景気・個人消費・競争激化・人口減少リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-14。
ゼビオホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「しかしながら、米国の通商政策等を巡る不透明感や、物価上昇の継続による消費者マインドの下振れが見られる状況となりました。 個人消費におきましては、生活必需品への支出が一部抑制される一方で、高付加価値商品やサービスへの支出は底堅く推移し、いわゆる「メリハリ消費」や「二極化」が一層進展いたしました。」
米国の通商政策を巡る不透明感、物価上昇による消費者マインドの下振れ、消費の二極化の進展を記載した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「物価上昇圧力の継続、実質所得の伸び悩み、個人消費の足踏みなどがみられました。」
物価上昇、実質所得の伸び悩み、個人消費の足踏みを国内経済・消費環境上のリスクとして再確認した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、引き続き不安定な海外情勢や為替の変動、世界的な資源価格の高騰による物価上昇が消費マインド・企業活動に影響を及ぼしており、先行きは依然として不透明な状況が続いております。個人消費では、賃金や所得環境の改善を上回る物価上昇などにより、消費者の節約志向が見られる一方、高付加価値商品やサービスへの支出も増加するといった消費の二極化の傾向が顕在化しております。」
海外情勢、為替、資源価格・物価上昇による不透明感を継続して記載し、消費者の節約志向と高付加価値支出の二極化が顕在化したと説明した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「その一方で、エネルギーコストや原材料価格の高騰に伴う物価上昇や、世界的な金融引き締めによる為替変動や中国経済の先行き懸念などによる景気の下振れリスク、建設資材価格の高騰や非製造業における人手不足の深刻化など、不透明な状況が続いています。」
エネルギー・原材料価格、為替、中国経済、建設資材、人手不足などによる景気下振れリスクと不透明感を引き続き記載した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、長期にわたる行動制限の解除に伴う旅行などのコト消費がモノ消費に優先されたことで、前年対比では、売上が限定的な伸びに留りました。」
行動制限解除後に旅行などのコト消費がモノ消費に優先され、売上の伸びが限定的となる消費行動の影響が実際に発生した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「スポーツ用品販売業界におきましては、コロナ禍で市場拡大してきたゴルフやアウトドアレジャーなどの屋外スポーツ関連需要の急激な盛り上がりは沈静化しましたが、部活動を始めとする学校活動やスポーツイベントの正常化による需要回復に加えて、アフターコロナへの移行が進む中で、シューズ、バッグなどのライフスタイル商品の需要拡大が見られました。しかし、仕入原価の上昇がある中、生活必需品の価格上昇による消費者の生活防衛意識の高まりにより、消費行動における価格競争が持続しています。」
学校活動やイベントの正常化による需要回復が見られる一方、仕入原価・生活必需品価格の上昇と消費者の生活防衛意識を背景に、価格競争が持続していると記載した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「先行きについては、ウィズコロナの下で各種政策による景気の持ち直しが期待されているものの、為替変動や物価上昇などを要因とした下振れリスクも懸念されております。また、食品やエネルギーなどの生活必需品の値上げが拡大し、消費者の生活防衛意識はますます高まっています。」
景気持ち直しへの期待がある一方、為替変動・物価上昇による下振れリスクと、生活必需品の値上げに伴う消費者の生活防衛意識の高まりを記載した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「先行きについては、各種政策による景気の向上が期待されているものの、世界的な金融引締め等が進む中での金融資本市場の変動や原材料価格の上昇等による下振れリスクが懸念されております。」
金融引締めに伴う金融資本市場の変動と原材料価格の上昇による下振れリスクを引き続き記載した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、世界的に金融引締めが進む中での金融資本市場の変動や原材料価格の上昇、供給面での制約等による下振れリスクが懸念されております。また、足元では新型コロナウイルス感染者数が急拡大しており、予断を許さない状況にあります。」
金融引締めに伴う金融資本市場の変動、原材料価格上昇、供給制約、新型コロナウイルス感染者数の急拡大を新たな下振れ要因として記載した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、足元ではオミクロン株の感染が急拡大をしており、まん延防止等重点措置が一部の都道府県で再度発出されるなど、経済の先行きは依然として不透明であり、予断を許さない状況にあります。」
