デジタル販売・リモート販売と売場・後方業務の自動化
FY2021に初出。15回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。18社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「デジタル推進といたしましては、引き続き「井筒屋アプリ」の魅力向上に取り組んでおります。館内のイベント等への優先入場や特典付与、各種キャンペーンの実施、地域の公共・観光施設等で利用可能なクーポンの配信等、会員限定企画を強化し、アプリ会員の獲得、稼働率向上を図っております。今後も、お客様の利便性向上を図るとともに地域生活において必要とされるアプリを目指してまいります。」
井筒屋アプリについて、イベント優先入場、特典、キャンペーン、地域施設等のクーポン配信など会員限定企画を拡充し、会員獲得と稼働率向上を進めている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「デジタル推進といたしましては、４月に導入１周年を迎えた「井筒屋アプリ」は、登録会員数も計画を上回って進捗しており、今後もお客様の利便性向上を図るとともに効果的な営業施策を実施してまいります。」
井筒屋アプリの導入1周年と、登録会員数が計画を上回って進捗している状況を継続して開示している。 - 2026-04-28再掲株主総会
「４月に導入1周年を迎えた「井筒屋アプリ」は、登録会員数も計画を上回って進捗しており、今後もお客様の利便性向上を図るとともに効果的な営業施策を実施してまいります。」
井筒屋アプリの会員数が計画を上回って進捗していることと、今後の営業活用方針を再掲している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「デジタル推進といたしまして、４月に導入１周年を迎えた「井筒屋アプリ」は、登録会員数も計画を上回って進捗しており、今後もお客様の利便性向上を図るとともに効果的な営業施策を実施してまいります。」
井筒屋アプリが導入1周年を迎え、登録会員数が計画を上回って進捗していると説明している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「デジタル推進といたしましては、４月より「井筒屋アプリ」を導入し、お客様の利便性向上を図るとともに効果的な営業施策を実施できる体制を構築いたしました。登録会員数も計画を大幅に上回って進捗しており、お客様からもお買物が便利になったとご好評いただいております。」
井筒屋アプリを4月に導入した後、登録会員数が計画を大幅に上回って進捗していると説明している。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「デジタル推進といたしましては、４月より「井筒屋アプリ」を導入し、お客様の利便性向上を図るとともに効果的な営業施策を実施できる体制を構築いたしました。登録会員数も計画を大幅に上回って進捗しており、お客様からもお買物が便利になったとご好評いただいております。」
導入予定としていた井筒屋アプリを4月に実際に導入し、登録会員数が計画を大幅に上回って進捗していると説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「デジタル戦略につきましては、「井筒屋アプリ」を2024年４月に導入し、お客様の利便性向上を図るとともに、効果的な営業施策を実施できる体制を構築してまいります。」
次年度導入予定としていた井筒屋アプリについて、2024年4月導入という具体的な時期を示し、顧客統合基盤・営業施策への活用方針を明示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「デジタル戦略につきましては、次年度の井筒屋アプリ導入に向け、お客様の利便性を向上し、効果的な営業施策を実施できる体制を構築してまいります。」
従来のSNS、オンライン販売、Zoom等によるデジタル活用から、次年度の井筒屋アプリ導入に向けた顧客統合・営業施策の体制構築へ進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「井筒屋アプリの導入により顧客統合基盤を構築し、効率的な営業施策を推進してまいります。」
従来のオンライン販売・リモート接客に加え、井筒屋アプリによる顧客情報統合基盤の構築を新中期計画の施策として掲げている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「オンラインショッピングでは、遠方にお住まいの方や外出を控えているお客様へ向けて、北海道物産展や福袋など人気企画の取扱数を増やすなど、お客様のニーズに応えられるよう取り組みを行っております。」
デジタル販売の具体策として、オンラインショッピングにおける北海道物産展・福袋など人気企画の取扱数を増やした。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、遠方にお住まいの方や外出を控えているお客様に対し、新たにテレビ電話（Zoomアプリ等）を活用することで、本店で取扱いしている商品をオンラインでご覧いただくことができる「オンラインご相談サービス」を開始いたしました。」
デジタル販売・リモート接客を、Zoom等を活用して商品をオンラインで案内する「オンラインご相談サービス」の開始へ具体化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、コロナ禍での新たなお客様の生活様式に対応するデジタル活用施策といたしまして、SNSやホームページを通じファッションやライフスタイルなどをご提案する機会を増強するとともに、チラシ掲載商品を電話やオンラインでご購入いただけるリモート販売の強化に努めております。」
SNS・ホームページによる商品提案の機会を増やし、電話・オンラインで購入できるリモート販売を強化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「また、デジタル技術を活用したネット販売、スマートフォンやタブレットを使った販売促進・リモートでの販売等を積極的に推し進めるとともに、働き方改革という観点も含め、売場や後方部門の事務業務の自動化など、業務効率化を推進してまいります。」
ネット販売、スマートフォン・タブレットを使った販売促進やリモート販売に加え、売場・後方部門の事務業務自動化を優先課題として示している。