ゼビオホールディングス（8281）・リスク悪化
大規模自然災害・停電等による事業阻害リスク
FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
18記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による事業活動・店舗運営の停止・制限および財務影響リスク363社が書いているテーマ・逆風361社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「災害による損失 11 25」
災害による損失は前年度の11百万円から25百万円へ増加し、自然災害による事業影響が継続した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「災害による損失 6 9」
災害による損失は前年同期の6百万円から9百万円へ増加し、自然災害による事業影響が当中間連結会計期間にも発生した。 - FY2025対処有価証券報告書
「災害による損失 11」
当年度も災害による損失11百万円を計上したが、前年度の105百万円からは減少した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「特別損失は減損損失６億94百万円、ポイント制度変更に伴う損失１億６百万円、固定資産除却損30百万円計上などにより、９億77百万円となりました。」
当年度に災害による損失105百万円を計上し、自然災害による事業影響が発生した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「災害による損失 － 22」
前年同期に計上がなかった災害による損失を当第3四半期累計期間に22百万円計上し、自然災害による損失影響が拡大した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 13」
前年同期に計上がなかった災害による損失を当第2四半期累計期間に13百万円計上した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「特別損失は新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受けた減損損失の拡大による27億61百万円に加えて、災害による損失２億35百万円計上などにより、30億92百万円となりました。」
当年度も災害による損失235百万円を計上し、自然災害等による事業影響が継続した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「災害による損失 141 59」
当連結会計年度にも災害による損失59百万円を計上し、自然災害による事業影響が継続した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「災害による損失 140 59」
災害による損失は前年同期の140百万円から59百万円へ減少し、自然災害による損失影響は縮小した。ただし、当期にも損失は発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 141」
当連結会計年度に災害による損失141百万円を計上し、自然災害による事業影響が発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 140」
当第3四半期累計期間に災害による損失140百万円を計上し、自然災害による事業影響が発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 130」
当第2四半期累計期間に災害による損失130百万円を計上し、自然災害による事業影響が発生した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「災害による損失 316 －」
前年同期に316百万円計上した災害による損失が、当第1四半期は計上されなかった。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「災害による損失 318 －」
前年同期に計上した災害による損失318百万円に対し、当第3四半期累計期間は計上がなく、当期間の災害損失は確認されなかった。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「災害による損失 316 －」
前年同期に計上した災害による損失316百万円に対し、当四半期は計上がなく、災害による当四半期の損失影響は確認されなかった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 318」
第２四半期連結累計期間に災害による損失318百万円を計上し、災害による事業影響を確認。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 316」
当第1四半期の損益計算書に災害による損失316百万円を計上し、災害による事業影響が発生。 - FY2016初出有価証券報告書
「大地震や台風等の災害或いは予期せぬ停電、原子力発電所事故等が発生し、店舗・施設等に損害が生じ、当社グループの販売活動や流通・仕入活動が阻害された場合、さらに人的被害があった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗・施設損害、販売・物流・仕入活動の阻害、人的被害の可能性。