ネット事業の強化とカタログ政策の修正による収益改善
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-03-16。
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- 2026-03-16悪化月次
「クロスメディア事業につきまして、主力である通販カタログ事業は堅調に推移したものの、その他事業が前年実績を下回ったことから、事業全体としても前年実績を下回りました。」
クロスメディア事業全体が前年実績を下回ったと記載している。 - FY2025-H1カタログ削減で減収・赤字幅縮小、全体増益有価証券報告書
「通信販売業のクロスメディア事業におきましては、通販カタログの計画的な部数、ページ数の削減の影響により減収となった一方、コスト削減効果もあり赤字幅が縮小いたしました。その他の事業全体におきましても、クロスメディア事業の影響が大きく減収増益となりました。」
カタログの部数・ページ数削減によりクロスメディア事業は減収となったが、コスト削減により赤字幅が縮小し、その他事業全体では減収増益となった。 - FY2024-Q1店頭回帰で減収も卸売増益で全体増益有価証券報告書
「百貨店の店頭売上高回復の影響により、クロスメディア事業におきましては、減収となった一方、卸売業の株式会社グッドリブが増益となったことから、その他の事業全体におきましては、減収増益となりました。」
店頭売上高の回復によりクロスメディア事業は減収となったが、グッドリブの増益によりその他事業全体では減収増益となった。 - FY2023-Q3店頭回帰によるクロスメディア事業の減収減益有価証券報告書
「その他の事業におきましては、クロスメディア事業が、前年に緊急事態宣言下の「巣ごもり消費」の拡大により売上を大きく伸ばしましたが、本年は百貨店の店頭回帰傾向により減収となりました。その他の事業全体でも減収減益となりました。」
ネット事業の前年の巣ごもり消費による増収から、百貨店への店頭回帰によりクロスメディア事業が減収となり、その他事業全体も減収減益となった。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「ECの売上高と強固な収益基盤の確立を早期に達成するため、単なる営業施策としての取り組みではなく、社長直轄の推進プロジェクトを構築、全社・グループ横断的な検討を強力に推進してまいります。」
ネット事業を第2の柱として拡大する方針を、社長直轄・全社グループ横断の推進プロジェクトへ引き上げた。物流コストを見据えたEC出荷倉庫の準備も併記されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「その他の事業におきましては、ＥＣサイト「髙島屋オンラインストア」リニューアルの効果による売上増などから増収増益となりました。」
オンラインストアのリニューアル効果による売上増と増収増益を記載しているが、前四半期に示されたリニューアルから新たな施策への変更はない。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「成長分野であるネットビジネスにつきましては、2023年度に売上500億円をめざす中で、８月にＥＣサイト「髙島屋オンラインストア」をリニューアルしました。システムを刷新し、カスタマイズ機能や検索機能などを充実させ、顧客体験価値を高めるとともに、百貨店ならではの魅力ある商材や独自商材の提案を進めております。」
ネットビジネスを第2の柱として拡大する方針について、2023年度売上500億円目標のもと、ECサイトのリニューアルと機能拡充を実施した。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「成長分野であるネットビジネスにつきましては、巣ごもり消費により売上は堅調に推移いたしました。2023年度に売上500億円をめざす中で、百貨店ならではの魅力ある商材や独自商材の提案に加え、顧客体験価値を高めるべく、本年度中にＥＣシステムを刷新し、パーソナライズされた商品提案や商品検索機能の充実を図ってまいります。」
ネットビジネスを第2の柱とする従来の方針に加え、2023年度売上500億円という数値目標と、本年度中のECシステム刷新を明示した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「今後も一層の拡大が見込めるネットビジネスは百貨店業の第２の柱として重要な販路であることから、経営資源を大きく振り向け、取り組みの拡大を進めてまいります。」
ネットビジネスを百貨店業の第2の柱と位置づけ、経営資源を大きく振り向ける方針を明示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「その他の事業におきましては、クロスメディア事業及び株式会社セレクトスクエアが新型コロナウイルス感染症の影響により「巣ごもり消費」が拡大したことで、ＥＣ（電子商取引）が好調に推移し増収となりました。」
クロスメディア事業とセレクトスクエアでECが好調に推移し、増収となったことを再確認している。 - FY2021-Q2引き上げ有価証券報告書
「今後も一層の拡大が見込めるネットビジネスは百貨店業の第２の柱として重要な販路であることから、経営資源を大きく振り向け、取り組みの拡大を進めてまいります。」
