持続的なグループの成長に向けた進化・変革
FY2016に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024再定義有価証券報告書
「今年度からの3年間を対象とした新中期経営計画を、当社を取り巻く経営環境が大きく変わる機会を捉えて「成長」を取りにいく3年間と位置付け、その結果として収益力向上やＲＯＥの改善、そして当社のパーパスである「世界が進むチカラになる。」を実現する」
2021～2023年度の中期経営計画から、2024～2026年度の新中期経営計画へ移行し、成長を明確に取りにいく3年間と位置付けた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2021年4月に「世界が進むチカラになる。」を当社の存在意義(パーパス)として設定し、2021年度からの3年間を対象とした中期経営計画では「企業変革」、「成長戦略」、「構造改革」を主要戦略の3本柱として掲げ、2021年度に引続き、2022年度もこれら戦略を当社グループ一丸で推進し、成果を挙げることができました。」
2021年度開始の中期経営計画の3本柱を2022年度も継続推進し、成果を挙げたと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2022年度も、環境変化に応じたビジネスモデルを作り上げ、また、その結果として収益力向上及びＲＯＥの改善を実現することを通じて、お客さま・株主・社員をはじめとする全てのステークホルダーの期待に応えてまいります。」
2021年度から2023年度を対象とする中期経営計画について、2022年度もビジネスモデル変革、収益力向上及びROE改善を進める方針を再確認した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、当第3四半期連結累計期間よりスタートさせた中期経営計画において、社会のデジタルシフト等の環境変化を踏まえ、事業本部を再編しており、報告セグメントについても再編後の事業本部としております。」
2021年度開始の中期経営計画と、デジタルシフトを踏まえた事業本部再編を再確認した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、当中間連結会計期間よりスタートさせた中期経営計画において、社会のデジタルシフト等の環境変化を踏まえ、事業本部を再編しており、報告セグメントについても再編後の事業本部としております。」
2021年度開始の中期経営計画と、社会のデジタルシフトを踏まえた事業本部再編を再確認した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、当第1四半期連結累計期間よりスタートさせた中期経営計画において、社会のデジタルシフト等の環境変化を踏まえ、事業本部（「法人・リテール事業本部」「コーポレートバンキング事業本部」「グローバルＣＩＢ事業本部」「グローバルコマーシャルバンキング事業本部」「受託財産事業本部」「市場事業本部」「その他」）を再編しており、報告セグメントについても再編後の事業本部としております。」
2021年度開始の中期経営計画と、社会のデジタルシフトを踏まえた事業本部再編を再確認した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「これからの3年を「挑戦と変革の3年間」と位置付け、環境変化に応じたビジネスモデルを作り上げ、また、その結果として収益力向上およびＲＯＥの改善を実現する」
2018年度開始の中期経営計画から、2021年度開始の3年間の新中期経営計画へ移行し、企業変革・成長戦略・構造改革を主たる戦略の柱とした。 - FY2020再掲有価証券報告書
「中期経営計画の3年目となる2020年度も、環境の変化に機動的に対応しつつ、「11の構造改革の柱」を中心とするグループの重点戦略を着実に実行いたします。更に、戦略実行の過程で生じる課題に対し適切に対処することで、実践力・実行力を高め、変革をスピードアップいたします。」
2018年度開始の中期経営計画について、最終年度である2020年度も11の構造改革を継続実行し、変革を加速する方針を再確認。 - FY2019再定義有価証券報告書
「この3年間は、特にその前半において変革に必要な経営資源を集中的に投入してまいります。未来志向の変革を通じて新たなステージへの足場をしっかりと固め、中期経営計画最終年度の3年目には確かな成果への手応えを掴み、そして次期中期経営計画が完了する6年後に向けて皆さまのご期待に応える新たなＭＵＦＧの成長モデルの確立をめざします。」
2018年度開始の3年間の中期経営計画に加え、6年後の次期中期経営計画完了を見据えた成長モデル確立へ、時間軸と目指す姿を広げている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループでは、平成30年度からの３年間を計画期間とする中期経営計画を策定いたしました。」
従来の中期経営計画の第一ステージから、平成30年度開始の3年間の新たな中期経営計画へ移行。MUFG再創造イニシアティブを具体化する計画と位置付けている。 - FY2017最終年度・改革加速有価証券報告書
「持続的なグループの成長に向けた進化・変革の第一ステージと位置付け、10年後を見据えた「変革」を掲げた中期経営計画は、29年度が最終年度となります。一段と厳しさを増す経営環境に対応すべく、「さらなる変革のスピードアップ」、「より抜本的な構造改革」を意識して」
中期経営計画を第一ステージの最終年度と位置づけ、変革の加速と構造改革を明示。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「今後10年という時間軸で環境変化を見据えたうえで、最初の３年間に取り組む戦略として、中期経営計画(計画期間：平成27年度～29年度)を策定いたしました。」
10年の時間軸と平成27年度から29年度までの中期経営計画を再確認。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「今後10年という時間軸で環境変化を見据えたうえで、最初の３年間に取り組む戦略として、中期経営計画(計画期間：平成27年度～29年度)を策定いたしました。」
10年の時間軸と平成27年度から29年度までの中期経営計画を再確認。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「今後10年という時間軸で環境変化を見据えたうえで、最初の３年間に取り組む戦略として、中期経営計画(計画期間：平成27年度～29年度)を策定いたしました。」
10年の時間軸と平成27年度から29年度までの中期経営計画を再掲。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後10年という時間軸で環境変化を見据えたうえで、最初の３年間に取り組む戦略として、中期経営計画（計画期間：平成27年度～29年度）を策定いたしました。」
10年の環境認識と、平成27年度から29年度までの3年間の計画を接続。