10月以降の感染者数減少と個人消費の改善を記載する一方、オミクロン株の急拡大とまん延防止等重点措置の再発出により、経済の先行き不透明感が再び強まったと記載した。 - FY2022-Q2感染再拡大後も先行き不透明有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大による断続的な緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の発出を受け厳しい状況が続きました。3回目の緊急事態宣言発出当初は、実施区域が大都市圏に限られたこと、感染症対策が昨年よりも整ってきたこともあり、消費活動の落ち込みは限定的なものとなりましたが、夏以降は感染の再拡大により需要が縮小しました。」
感染症対策の進展により当初の消費活動の落ち込みは限定的だった一方、夏以降の感染再拡大で需要が縮小し、先行き不透明感が継続した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が開始されたことで、感染症の影響が収まっていくことが期待されましたが、感染力が強い変異株の流行と外出抑制効果が薄れて来たことなどの要因から感染者数は再拡大しており、3度目の緊急事態宣言の発出を受け、厳しい状況が続いております。」
ワクチン接種開始による収束期待が示される一方、変異株の流行、感染者数の再拡大、3度目の緊急事態宣言により厳しい経済状況が続くと記載した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「少子化に伴う人口減少の進行は、就学時の部活動の規模が縮小されるだけでなく、将来に亘って、スポーツ市場が縮小することが懸念されることから、中長期的に当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
人口減少による部活動規模・スポーツ市場の縮小懸念を、国内経済・社会情勢に伴うリスクとして再確認した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大による緊急事態宣言の発出を受けた休業要請や外出自粛の強まりを背景に個人消費は大きく落ち込みました。緊急事態宣言の解除後は経済活動の再開に伴い個人消費に持ち直しの兆しが見られましたが、11月以降は新規感染者数が再び増加傾向となり、先行きは極めて不透明な状況が続いております。 スポーツ用品販売業界におきましては、全国高等学校体育連盟、全国中学校体育連盟によるインターハイや体育大会夏季大会、秋季大会の中止、部活動を始めとする学校活動の縮小などスポーツ機会が抑えられるなどの影響を受けました。」
感染症拡大に伴う個人消費の落ち込みに加え、11月以降の感染者数再増加による先行きの極めて強い不透明感、学校大会・部活動の中止や縮小によるスポーツ機会の抑制を記載した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「競合環境につきましても、衣料品における周辺領域との垣根の低下と価格競争の激化、メーカー直販ECサイトの拡大傾向は持続しており、需要が細る中で、競争環境は厳しくなっております。」
衣料品周辺領域との競争、価格競争、メーカー直販ECサイトの拡大が続き、需要減少下で競争環境が厳しいとの認識を再確認した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第1四半期期間におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症拡大に対する緊急事態宣言の発出を受けた店舗や事業所に対する休業要請や外出自粛の強まりを背景に個人消費は大きく落ち込み、景気は急降下しました。 競合環境につきましても、衣料品における周辺領域との垣根の低下と価格競争の激化、メーカー直販ECサイトの拡大傾向は持続しており、需要が細る中で激しさが増しております。」
新型コロナウイルス感染症に伴う個人消費の急減と景気の急降下が実際に発生し、需要減少下で価格競争・メーカー直販ECとの競争も激化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、非製造業における雇用者数の増加や賃金上昇トレンドなど、所得環境の改善は続きましたが、2019年10月の消費増税による消費マインドの低下と度重なる自然災害、及び米中の景気減速などの影響を受けて、穏やかな景気回復ながら方向感が定まらない状態で推移しました。そして、2020年に入り日本国内で新型コロナウイルス感染症の拡大が発生したことで、国内外経済に深刻な影響が長期間に及ぶとの懸念が高まっており、先行きに大きな不透明感が広がっております。」
消費増税、自然災害、米中景気減速に加え、新型コロナウイルス感染症による長期的な経済影響への懸念を追加した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、10月に実施された消費税率引き上げに伴う実質所得の低下、駆け込み需要の反動、台風19号による国内需要の落ち込み、中国経済の減速を背景とした輸出の低迷が重なり、景況感の低迷が続いております。 スポーツ用品販売業界におきましては、国際的なスポーツイベントの日本開催に伴う盛り上がりなどが見られましたが、梅雨明けの遅れや大型台風の到来、本格的な冬物商戦に突入する時期に暖冬となったことなどにより、ウィンタースポーツ関連を中心に防寒衣料品の購買モティベーションが高まらず、厳しい状況が続いております。」