ネットビジネスを百貨店業の第2の柱と位置づけ、経営資源を大きく振り向ける方針へ重点を引き上げている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「その他の事業におきましては、クロスメディア事業及び株式会社セレクトスクエアが新型コロナウイルス感染症の影響によって自宅にいながらショッピングを楽しむ「巣ごもり消費」が拡大したことによるネットビジネスの好調により増収となりました。」
ネットビジネスについて、巣ごもり消費の拡大を背景にクロスメディア事業とセレクトスクエアが増収となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「その他の事業におきましては、クロスメディア事業がカタログ販売の好調により増収増益となりました。また、タカシマヤトランスコスモスインターナショナルコマース PTE.LTD.や株式会社セレクトスクエアの業績改善が進み、その他の事業全体では増益となりました。」
クロスメディア事業のカタログ販売が好調となり、タカシマヤトランスコスモスインターナショナルコマースおよびセレクトスクエアの業績改善も進んだ。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「その他の事業におきましては、クロスメディア事業は業績の改善が進み増収増益となりましたが、株式会社髙島屋ファシリティーズの業務移管による利益減もあり、その他の事業全体では減益となりました。」
クロスメディア事業の業績改善・増収増益を継続して記載する一方、業務移管の影響によりその他事業全体では減益となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その他の事業におきましては、クロスメディア事業がカタログ受注の伸長が貢献し増収増益となりましたが、その他の事業全体では減益となりました。」
クロスメディア事業ではカタログ受注の伸長を背景に増収増益となったと記載している。 - FY2018達成有価証券報告書
「その他の事業におきましては、クロスメディア事業が、カタログ政策の変更により収支が大きく改善し、黒字転換いたしました。」
カタログ政策の変更による収益改善について、クロスメディア事業の黒字転換という明示的な到達点を記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「クロスメディア事業等その他全体での営業収益は23,511百万円（前年同期比1.8％減）、営業利益は2,042百万円(前年同期比91.4％増)となりました。クロスメディア事業におきましては、カタログ政策の修正による収益改善努力が大きく貢献しました。」
カタログ政策の修正による収益改善努力が大きく貢献し、その他全体の営業利益が前年同期比91.4％増となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「クロスメディア事業におきましては、ネット売上が順調に伸長したことに加え、カタログ政策の修正による収益改善努力が大きく貢献しました。」
ネット売上の伸長とカタログ政策の修正による収益改善を引き続き記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「クロスメディア事業等その他の事業全体での営業収益は7,634百万円（前年同期比5.1％減）、営業利益は550百万円（前年同期比230.2％増）となりました。クロスメディア事業におきましては、ネット売上が順調に伸長したことに加え、カタログ政策の修正による経費の効率化を進め、収益の改善を図りました。」
ネット売上の伸長とカタログ政策修正による経費効率化を継続し、その他事業全体の営業利益が前年同期比230.2％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「クロスメディア事業部がカタログ発刊回数・部数の適正化を図り、営業利益の最大化を図ってまいりました。この結果、クロスメディア事業等その他全体での営業収益は23,932百万円（前年同期比4.7％減）、営業利益は1,067百万円(前年同期比84.8％増)となりました。」
カタログの発刊回数・部数を適正化する施策を具体化し、その他事業全体で営業利益が前年同期比84.8％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「クロスメディア事業がネット販売と食料品宅配業の売上を堅調に伸ばし、カタログ政策の見直しによる経費の効率化も進め、収益の改善を図りました。この結果、クロスメディア事業等その他全体での営業収益は16,663百万円（前年同期比1.5％減）、営業利益は447百万円（前年同期比17.4％増）となりました。」
ネット販売に加えて食料品宅配業の売上拡大を明記し、カタログ政策見直しと合わせて営業利益が前年同期比17.4％増となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「ネット事業が堅調に売上を確保し、またカタログ政策の修正による経費削減も進め、収益の改善を図りました。」
ネット売上の確保とカタログ政策の修正・経費削減を収益改善策としている。