新型コロナウイルス感染症拡大による商品供給・営業休止・業績悪化
FY2020に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は、本年５月に同感染症が感染症法上第５類へ引き下げられ、行動制限規制による社会経済活動の正常化が期待されますが、感染症が再び拡大した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症の影響は引き続きリスクとしているが、5類への引下げと行動制限緩和による正常化を期待する記述となり、再拡大時の影響可能性に焦点が移っている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症拡大により、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があり、引き続き今後の動向を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症拡大が業績・財政状態に影響する可能性と、今後の動向を注視する姿勢を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症拡大により、当社グループの業積及び財政状態に影響を及ぼす可能性があり、引き続き今後の動向を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症拡大が業績・財政状態に影響する可能性と、今後の動向を注視する姿勢を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大により、取引先への影響に伴う商品供給の遅延、従業員の感染とそれに伴う店舗の一部又は全館の営業休止等の影響を及ぼしております。また、感染症拡大が長期化した場合、当社グループの業績に更なる影響を及ぼす可能性があります。」
商品供給遅延、従業員感染、店舗休止等の既発生影響と、感染症長期化による追加影響の可能性を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症拡大により、当社グループの事業活動は影響を受けており、引き続き今後の動向を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症拡大による事業活動への影響が続いており、今後の動向を注視する姿勢を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症拡大により、当社グループの事業活動は影響を受けており、引き続き今後の動向を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症拡大が事業活動に影響している状態が続いており、今後の動向を注視する姿勢を継続している。影響は既に発生している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症拡大により、当社グループの事業活動は影響を受けており、引き続き今後の動向を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症拡大が事業活動に影響している状態が続いているとして、動向を注視する姿勢を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大によるリスクにつきましては、取引先への影響に伴う商品供給の遅延、従業員の感染とそれに伴う店舗の一部又は全館の営業休止等の影響を及ぼしております。また、感染症拡大が長期化した場合、当社グループの業績に更なる影響を及ぼす可能性があります。」
商品供給遅延、従業員感染、店舗休止などの既発生影響と、感染症長期化による追加的な業績影響の可能性を継続して記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症拡大により、当社グループの事業活動は影響を受けており、引き続き今後の動向を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症拡大が事業活動に影響している状態が続いており、今後の動向を注視するとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症拡大により、当社グループの事業活動は影響を受けており、引き続き今後の動向を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症拡大が事業活動に影響している状態が続いており、今後の動向を注視するとしている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「井筒屋グループにおきましては、コロナ禍の影響による緊急事態宣言を受け、４月９日から５月15日までの37日間、本店および黒崎店におきまして、食品売場以外のフロアを休業いたしました。山口店やサテライトショップでも営業時間の短縮や休業など、極めて厳しい営業活動を余儀なくされました。」
新型コロナウイルス感染症拡大による影響が、商品供給や営業休止の可能性にとどまらず、本店・黒崎店の37日間の一部休業、山口店・サテライトショップの営業時間短縮・休業、業績悪化として具体的に拡大した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大によるリスクにつきましては、取引先への影響に伴う商品供給の遅延、従業員の感染とそれに伴う店舗の一部又は全館の営業休止等の影響を及ぼしております。また、感染症拡大が長期化した場合、当社グループの業績に更なる影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症拡大を新たなリスクとして記載し、商品供給遅延、従業員感染、店舗休止、業績への影響が既に生じていると説明している。