持続的成長を実現させる人材の育成
FY2016に初出。25回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年４月に導入したフレックスタイム制度については、運用状況を踏まえ、翌事業年度から一部職種で適用していたコアタイムを廃止し、勤務時間の選択可能範囲を拡大することといたしました。」
人的資本施策について、フレックスタイム制度の適用範囲拡大、シニア人財向け制度の運用開始、フリーアドレス等の職場環境整備、生成AIを含むデジタル教育の強化が進んだ。指標は女性管理職比率8.3％、男性育児休業取得率62.5％、エンゲージメントスコア51.7となり、2027年3月期目標の8.4％、60％、55.0に対する実績が更新された。 - 2026-05-11引き上げM&A・子会社異動
「本取引によりグループとして一体的な事業運営が可能となることで、人材面においても事業や機能を横断した交流・協働が促進され、従業員一人ひとりにとっての活躍のフィールドがさらに広がるとともに、グループ全体としての人材の厚みが増すものと考えているとのことです。」
従来の人材育成・人的資本施策に、親会社グループとの会社・機能横断の人材交流が加えられた。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度においては、従業員一人ひとりの主体的な活躍を後押しするために、上記の戦略に沿って各種制度や業務の見直しに着手いたしました。働きやすい環境づくりにおいては、業務の特性やライフスタイルに応じた柔軟な働き方を実現するため、フレックスタイム制度についての検討を進め、2025年４月１日に導入いたしました。また、女性社員が集まり、働き方やキャリアなどについて議論し、制度や職場環境に関する具体的な改善提案を行うといったボトムアップ型の取り組みも推進しております。人財育成においては、専門性を高めるための各本部主催の研修や、公募型研修の拡充を通じて、従業員の主体的な学びの機会を広げております。健康経営の推進に向けては、従業員の健康情報管理システムを導入し、健康診断結果の効率的な管理や定期的な健康情報の発信を通じて、従業員の健康意識の向上と組織全体の健康増進を図っております。」
人的資本施策について、フレックスタイム制度の導入、研修拡充、健康情報管理システム導入などが具体化した。女性管理職比率は6.7％から6.9％、男性育児休業取得率は30.0％から47.9％、エンゲージメントスコアは48.1から51.2へ改善し、2027年3月期の目標も継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、人財こそが価値創造の源泉かつ最も重要な資産であると考えており、長期ビジョンにおいて、多様な人財が互いを尊重し合い、自律・自発の活躍を通じて、組織ひいては社会とともに成長していくことを目指しております。ビジョンの実現に向けては、「多様な人財の育成・確保」、「活躍を促す環境の整備」、「健康経営の推進」に積極的な投資を実行することで、各取り組みの相乗作用により、自律・自発の組織風土の醸成と従業員エンゲージメントの向上を図ってまいります。」
従来の人財・組織強化が、多様な人財の育成・確保、キャリア形成支援、タレントマネジメント、働きやすい環境及び健康経営を含む人的資本・多様性の戦略へ再整理された。2027年3月期の女性管理職比率8.4％、男性育児休業取得率60％、エンゲージメントスコア55.0という指標も設定されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「なかでも、流通の課題解決に向けた営業・物流機能の強化を支える流通の新たな価値創造に不可欠であるデジタル技術の有効活用に向けて、拠点・部署を問わず社員同士が交流し、知識やノウハウ、課題等を共有しあえる社内コミュニティ・ポータルサイトを創設するなど、デジタルリテラシーの向上、連携・協働の促進を図っております。」
人財・組織強化について、社員間の知識・ノウハウ共有を目的とする社内コミュニティ・ポータルサイトを創設したことが具体的に示された。育児・介護支援や専門職コースに加え、エンゲージメントスコアの測定準備と、測定結果に基づく目標設定・施策展開の予定も開示されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「中長期の成長を担う「人財の積極採用」」
中長期の成長を担う人財の積極採用が、中期経営計画2年目の取組みとして継続して記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「中長期の成長を担う「人財の積極採用」」
中長期の成長を担う人財の積極採用が、前四半期に続き中期経営計画の取組みとして記載されている。 - FY2023-Q1中長期成長を担う積極採用を明記有価証券報告書
「中長期の成長を担う人財の積極採用」
既存の人財・組織強化の取組みに加え、中長期の成長を担う人財の積極採用が具体的な施策として明記された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社従業員の多様性を活かしながら、経営理念（ＰＡＬＴＡＣ ＭＩＮＤ）の浸透を図り、当社の事業戦略を実現できる組織強化を進めてまいります。人財面では、現場力や専門知識などのスキル向上を進め、チャレンジ精神やグリット（やりきる力）など、従業員に備わっている強みを最大限に引き出す取り組みを進めてまいります。」
多様性、PALTAC MIND、現場力・専門知識、チャレンジ精神及びグリットを活かす人財・組織強化の取組みが継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「④持続的成長の源泉「人財・組織の強化」 当社従業員の多様性を活かしながら、経営理念（ＰＡＬＴＡＣ ＭＩＮＤ）の浸透を図り、当社の事業戦略を実現できる組織強化を進めてまいります。人財面では、現場力や専門知識などのスキル向上を進め、チャレンジ精神やグリット（やりきる力）など、従業員に備わっている強みを最大限に引き出す取組みを進めてまいります。また、組織面では、人財が活躍できるよう、デジタル技術を活用するなど、各部門が連携・協働できる体制を整え、組織として総合力を発揮できる基盤を構築してまいります。」
