若手人材の積極採用と人材基盤の再構築
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「DXを活用した人財育成、AIを活用した配属先適正化による離職率の削減への取り組み、即戦力となる中核人財や多様性を考慮した採用を掲げ、2026年３月期には、11人の中途採用を行い、社内活性化と人財層の強化に努めました。」
人材基盤の再構築が、DXを活用した育成、AIによる配属適正化、中核人材・多様性を考慮した採用へ具体化し、2026年3月期には中途採用11人を実施した。 - 2026-05-13前進業績予想の修正
「DXを活用した人材育成、AIを活用した配属先適正化による離職率の削減への取組み、即戦力となる中核人材や多様性を考慮した採用を掲げ、2026年３月期には、11人の中途採用を行い、社内活性化と人財層の強化に努めました。」
人財投資について、11人の中途採用という実施内容を示している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「待遇改善や社員教育の充実化での人財への投資を行っていくことで持続性のある企業成長を目指し」
人材基盤の施策が、多様性や採用に加え、待遇改善と社員教育の充実化を含む人財投資として示されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、2022年６月に公表いたしました中期経営計画に基づき、様々な事業を通して「ESG 投資」、「カーボンニュートラル」への対応、「SDGs」の課題解決を目指すとともに、「多様性」のある「人的資本」への投資や「知的財産」の保護を行うことで競争力の優位性を確保し、収益の更なる拡大を目指しております。」
若手採用中心の人材基盤再構築から広がった、多様性のある人的資本への投資を通じて競争力を確保する方向性を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「「多様性」のある「人的資本」への投資や「知的財産」の保護を行うことで競争力の優位性を確保し、収益の更なる拡大を目指しております。」
若手採用中心の人材基盤再構築から広がった、多様性のある人的資本への投資を通じて競争力を確保する方向性を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、2022年６月に公表いたしました中期経営計画に基づき、様々な事業を通して「ESG投資」、「カーボンニュートラル」への対応、「SDGs」の課題解決を目指すとともに、「多様性」のある「人的資本」への投資や「知的財産」の保護を行うことで競争力の優位性を確保し、収益の更なる拡大を目指しております。」
若手採用中心の人材基盤再構築から広がった、多様性のある人的資本への投資を通じて競争力を確保する方向性を継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「「多様性」のある「人的資本」への投資や「知的財産」の保護を行うことで競争力の優位性を確保し、収益の更なる拡大を目指しております。」
人材基盤の再構築に関する表現が、若手採用中心の施策から、多様性のある人的資本への投資を通じた競争力確保へ広がっている。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、業務執行体制につき取締役から執行役員に移行するとともに、管理職者の事業部門を超えた異動により、社内の活性化を図っております。」
人材基盤の再構築について、取締役から執行役員への業務執行体制移行と、管理職者の部門横断異動を実施している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、時差出勤及び在宅勤務併用での事業継続を進めており、2020年４月現在、テレワーク率80％を達成しております。」
人材・職場基盤の整備について、時差出勤と在宅勤務を併用し、2020年4月時点でテレワーク率80％を達成した。 - FY2019前進有価証券報告書
「結果として2017年から2019年４月の３年間で、毎年５名、合計15名の新入社員、及び、８名の中途採用社員が入社いたしました。」
若手社員をリクルーターとして活用する新卒採用と中途採用を進め、3年間で新入社員15名、中途採用社員8名の入社という具体的な結果を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「若手社員を学生応募者に接するリクルーターとして積極的に活用し、結果として平成30年４月は５名の新入社員が入社いたしました。」
若手社員をリクルーターとして活用する施策を継続し、平成30年4月に5名の新入社員が入社した。 - FY2016初出有価証券報告書
「ここ数年、当社の従業員数は減少傾向にあり、これは結果的に業績にも影響を与えていると考えております。また全社的に高齢化も進んでいるため、積極的な若手人材の補充が課題です。Web媒体を利用して新卒採用活動を行うとともに、社内若手社員をリクルーターとして活用し、積極的な人材の確保に努め、社内の活性化を図ります。」
従業員数の減少と全社的な高齢化を認識し、Web媒体、新卒採用、若手社員のリクルーター活用を対策として示している。