人材育成と働きがいのある職場環境の整備
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- FY2026前進有価証券報告書
「第３次中期経営計画最終年度（2027年２月期）の目標数値 管理職に占める女性労働者の割合13.2％、男性労働者の育児休業取得率83.3％」
人的資本について、2027年2月期の目標に対する当年度実績として女性管理職比率9.1％、男性育児休業取得率64.3％を開示し、階層別研修、OJT、女性活躍推進研修、リスキリング等の施策を具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「戦略⑤ 人的資本経営への取り組み 長期ビジョンの実現に向け、重要な経営資源である人材への投資を積極的に行ってまいります。」
人材育成・職場環境整備のテーマを、人的資本経営として人材への積極的投資を行う方針として継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「年間休日の増加に取り組み、早期に年間所定労働時間2,000時間以内を目指します。…第３次中期経営計画最終年度（2027年２月期）の目標数値 管理職に占める女性労働者の割合13.2％、男性労働者の育児休業取得率83.3％」
人的資本経営について、2027年2月期の女性管理職比率13.2％、男性育児休業取得率83.3％という目標を設定し、年間所定労働時間2,000時間以内、女性活躍、リスキリング等の具体策を示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、人材への投資として賃金の積極的な引上げを行ったほか、お客様の要望に応え、決済手段の多様化及びキャッシュレス決済利用率上昇への対応を行うとともに、店舗等への積極的な投資を行いました。」
人的資本経営の具体的な実施として、賃金の積極的な引上げを行ったと記載している。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「戦略⑤ 人的資本経営への取組 長期ビジョンの実現に向け、重要な経営資源である人材への投資を積極的に行ってまいります。」
従来の人材育成・職場環境整備のテーマを、第３次中期経営計画の「人的資本経営への取組」として整理し、人材への積極的投資を明示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このほか、昨今の物価上昇を踏まえ、賃金のベースアップなどを実施し、従業員の待遇改善を図りました。今後も引き続き、人材育成や働きがいのある職場を目指した、人への投資を推進してまいります。」
賃金のベースアップ等による待遇改善を実施し、人材育成と働きがいのある職場に向けた人への投資を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このほか、昨今の物価上昇を踏まえ、賃金のベースアップなどを実施し、従業員の待遇改善を図りました。今後も引き続き、人材育成や働きがいのある職場を目指した、人への投資を推進してまいります。」
従来の人材育成・職場環境整備に加え、賃金のベースアップなどによる待遇改善を実施し、人への投資を継続する方針を示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、人事制度を改革するとともに、多様性のある人材活用を促進し、人材力を強化してまいります。」
人事制度改革と多様性のある人材活用による人材力強化を、引き続き優先課題として掲げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、社員研修、店舗ＯＪＴなど人材力の強化に注力するほか、ＳＤＧｓの取り組みとして、資源再利用や地域のフードバンクと提携し子ども食堂への食品の提供にも取り組んでおります。」
社員研修・店舗OJTによる人材力強化を、資源再利用やフードバンク連携と並ぶ取り組みとして継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「人材育成については、当期より人材教育制度の見直しを図り、新たに「階層別研修」を実施することといたしました。従来の昇格者研修から、勤続年数や役職年数に応じたよりきめ細かな年代別研修プログラムへ改正し、社員一人ひとりの能力向上に努めております。」
勤続年数・役職年数に応じた階層別研修への教育制度改正を引き続き記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「人材育成については、当期より人材教育制度の見直しを図り、新たに「階層別研修」を実施することといたしました。従来の昇格者研修から、勤続年数や役職年数に応じたよりきめ細かな年代別研修プログラムへ改正し、社員一人ひとりの能力向上に努めてまいります。」
従来の昇格者研修から、勤続年数・役職年数に応じた年代別の階層別研修へ人材教育制度を改正する方針を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは、人事制度を改革するとともに、多様性のある人材活用を促進し、人材力を強化してまいります。」
