店舗収益悪化・保有資産の減損リスク
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループでは有形固定資産に係る減損損失６億65百万円を計上しております。今後も当社グループにおける収益性の悪化や、保有する有価証券の発行会社等の財政状態の悪化、不動産・金融市場の変化等により、これら減損損失の計上の可能性は相当程度あるものと考えられます。」
有形固定資産の減損損失は前年度の2億74百万円から6億65百万円へ増加し、店舗収益性・資産価値に関するリスクが実績面で拡大している。 - 2026-05-04顕在化株主総会
「その結果、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗及び帳簿価額に対して著しく時価が下落している店舗等について、減損処理の要否を検討し、減損対象となった資産は、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額665百万円を特別損失に計上しております。」
小売店舗等について、当連結会計年度に665百万円の減損損失を計上している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループでは有形固定資産に係る減損損失２億74百万円を計上しております。」
減損損失は前年度の14億68百万円から2億74百万円へ減少したが、店舗等の収益性悪化・資産価値下落リスクは引き続き発生している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループでは有形固定資産に係る減損損失14億68百万円、有価証券の減損として投資有価証券評価損１百万円、関係会社株式評価損19百万円を計上しております。」
店舗等の収益性悪化・資産価値下落リスクが当年度にも発生し、有形固定資産の減損損失は前年度の10億73百万円から14億68百万円へ増加した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループでは有形固定資産に係る減損損失10億73百万円、有価証券の減損として投資有価証券評価損37百万円を計上しております。今後も当社グループにおける収益性の悪化や、不動産・金融市場の変化等により、これら減損損失の計上の可能性は相当程度あるものと考えられます。」
店舗等の収益性悪化・資産価格下落リスクが、当年度にも有形固定資産減損10億73百万円として発生している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その結果、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗等及び帳簿価額に対して著しく時価が下落している店舗等について、減損処理の要否を検討し、減損対象となった資産は、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1,521,486千円を特別損失に計上しております。」
店舗等の収益性悪化または時価下落による減損損失が15億21百万円発生し、前年度の5億96百万円から増加している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「減損対象となった資産は、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額596,127千円を特別損失に計上しております。」
店舗等の収益性悪化または時価下落を前提とする減損リスクが、当連結会計年度に5億96百万円の減損損失として実際に発生している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、店舗・土地等の有形固定資産やのれん・有価証券等多くの資産を保有しております。店舗の収益性が悪化した場合や保有資産の市場価格等が著しく下落した場合は減損損失を計上する可能性があります。」
店舗・土地・のれん・有価証券等を保有することを前提に、収益性悪化や市場価格下落による減損リスクを記載している。