CO2削減と食品ロスへの対応
FY2018に初出。19回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度には、流山おおたかの森Ｓ．Ｃ．、髙島屋グループ本社ビル及び横浜物流センターの３施設において、使用電力を実質再生可能エネルギー100％への切替を実施しました。」
再生可能エネルギーへの切替を3施設で実施し、玉川髙島屋S.C.全館の再エネ100％化や日本橋髙島屋S.C.本館のオフサイトPPA契約にも進展した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、５月には、屋上庭園「フォレストガーデン」及び「ローズガーデン」が、環境省の令和６年度後期「自然共生サイト（※）」に認定・登録されました。当社グループが運営する区域が認定・登録されるのは初めてのこととなります。引き続き、地球環境を重要なステークホルダーと捉え、グループ全体で持続可能な社会の実現に貢献してまいります。」
環境対応を、玉川髙島屋S.C.の屋上庭園2か所の自然共生サイト認定・登録という具体的な実績へ進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「衣料品や化粧品の不要品回収につきましては、期間限定から通年の実施に変更したことで、年間の回収量が約22トンと前年の２倍を超える水準まで拡大いたしました。」
不要品回収を通年化し、衣料品・化粧品の年間回収量が約22トンとなり、前年の2倍超へ拡大した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「さらに、本年５月より高崎店、本年８月には大阪店、京都店にも直接調達契約での供給を開始し、脱炭素化の実現に向け取組を推進しております。」
再生可能エネルギー由来電力の直接調達を横浜店から高崎店、大阪店、京都店へ拡大し、供給開始店舗を増やした。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「さらに、本年５月より高崎店でも開始しており、今後も複数店舗での新規導入を進めてまいります。」
再生可能エネルギー由来電力の導入について、横浜店に続き5月から高崎店でも供給を開始し、複数店舗への拡大を進めている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、脱炭素化推進に向けては、当社敷地外で発電した再生エネルギーを、事業者から直接提供を受けるオフサイトPPAにおいて、日本初となる短期契約のスキームを導入、４月より横浜店へ省エネ電力供給をスタートいたしました。高崎店でも2024年１月より供給開始予定であり、今後も他店舗への導入を進めてまいります。」
オフサイトPPAによる横浜店への供給を開始し、高崎店では2024年1月からの供給開始を予定するなど、導入店舗を拡大している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、脱炭素化推進に向けては、当社敷地外で発電した再生エネルギーを、事業者から直接提供を受けるオフサイトPPAにおいて、日本初となる短期契約のスキームを導入、４月より横浜店へ省エネ電力供給をスタートいたしました。今後も他店舗への導入を進めてまいります。」
オフサイトPPAについて、導入計画から進み、4月に横浜店への省エネ電力供給を開始した。他店舗への導入拡大も示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、脱炭素化推進に向けては、当社敷地外で発電した再生エネルギーを、事業者から直接提供を受けるオフサイトPPA（※）において、日本初となる短期契約のスキームを本年４月に導入いたしました。横浜店を皮切りに複数店舗への再エネ電力供給を進めてまいります。」
脱炭素化を、再エネ事業者から直接供給を受けるオフサイトPPAの日本初の短期契約スキーム導入と、複数店舗への供給へ具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、食品ロス削減月間である10月には、食品ロス削減に向け、当社の一部商業施設の飲食店で、食べ残しのお持ち帰り促進「mottECO（モッテコ）検証事業」に取り組みました。さらに家庭で使いきれない未使用食品を集めて、フードドライブ団体や地域の福祉施設などに寄贈する「フードドライブ活動」を７店舗で実施いたしました。」
食品ロス対応を、飲食店での食べ残し持ち帰り検証と、7店舗でのフードドライブ実施へ具体化した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「環境課題に対する取り組みとしては、グループ５施設への再生可能エネルギー導入に加えて、衣料用ビニールのマテリアルリサイクル化推進や、商品配送時におけるリユース可能な箱の利用など、サプライチェーンを巻き込んだ新たな取り組みにも着手し推進を図っております。」
