輸入取引に伴う為替リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち17回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。58社中33社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- 2026-08-14対処決算
「為替差益 － 9」
営業外損益は、前年同期の為替差損92百万円から当四半期の為替差益9百万円へ改善した。 - FY2026対処有価証券報告書
「営業外収益は、不動産賃貸料５億49百万円、為替差益12億４百万円、業務受託料10億81百万円計上などにより34億44百万円となりました。」
為替差益12億4百万円を計上し、前中間期の為替差益406百万円から為替による損益影響は改善した。 - 2026-05-01対処発生事実
「経常利益は、為替差益等の営業外収益により前回発表予想との差異が縮小したものの」
為替差益等の営業外収益が経常利益の予想差異を縮小する要因となり、為替変動による損益影響の緩和が記載された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 － 406」
当中間連結会計期間は為替差益406百万円となり、前年同期の為替差損100百万円から為替変動による損益影響が改善した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「スポーツ用品販売業界におきましては、健康志向やスポーツ需要の回復に伴い市場は堅調に推移しましたが、為替影響によるコスト増や消費者行動の変化への対応が求められました。」
為替影響によるコスト増が事業環境上の具体的な影響として記載され、輸入取引に伴う為替リスクの影響が継続した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 － 100」
前年同期の為替差益396百万円から、当中間連結会計期間は為替差損100百万円となり、輸入取引等に伴う為替変動の損益影響がマイナスに転じた。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業外収益は、不動産賃貸料７億47百万円、為替差益５億55百万円、業務受託料３億89百万円などにより22億32百万円となりました。」
為替差益555百万円を計上し、前年の為替差益323百万円からプラス影響が拡大した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 30 218」
当第3四半期累計期間の為替差益は218百万円となり、前年同期の30百万円から増加した。為替変動による損益影響はプラスとなった。 - FY2024-Q2為替差益が継続する一方、前年同期比で減少有価証券報告書
「為替差益 623 396」
為替差益は前年同期の623百万円から396百万円となり、プラスの損益影響は継続したが金額は減少した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、スポーツ用品・用具や衣料の一部を海外から直接輸入しており、間接的な輸入を含め、輸入商品が多く含まれるため、一般的には円高になれば仕入価格は逓減傾向になり、円安になれば仕入価格は逓増傾向にあります。」
直接・間接輸入に伴う円安時の仕入価格上昇と売上総利益率変動のリスクを再確認した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「また、円安やエネルギー価格の高騰を背景とした商品原価、店舗運営コストの上昇がある中、接客サービスの強化による一品単価、客単価向上に注力しました。」
円安を背景とする商品原価・店舗運営コストの上昇が、輸入取引に伴う為替リスクの具体的な影響要因として記載された。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 623」
前年同期の為替差損27百万円に対し、当第2四半期累計期間は為替差益623百万円となり、輸入取引に伴う為替変動の損益影響が改善した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 485」
前年同期の為替差損62百万円に対し、当第1四半期は為替差益485百万円となり、輸入取引に伴う為替変動の損益影響が改善した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 278 － 為替差益 － 32」
前年同期の為替差損278百万円に対し、当第3四半期累計期間は為替差益32百万円となり、輸入取引に伴う為替変動の損失影響が解消してプラスに転じた。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 184 27」
為替差損は前年同期の184百万円から当第2四半期累計期間の27百万円へ減少し、輸入取引に伴う為替変動の損失影響が縮小した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 57 278」
為替差損は前年同期の57百万円から当第3四半期連結累計期間の278百万円へ増加し、輸入取引に伴う為替変動の損失影響が拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 91 184」
為替差損は前年同期の91百万円から当第2四半期累計期間の184百万円へ増加し、輸入取引に伴う為替変動の損失影響が拡大した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 104 244」
為替差損は前年同期の104百万円から当第1四半期の244百万円へ増加し、輸入取引に伴う為替変動の損失影響が拡大した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 27」
当連結会計年度に為替差損27百万円を計上し、輸入取引に伴う為替変動の影響が損失として発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 57」
当第3四半期連結累計期間に為替差損57百万円を計上し、輸入取引に伴う為替変動の影響が損失として発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 91」
前年同期の為替差益217百万円に対し、当第2四半期累計期間は為替差損91百万円を計上し、為替変動の影響が損失として発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 104」
前年同期の為替差益246百万円に対し、当第1四半期は為替差損104百万円を計上し、為替変動の影響が再び損失として発生した。 - FY2019対処有価証券報告書
「外貨建取引の為替相場の為替変動のリスクを回避する目的で為替予約等を行っております。なお、為替予約等は予定する輸入仕入の範囲内で行うこととし、投機目的のためのデリバティブ取引は行わない方針であります。」
輸入取引の為替リスクに対し、予定輸入仕入の範囲内で為替予約等を用いるヘッジ方針を明記した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 152 70」
前年同期の為替差益152百万円に対し、当第3四半期累計期間は70百万円の為替差益となり、為替変動による損益影響はプラスを維持した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 65 217」
前年同期の為替差益65百万円に対し、当第2四半期累計期間は為替差益217百万円となり、為替変動による損益影響は引き続きプラスとなった。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 246」
前年同期の為替差損8百万円に対し、当第1四半期は為替差益246百万円となり、為替変動による損益影響が改善した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 152」
前年同期の為替差損457百万円に対し、当第3四半期累計期間は為替差益152百万円となり、為替変動による損益影響が改善した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 65」
前年同期に計上した為替差損832百万円に対し、当四半期累計期間は為替差益65百万円となり、為替変動による損益影響が改善した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 182 8」
為替差損は前年同期の182百万円から当四半期の8百万円へ減少し、輸入取引に伴う為替変動の影響額が縮小した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業外費用は、不動産賃貸費用６億97百万円、業務受託費用３億83百万円などにより14億59百万円となりました。」
当期の連結損益計算書では為替差損315百万円を計上しており、輸入取引に伴う為替変動の影響が実際に発生した。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 6 832」
為替差損を第２四半期累計で832百万円計上し、第1四半期累計の182百万円から影響額が拡大。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 182」
当第1四半期の損益計算書に為替差損182百万円を計上し、為替変動の影響が実際に発生。 - FY2016初出有価証券報告書
「輸入商品が多く含まれるため一般的に円高になれば、仕入価格は逓減傾向になり、円安になれば仕入価格は逓増傾向にあるため、売上総利益率の変動を受けるリスクがあり、為替相場等の変動による一般的な市場リスクを有しております。」
海外からの直接・間接輸入に伴う仕入価格と粗利益率の変動リスク。