従来の人材育成・組織強化が、従業員の多様性、ＰＡＬＴＡＣ ＭＩＮＤ、現場力・専門知識、チャレンジ精神及びグリット、デジタル技術を活用した部門間連携まで含む「人財・組織」の取組みに広がっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「同時に、企業間の相互協力による「コストの利益化」や、生活者に商品がわたる店頭を重視し、商談内容の実現率を向上させるとともに、店頭における情報を活用・フィードバックすることで商談の品質向上を図る「売れる仕組みづくり」について、前期に設置した専門部署を中心に取組みを進めております。」
協働による課題解決を支える人材・組織の強化について、前期に設置した専門部署を中心とする取組みが継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「同時に、企業間の相互協力による「コストの利益化」や、生活者に商品がわたる店頭を重視し、商談内容の実現率を向上させるとともに、店頭における情報を活用・フィードバックすることで商談の品質向上を図る「売れる仕組みづくり」について、昨年10月に設置した専門部署を中心に取組みを進めております。」
協働による課題解決を支える人材・組織の強化について、昨年10月に設置した専門部署を中心とする取組みが継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「同時に、企業間の相互協力による「コストの利益化」や、生活者に商品がわたる店頭を重視し、商談内容の実現率を向上させるとともに、店頭における情報を活用・フィードバックすることで商談の品質向上を図る「売れる仕組みづくり」について、昨年10月に設置した専門部署を中心に取組みを進めております。」
昨年10月に設置した専門部署を中心とする取組みを通じ、協働による課題解決を支える人材・組織の強化が継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度は、中期経営計画に掲げているお取引先の課題解決に資する「人材・組織の強化」の取組みとして2019年10月に営業組織を改革・強化いたしました。」
人材・組織の強化について、取引先の課題解決を担う営業組織を2019年10月に改革・強化したという具体的な実施実績が記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「④お取引先の課題解決に資する「人材・組織の強化」 持続的成長の源泉である経営理念を基に自発的活動のできる人材を育成し、その人材が互いに協力して活躍できる最適な組織構築に取組んでまいります。」
自発的に活動できる人材の育成と、協働して活躍できる組織構築が、新中期経営計画の重点項目として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「小売業・メーカー・協力パートナーとの協働による課題解決に資する「人材・組織の強化」」
人材・組織の強化が、小売業・メーカー・協力パートナーとの協働による課題解決を支える中期経営計画の重点項目として継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「持続的成長の源泉である経営理念を基に自発的活動のできる人材を育成し、その人材が互いに協力して活躍できる最適な組織構築に取組んでまいります。」
従来の次世代育成・スキル向上を中心とする記載から、自発的に活動する人材の育成と、協働して活躍できる最適な組織構築を組み合わせる表現へ広がっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「業務の高度化・効率化を担う「人材の育成」により」
人材育成が中期経営計画の最終年度においても、業務の高度化・効率化を担う重点戦略として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「業務の高度化・効率化を担う「人材の育成」により」
人材育成が中期経営計画の最終年度においても、業務の高度化・効率化を担う重点戦略として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「業務の高度化・効率化を担う「人材の育成」により」
人材育成が中期経営計画の最終年度においても、業務の高度化・効率化を担う重点戦略として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「商品を製造していない中間流通業において、「人材」は最大の経営資源であると認識しております。次世代の育成や各個人のスキル・知識を向上させる取組みを実行するとともに、それらの有能な人材が活躍できる環境を整えることにより、業務の高度化・効率化を図れる人材を確保してまいります。」
次世代育成、スキル・知識向上及び人材が活躍できる環境整備が、持続的成長に向けた課題として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「業務の高度化・効率化を担う「人材の育成」により」
人材育成が業務の高度化・効率化を担う重点戦略として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当事業年度は「社会に真に必要とされる中間流通業に向けた取組み」をビジョンとする中期経営計画の２年目にあたり、重点戦略である情報提供力を高めるための「情報システムの強化」と業務の高度化・効率化を担う「人材の育成」により」
人材育成が中期経営計画2年目において、業務の高度化・効率化を担う重点戦略として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「業務の高度化・効率化を担う「人材の育成」により」
人材育成が業務の高度化・効率化を担う重点戦略として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「商品を製造していない中間流通業において、「人材」は最大の経営資源であると認識しております。次世代の育成や各個人のスキル・知識を向上させる取組みを実行すると共に、それらの有能な人材が活躍できる環境を整えることにより、業務の高度化・効率化を図れる人材を確保してまいります。」
次世代育成、個人のスキル・知識向上、活躍環境の整備が具体的な施策として記載されている。