店舗・営業施設等の減損リスク
FY2016に初出。32回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-14。
ゼビオホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。77社中43社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに27社。
- 2026-08-14対処決算
「減損損失 － 0」
当四半期の減損損失は0百万円で、前年同期の減損損失なしと同水準だった。 - FY2026悪化有価証券報告書
「また、2026年５月１日付で公表いたしましたとおり、2026年３月期第４四半期連結会計期間において、収益性が低下した国内外の事業用資産等について減損損失36億10百万円、投資有価証券評価損７億51百万円および延滞債権売却損２億96百万円を計上いたしました。」
収益性が低下した国内外の事業用資産等について減損損失36億10百万円を計上し、減損影響が中間期時点から大幅に拡大した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「減損損失 31 6」
減損損失は前年同期の31百万円から6百万円へ減少し、店舗・営業施設等の減損影響が縮小した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「減損は業績不振等を要因としており、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（3,689百万円）として特別損失に計上いたしました。」
減損損失が前期の694百万円から3,689百万円へ増加し、青森県のアリーナ設備等を含む減損影響が拡大した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「減損は業績不振等を要因としており、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（694百万円）として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の減損損失が694百万円となり、前年度の655百万円から増加した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 2」
前年同期に計上がなかった減損損失を当第2四半期累計期間に2百万円計上した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「減損は業績不振等を要因としており、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（655百万円）として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の業績不振を要因とする減損損失655百万円を計上し、減損が年度内に再び発生した。ただし前年度の1,293百万円からは減少した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 1 －」
前年同期に1百万円計上した減損損失が、当第2四半期累計期間は計上されず、店舗・営業施設等の減損影響が縮小した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 1 －」
前年同期の減損損失1百万円に対し、当第1四半期は減損損失を計上していない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「減損は業績不振等を要因としており、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（2,761百万円）として特別損失に計上いたしました。」
減損損失が2,761百万円となり、前期の2,710百万円から増加した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 1,034 807」
減損損失は前年同期の1,034百万円から807百万円へ減少し、店舗・営業施設等の減損影響が前年同期比では縮小した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 799 1」
減損損失は前年同期の799百万円から当第2四半期累計期間の1百万円へ大幅に減少し、店舗・営業施設等の減損影響が縮小した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 795 1」
減損損失は前年同期の795百万円から当第1四半期の1百万円へ大幅に減少し、店舗・営業施設等の減損影響が縮小した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「減損は業績不振等を要因としており、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（2,710百万円）として特別損失に計上いたしました。」
減損損失が2,710百万円となり、前期の2,095百万円から増加した。新型コロナウイルス感染症の影響を反映した処理も記載した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 31 1,034」
減損損失は前年同期の31百万円から1,034百万円へ増加し、店舗・営業施設等の減損影響が拡大した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 26 799」
減損損失は前年同期の26百万円から799百万円へ増加し、店舗・営業施設等の減損影響が拡大した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 － 795」
前年同期に減損損失の計上がなかったのに対し、当第1四半期は795百万円を計上した。低効率の不動産売却に伴う特別損失も発生し、店舗・不動産関連の損失影響が顕在化した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「減損は業績不振等を要因としており、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（2,095百万円）として特別損失に計上いたしました。」
店舗・賃貸店舗等の業績不振を要因として、減損損失2,095百万円を計上した。前期の2,059百万円から増加した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 363 31」
減損損失は前年同期の363百万円から31百万円へ減少し、店舗・営業施設等の減損影響が縮小した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 203 26」
減損損失は前年同期の203百万円から26百万円へ減少し、店舗・営業施設等の減損影響が縮小した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 133 －」
前年同期に133百万円計上した減損損失が、当第1四半期は計上されなかった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 63 363」
減損損失は前年同期の63百万円から363百万円へ増加し、店舗・営業施設等の減損影響が拡大した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 39 203」
減損損失は前年同期の39百万円から203百万円へ増加し、店舗・営業施設等の減損影響が拡大した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 10 133」
減損損失は前年同期の10百万円から133百万円へ増加し、店舗・営業施設等の減損影響が拡大した。 - FY2017対処有価証券報告書
「特別損失は固定資産除却損１億18百万円、減損損失11億51百万円の計上などにより15億89百万円となりました。」
減損損失は前期の15億77百万円から11億51百万円へ減少したが、店舗等の収益性低下に伴う減損は引き続き発生した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 19 63」
減損損失を第3四半期累計で63百万円計上し、第2四半期累計の39百万円から増加。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 19 39」
減損損失を第２四半期累計で39百万円計上し、第1四半期累計の10百万円から増加。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 5 10」
当第1四半期の損益計算書に減損損失10百万円を計上し、店舗・営業施設等の減損が継続して発生。 - FY2016初出有価証券報告書
「減損は業績不振等を要因としており、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,577百万円）として特別損失に計上いたしました。」
収益性の低い店舗等に関する減損損失が当連結会計年度に発生。