従来の研修・OJT等の人材育成施策に加え、人事制度改革と多様性のある人材活用を、優先課題として明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「株式会社マルミヤストアは、「商圏内のシェアを上げる」「人財育成と生産性の向上」「ＥＳＧ経営の推進」「グループ連携と資源の共有」を４つの柱として様々な取り組みを実施しております。」
マルミヤストアが人財育成と生産性向上を4つの柱の一つとして継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、株式会社マルキョウは、仕入れ、販売、商品力強化や売場拡大による生鮮強化型の店づくりと店長を中心とした店舗完結型経営による店舗力の強化、原価低減、ロス削減、生産性向上と経費削減による収益力の向上により経営成績の改善を進めております。また、社員研修、店舗ＯＪＴなど人材力の強化やＳＤＧｓの推進、環境への配慮や資源再利用にも取り組んでおります。」
社員研修・店舗OJTによる人材力強化を、生鮮強化、生産性向上、環境対応などと並ぶ取り組みとして継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「株式会社マルミヤストア及び株式会社新鮮マーケットは、当期のスローガンとして「前へ！商品を通して生活者に貢献する」を掲げ、小商圏におけるお客様の欲しい商品の品揃え、お客様にとってお買物しやすい売場づくり、価値ある生鮮・惣菜の商品づくり、人財育成及び生産性の改善等の取組みアクションを展開しております。」
人財育成を、品揃え・売場づくり・商品づくり・生産性改善と並ぶ取り組みアクションとして継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「株式会社マルミヤストア及び株式会社新鮮マーケットは、当期のスローガンとして「前へ！商品を通して生活者に貢献する」を掲げ、小商圏におけるお客様の欲しい商品の品揃え、お客様にとってお買物しやすい売場づくり、価値ある生鮮・惣菜の商品づくり、人財育成及び生産性の改善等の取り組みアクションを展開しております。」
人財育成を生産性改善などと並ぶ取り組みアクションとして継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「・人材育成 管理職からパートナーまで全階層の能力開発 ・採用戦略 多様性のある人材の採用」
中期経営計画において、人材育成の対象を管理職からパートナーまでの全階層に明示し、採用面では多様性のある人材の採用を掲げている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「今後は、これらの施策がより成果につながるよう従業員教育に注力してまいります。」
マルキョウで、店舗・商品施策の成果につなげるため従業員教育に注力する方針を引き続き示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「働きやすい職場環境の整備では、パート社員の勤務形態について本人の希望する勤務日数、曜日及び時間に合わせるほか、福利厚生面も充実させることで雰囲気の良い店舗にすることを目指しました。」
マルキョウにおいて、パート社員の勤務日・曜日・時間の希望への対応と福利厚生の充実を進め、働きやすい職場環境の整備を具体化している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「管理面においては、ほぼ全ての規程について見直しを実施し、やりがいのある職場づくりの基盤を構築し、社員の定着率の向上を図るとともに、人手不足への対応も合わせて進めております。」
規程の見直しを実施し、働きがいのある職場づくりと社員定着率向上の基盤構築を進めている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「一方、顕在化する採用環境の悪化に対応し、給与体系の見直しや福利厚生の充実などを実施するとともに、店長、チーフ、サブチーフなど階層別教育による人材育成を行いました。」
採用環境の悪化への対応として給与体系・福利厚生を見直し、階層別教育による人材育成を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、顕在化する採用環境の悪化に対応し、給与体系の見直しや福利厚生の充実などを実施するとともに、店長、チーフ、サブチーフなど階層別教育による人材育成を行いました。」
採用環境への対応として給与体系・福利厚生を見直し、階層別教育による人材育成を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「一方、顕在化する雇用環境の悪化に対応し、より働き易さや働き甲斐のある職場環境づくりのため、パート賃金制度の改定や福利厚生の充実などを実施しました。人材育成については、店長、チーフ、サブチーフなど階層別教育を行いました。」
パート賃金制度の改定、福利厚生の充実、階層別教育を実施したことを記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「③人材の育成と働き甲斐のある職場環境の整備」
経営の4つの柱として、人材育成と職場環境整備を掲げている。