再生可能エネルギー導入を５施設に進めることに加え、衣料用ビニールのマテリアルリサイクル化や配送用リユース箱の利用へ環境施策を拡大した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「昨年度のグループ５施設への再生可能エネルギー導入に加えて、本年度も新たに「流山おおたかの森S・C ANNEX２」など５施設を再エネ転換することで、脱炭素化を加速させてまいります。また脱炭素化に向け、商品の配送に段ボールではなくリユースできる箱を導入するなど、サプライチェーン全体で、段ボールの廃棄量を削減する取組みも導入しております。」
再生可能エネルギーへの転換を本年度の新たな5施設へ拡大し、配送用リユース箱の導入による段ボール廃棄削減も開始した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、「2030年度にScope1・2温室効果ガス排出量30％以上削減」、「2050年度までにScope1・2温室効果ガス排出量ゼロ」を目標として設定し、毎年度の数値目標を設定したロードマップに基づき、脱炭素社会の実現に向け、取り組んでいます。」
RE100の2050年目標に加え、2030年度30％以上削減、2050年度ゼロというScope1・2の中間・最終目標と年度別ロードマップを明示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、グリーンボンドによる資金調達を行った「日本橋三丁目スクエア」開発をはじめ、今後開業予定の施設においても、再生可能エネルギー由来の電力を100％使用するなど、サステナブルな地域社会の発展に向けた取り組みを実践してまいります。」
環境対応を、再生可能エネルギー由来電力100％使用の施設開発とグリーンボンドによる資金調達に結びつけた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「資本提携先の日本環境設計株式会社との協業により、４月に循環型商品の店舗展開をスタートさせました。また、2050年までに事業活動で使用する電力を再生可能エネルギーに100％転換することを目標としており、当四半期においても既存施設の使用エネルギー切り替えを進めました。」
環境対応を、循環型商品の店舗展開と既存施設の再生可能エネルギーへの切り替えへ具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、ＲＥ100の一環として100％再生可能エネルギー由来の電力を使用する「流山おおたかの森Ｓ・Ｃ ＦＬＡＰＳ」、ＺＥＢ（Net Zero Energy Building）化したオフィスビル「日本橋三丁目スクエア」の開業など脱炭素化を推進するほか、再生ポリエステル使用の商品開発をはじめとする環境配慮型のオリジナル商品開発、プラスチック容器等の生分解材・非プラスチック材への置換による廃棄プラスチックの削減など、…取組を推進してまいります。」
RE100や廃プラスチック削減に加え、再生可能エネルギー利用施設、ZEB化、再生ポリエステル商品、生分解材・非プラスチック材への置換へ環境施策を拡大した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、2019年から国際的イニシアチブ「ＲＥ100」に参加し、2050年までに事業活動で使用する電力を再生可能エネルギーに100％転換することを目標としております。11月から、玉川髙島屋Ｓ・Ｃ周辺施設など既存施設８棟の使用電力を順次再生可能エネルギーに切り替えを行っております。」
RE100について、2050年までの再生可能エネルギー100％転換目標に加え、11月から既存施設8棟で切り替えを開始した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「４月には食料品用レジ袋の有料化や素材変更を実施するなど、廃プラスチックゼロに向けた取り組みを進めております。」
環境対応について、4月に食料品用レジ袋の有料化・素材変更を実施し、廃プラスチックゼロに向けた施策を具体化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「持続可能な社会の実現に向けた取り組みといたしましては、再生可能エネルギーへの100％転換を目指す「RE100」と、事業活動で使用する車両を100％電気自動車化する「EV100」に参加いたしました。」
CO2削減等の環境対応について、再生可能エネルギー100％転換を目指すRE100と、事業用車両の100％電気自動車化を目指すEV100への参加を具体化した。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、ＣＯ２削減や食品ロスの問題など、環境問題への取組を強化してまいります。」
CO2削減と食品ロスを環境面の重点課題として名指しし、取り組み強化を表明している。