消費税率引き上げ、駆け込み需要の反動、台風19号、中国経済の減速などを背景に景況感・国内需要の低迷が続き、暖冬等によりスポーツ用品販売業界も厳しい状況と記載した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、米中貿易摩擦の長期化による世界経済の減速を受け、国内大手メーカー各社では輸出低迷の影響などから非常に厳しい経営環境となっております。そういった景況感の減速に加えて、10月からの消費税率の引上げの影響もあり、個人消費に関しても依然として先行き不透明な状態が続いております」
米中貿易摩擦の長期化、世界経済の減速、消費税率引上げを背景に、企業環境と個人消費の先行き不透明感を記載した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期におけるわが国の経済は、緩やかな景気回復基調で推移しているものの、今年10月の消費税増税を控えるなか、個人消費の先行きに対しては引き続き不透明な状況にあります。 スポーツ用品販売業界におきましては、国際的なスポーツイベントの日本開催が近づくなど、スポーツへの関心は高まる一方で、ECの拡大や衣料品関連での競争激化など、販売における環境は厳しくなっております。」
消費税増税を控えた個人消費の不透明感に加え、EC拡大と衣料品関連の競争激化を明記し、販売環境を厳しいとした。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国の経済は、地政学的リスクや貿易摩擦の激化等による影響が懸念されており、個人消費の先行きに対しても、節約志向の高まりが指摘されるなど引き続き不透明な状況にあります。」
地政学的リスク、貿易摩擦、節約志向を追加的な外部環境要因として記載し、個人消費の不透明感を継続した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「スポーツ用品販売業界におきましては、健康志向とスポーツへの関心が高まる環境が継続しているものの、政府が2019年10月の消費税再増税方針を決めたこともあり不要不急分野の商品を中心に消費者マインドが低下するなど、厳しい環境となりました」
健康志向やスポーツへの関心が続く一方、2019年10月の消費税再増税方針などを背景に消費者マインドが低下し、業界環境が厳しくなったと記載した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、緩やかな景気回復基調で推移しておりますが、個人消費の先行きに対しては引き続き不透明な状況にあります。」
景気回復基調の一方で、個人消費の先行きが不透明との外部環境認識を再確認した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、緩やかな景気回復基調で推移しておりますが、個人消費の先行きに対しては引き続き不透明な状況にあります。」
景気回復基調の一方で、個人消費の先行きが不透明との外部環境認識を再確認した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善が続く中、緩やかな景気回復基調で推移したものの、海外経済の不確実性や地政学的リスクへの懸念もあり、個人消費の先行きに対しては引き続き不透明な状況にあります。」
景気回復基調を記載する一方、海外経済の不確実性、地政学的リスク、個人消費の先行き不透明感を引き続き示した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、緩やかな景気回復基調で推移したものの、お客様の選別の目は一層厳しく、個人消費の先行きに対しては引き続き不透明な状況にあります。」
景気回復基調やスポーツ用品販売業界の堅調さを記載する一方、顧客の選別が一層厳しく、個人消費の先行きが不透明とした。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期におけるわが国経済は、緩やかな景気回復基調で推移しておりますが、根強い節約志向と消費の多様化に加え、海外における地政学的リスクの影響もあり、個人消費の先行きに対しては引き続き不透明な状況にあります。」
景気回復基調を記載する一方、節約志向・消費の多様化に加えて海外の地政学的リスクを明記し、個人消費の不透明感を継続して示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「スポーツ用品小売業界におきましても、TOKYO2020に向けた盛り上がりや、健康志向の高まりからパーソナルスポーツに取り組む動機が増加している一方で、少子高齢化、人口減による市場縮小も懸念され、楽観視できない状況でもあります。」
人口減少・少子高齢化による市場縮小懸念を、外部環境上のリスクとして再掲した。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「世界経済の下振れリスク懸念や株価・為替の不安定な動きを背景に、企業の景況感や消費マインドが低迷し、先行きに対しては不透明な状況にあります。」
従来の国内景気・個人消費リスクに加え、世界経済の下振れ、金融市場の不安定さ、消費マインド低迷を外部環境として明記。 - FY2016初出有価証券報告書
「景気や個人消費の動向など国内の経済状態が、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、既存のスポーツ・レジャー用品販売業者に加え、新たな業態との競争激化等、当業界をめぐる環境は厳しいものがあります。」
国内景気、個人消費、競争環境、人口減少を業績への影響要因として記載。