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千趣会(8165)・施策前進

ベルメゾン会員基盤の再構築と会員育成

FY2019に初出。23回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。

23記載
7年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2020-Q1 – FY2020悪化FY2024-H1 – FY20242020: 420202021: 320212022: 220222023: 420232024: 320242025: 120252026: 62026
同じテーマの他社
ベルメゾン会員基盤の再構築・会員育成2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

千趣会がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「ターゲット別に最適化した商品・チャネル展開や販促施策を強化するとともに機動的な商品投入を本格稼働させることにより、新規・復活の購入会員数が前年同期から増加に転じるなど、一定の成果も出始めております。」

    会員基盤の再構築について、世代別ターゲットへの商品・チャネル・販促施策と機動的な商品投入を進め、新規・復活購入会員数が前年同期から増加に転じた。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「ターゲット別施策として実施した子育て世代に向けたSNS販促やシニア層へのカタログ施策等が奏功し、成果の兆しを確認しております。」

    会員基盤の回復に向けた施策について、子育て世代向けSNS販促やシニア層向けカタログ施策が奏功したとの説明に進んだ。
  3. FY2024悪化有価証券報告書

    「販売力の強化を目的としたカタログ配布戦略の見直し、LINE・SNSを活用した販促、優待プログラムの改定等の顧客接点再構築の取組みが想定通りの効果を得られなかったことにより」

    顧客接点再構築の複数施策が想定どおりの効果を得られず、実効会員数の減少と通信販売事業の減収につながった。
  4. FY2024-H1悪化有価証券報告書

    「カタログ配布戦略の効果が想定を下回ったこと、LINEやSNSを活用したお客様との接点再構築の取組みが遅延していること等により、売上高が前年同期を下回りました。」

    会員基盤・顧客接点の再構築について、カタログ配布戦略の効果が想定未達となり、LINEやSNSを活用した接点再構築も遅延しているため、通信販売事業の売上回復がなお途上にあると説明された。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「購入会員数の微減傾向が継続していることから」

    デジタル・カタログ融合型の販促を実施した一方、購入会員数の微減傾向は継続している。
  6. FY2023悪化有価証券報告書

    「当社グループの中核事業である通信販売事業のベルメゾンにおいて計画達成に充分な注文獲得費効率が得られず、ベースとなる実効会員数(12ヶ月以内にご購入いただいた方)が減少し、売上高が前期を下回りました。」

    デジタル・プロモーションや会員獲得施策を進めた一方、注文獲得費効率が計画水準に達せず、実効会員数が減少した。会員基盤の回復遅れが通期業績の減収要因となった。
  7. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「値引きやポイント付与などの金銭的なインセンティブによる購入誘導に依存するのではなく、商品やブランドに対する信頼や愛着を持っていただける取組みを強化する。」

    会員基盤の再構築について、値引き・ポイントによる購入誘導から、商品・ブランドへの信頼や愛着を通じた継続利用・ファン化を重視する方向へ施策の軸が改められた。一方、実効会員数はカタログ配布部数減に伴う受注減により減少した。
  8. FY2023-Q2既存会員戻り率の想定未達と会員基盤施策継続有価証券報告書

    「販売促進費の投入については、新規会員獲得施策だけでなく、既存会員様との関係性を深める施策を重視し、継続率、購入頻度の最大化に繋げ、質の高い会員基盤を構築してまいります。」

    新規会員獲得だけでなく既存会員との関係性、継続率、購入頻度を重視する方針が示された。一方、既存会員の戻り率は想定を下回っており、会員基盤の回復は途上にある。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間はデジタル・プロモーションを強化し、会員獲得施策等を積極的に展開いたしました。」

    会員基盤の回復に向け、デジタル・プロモーションの強化と会員獲得施策を積極的に実施する方針が継続している。会員規模の数値的な回復は本 filing では示されていない。
  10. FY2022悪化有価証券報告書

    「しかし、前期水準までの会員規模の回復には至らず、さらに物価上昇による節約志向の高まりや残暑が長引いたことによる季節商材の需要減少が重なり、当社グループの中核事業である通信販売事業のベルメゾンの売上高が前期を大きく下回り減収減益となりました。」

