システム刷新と社員の教育・育成による基盤整備
FY2018に初出。15回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「デジタル化の推進により業務効率を向上させ、物流網の再構築では新規商品センターおよびECセンターの設置を進めます。」
基盤整備が、店舗オペレーションのデジタル化に加え、新規商品センター・ECセンターの設置を含む物流網再構築へ進展した。豊川商品センター、天理商品センターの具体的計画も示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「店舗オペレーションにおいては、自動釣銭機や床清掃ロボット、音声AIの導入により、労働生産性の向上を図りました。」
基盤整備はDX、タブレット・顧客管理・在庫管理から、店舗オペレーションへの自動釣銭機、床清掃ロボット、音声AIの導入へ進展した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度として、商品力と販売力の強化や事業の基礎と基盤の強化に目途を付け、この３年間で積み上げた実績と知見を次のステージへと繋げていき」
中期経営計画最終年度における商品力・販売力および事業の基礎・基盤強化の方針が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度として、商品力と販売力の強化や事業の基礎と基盤の強化に目途を付け、この３年間で積み上げた実績と知見を次のステージへと繋げていき」
中期経営計画最終年度における商品力・販売力および事業の基礎・基盤強化の方針が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「売場作りのデジタル化推進で業務効率を改善し、売場のバージョンアップで更なる買い易さを追求します。」
基盤整備が、売場作りのデジタル化、業務効率改善、売場のバージョンアップへ具体化された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「事業の基礎と基盤の強化では、11月度に顧客管理システムを新たに導入し、ディバロ事業の新モデル店舗をオープンしました。」
基盤整備について、前四半期に予定されていた顧客管理システムの導入とディバロ新モデル店舗のオープンが11月度に実施された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「事業の基礎と基盤の強化では、下期に顧客管理システムの導入やディバロ事業の新モデル店舗オープンを予定しています。」
基盤整備の取組みについて、下期に顧客管理システムを導入する計画が示された。導入は予定段階であり、完了実績ではない。 - FY2022前進有価証券報告書
「DXの深耕により、業務の単純化を進め、顧客管理や在庫管理の仕組みを進化させます。データ分析では対応部署を決めて分析技術を高度化します。人材育成では、再整備した教育カリキュラムで社員のステップアップを後押しする仕組みを構築します。」
基盤整備施策が、DXによる業務単純化、顧客・在庫管理、データ分析部署の設定、教育カリキュラムの再整備へ具体化された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売場管理では、全店舗に導入したタブレット端末のアプリで売場作りのポイントを画像や動画で配信したことで商品の陳列・演出レベルが向上し、売場の標準化が進みました。」
全店舗に導入したタブレット端末のアプリで売場作りのポイントを画像・動画配信し、陳列・演出レベルの向上と売場標準化につなげた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「連結営業利益率10％を達成し、安定的な企業の成長を継続するため、グループ全体を統合した物流システム、情報システムを基に調達・運営・組織の高度化を図り、新しい企業構造への仕組みの構築を進めております。」
連結物流・情報システムを基盤とした調達・運営・組織の高度化を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「連結営業利益率10％を達成し、安定的な企業の成長を継続するため、グループ全体を統合した物流システム、情報システムを基に調達・運営・組織の高度化を図り、新しい企業構造への仕組みの構築を進めております。」
統合物流・情報システムを基盤とした調達・運営・組織の高度化を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第３四半期から全事業で“既存店の底上げ”をグループのテーマとして、店舗の楽しさと信頼感の回復、商品（品揃え）のブランド力回復への取組みを進めるとともに、社員の教育、育成に取り組んでおります。」
全事業の新テーマを既存店の底上げに置く中でも、社員の教育・育成への取組みが継続して記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当期は国内3,000店舗に向けて、規模の拡大と基盤の整備を図るため、システム刷新の取組みを進めるとともに社員の教育、育成に取り組んでおります。」
国内3,000店舗に向けた基盤整備として、システム刷新と社員の教育・育成を進める取組みが継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当期は国内3,000店舗に向けて、規模の拡大と基盤の整備を図るため、システム刷新の取組みを進めるとともに社員の教育、育成に取り組んでおります。」
平成30年度の基盤整備施策として、システム刷新と社員の教育・育成への取組みが継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは平成30年度のグループ統一テーマを“規模の拡大と基盤の整備”とし、当期は国内3,000店舗に向けて、規模の拡大と基盤の整備を図るため、システムを刷新するとともに社員の教育、育成に注力します。」
平成30年度の基盤整備施策として、システム刷新と社員の教育・育成への注力が初めて明記された。