人材分類、ＩＴパスポート取得者1,343名へと人材育成施策を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「「ビジネスモデルの変革」「ワークスタイルの変革」に「人事戦略の変革」を加え、ＤＸ人材の育成・確保など、ＤＸ戦略をさらに加速させてまいります。」
人材育成の対象を、従来の専門人材・ダイバーシティに加え、DX人材の育成・確保へ広げた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「高い専門性に加え、広範なビジネススキルを有し、お客さま志向で高い成果を生み出すプロフェッショナル人材を育成してまいります。また、ダイバーシティを一層推進し、性別・年齢を問わず全ての職員が輝ける組織を実現してまいります。」
プロフェッショナル人材の育成と、性別・年齢を問わないダイバーシティ推進を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「高い専門性に加え、広範なビジネススキルを有し、お客さま志向で高い成果を生み出すプロフェッショナル人材を育成してまいります。また、ダイバーシティを一層推進し、性別・年齢を問わず全ての職員が輝ける組織を実現してまいります。」
プロフェッショナル人材の育成と、性別・年齢を問わないダイバーシティ推進を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「高い専門性に加え、広範なビジネススキルを有し、お客さま志向で高い成果を生み出すプロフェッショナル人材を育成してまいります。また、ダイバーシティを一層推進し、性別・年齢を問わず全ての職員が輝ける組織を実現してまいります。」
人材育成の方向性を、専門性・ビジネススキル・顧客志向を備えたプロフェッショナル人材へ具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「新たな発想を生み出す企業風土の構築に向け、異業種や海外等への人材派遣や外部知見の活用を進めるとともに、ダイバーシティの推進にも積極的に取り組みました。」
異業種・海外派遣、外部知見、ダイバーシティを人材・組織面の手段として記載している。