    システム復旧後に販売促進策を再開したものの、会員規模は前期水準まで回復せず、通信販売事業の売上高・収益が大きく悪化した。
  11. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「システムが平常通りに稼働したのち、業績回復に向け3月から販売促進策を再開し、営業活動を拡大するとともに新たなリカバリー施策を実施しております。しかし、前年同期水準までの会員規模の回復には時間を要しており」

    システム復旧後に販売促進策の再開、営業活動の拡大、新たなリカバリー施策の実施へ進んだ一方、会員規模は前年同期水準まで回復しておらず、顧客基盤の回復途上にある。
  12. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「一部のお客様から厳しいお声をいただき、当社の強みである顧客基盤の復調に注力すべき状況となっております。」

    会員基盤再構築の重点が、休眠会員・一度購入した顧客への継続購買促進から、基幹システムトラブル後の顧客信頼回復と受注回復を含む顧客基盤の復調へ改められた。
  13. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「コロナ禍以前の2019年度よりも購入会員数は増えて堅調に推移しているものの、前年同期と比較して巣ごもりによる特需は落ち着きました。」

    ベルメゾンの購入会員数はコロナ禍以前の2019年度を上回って堅調に推移していると説明され、会員基盤再構築の成果が継続して確認されている。一方、巣ごもり特需は落ち着いた。
  14. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「前年に実施した利用者を拡大する販売促進策よりも規模を縮小し、既存会員の継続利用を促進する施策を優先して実施いたしました。」

    会員基盤の再構築において、新規利用者の拡大から既存会員の継続利用促進へ施策の重点が移された。通信販売事業はこの方針のもと、減収ながら営業利益を拡大した。
  15. FY2020前進有価証券報告書

    「減少傾向にあった主力のベルメゾンにおける購入会員数が293万人と前期から55万人の増加に転じ、効果が発現してきております。」

    会員基盤再構築について、休眠顧客・一度購入した顧客へのアプローチを見直した結果、購入会員数は293万人となり、前期から55万人増加した。
  16. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「一定期間ご購入がないお客様や一度ご購入いただいたお客様に対するアプローチ内容を再検討し継続購買を喚起したこと」

    休眠顧客や一度購入した顧客へのアプローチを見直して継続購買を促す施策が実施され、ベルメゾン購入者数は前年同期比約25%増となった。
  17. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間においては、一定期間ご購入がないお客様へ積極的なアプローチを行うなど、顧客基盤の再構築に注力した結果、減少傾向にあった主力のベルメゾンにおける購入者数が増加に転じております。」

    休眠状態にある顧客への積極的アプローチを実施し、ベルメゾンの購入者数が減少傾向から増加へ転じた。会員基盤再構築の施策について、具体的な成果が示された。
  18. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「一定期間ご購入がないお客様への積極的なアプローチを行うなど、会員基盤の再構築に注力し、主力のベルメゾンにおける購入者数は前年同期と比べて増加しており、一定の成果が得られております。」

    会員基盤再構築について、一定期間購入のない顧客への積極的アプローチを実施し、ベルメゾンの購入者数が前年同期比で増加する成果が示された。
  19. FY2019初出有価証券報告書

    「しかしながら、ベルメゾンの会員基盤の強化は課題として残っているため、引き続き会員数増加に向けた施策を実施してまいります。当連結会計年度においては、新規会員の獲得及び休眠会員の復活を目的とした多数の施策についてテストを実施し、このうち有効なものについては、2020年度に本格的に実施する予定です。また、会員継続率の改善及び会員のファン化を目的とした育成プログラムの整備についても進めてまいります。」

    会員基盤強化を残存課題として明示し、新規会員獲得・休眠会員復活の施策テスト、2020年度の本格実施、継続率改善・ファン化の育成プログラム整備を新たな具体策として示した。
一緒に動いた変遷

「オムニチャネル化に向けた販売チャネルの改善」は、この変遷が動いた23回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1397666★123456
  1. ★この変遷
  2. 1オムニチャネル化に向けた販売チャネルの改善13回
  3. 2通信販売事業の平成30年度黒字化9回
  4. 3サービス・保育等のその他事業の増収増益7回
  5. 4消費低迷・節約志向・低価格志向とEC競争の激化6回
  6. 5継続会員の減少による通信販売事業の売上回復遅れ6回
  7. 6総合通販型から専門店集積型へのビジネスモデル変革6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
千趣会の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の業績予想の修正で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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