働き方改革・デジタル技術・健康経営の推進
FY2019に初出。15回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、持続的な成長を牽引する人材の育成と、その能力を最大限に発揮できる強固な組織基盤の構築を目指し、以下の４つの柱を中心とした方針を策定しております。」
「モスの心」の浸透、経営戦略と人材戦略の連動、ジョブ型要素、働きがいのある環境という4本柱を明示し、HRBP、モスバリュー、社内公募、副業、健康経営等へ施策を拡張した。過去3年間の年平均3％のベースアップも開示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社は、名古屋大学医学部附属病院、株式会社夏目綜合研究所と共同で、乳幼児向け視力検査機器の研究開発を開始いたしました。６月10日の「こどもの目の日」を機に、モスバーガー店舗で弱視早期発見のための啓発リーフレット配布など、情報提供活動も推進しております。」
事業を通じた社会課題対応として、大学病院・企業との乳幼児向け視力検査機器の共同研究開発と店舗での啓発を開始した。 - FY2025前進有価証券報告書
「中期方針「『感謝される仕事』と『イノベーション（価値創造）』を生み出す人の集団になる」 a.理念体系「モスの心」の浸透 b.経営戦略と人材戦略の連動 c.ジョブ型要素の導入 d.働く環境の整備」
働き方改革・デジタル技術・健康経営のテーマを、新中計の人材戦略として理念浸透、経営戦略との連動、ジョブ型要素、働く環境整備へ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「定期昇給とベースアップで社員給与を平均８％引き上げ」
働きがいのある組織づくりと物価上昇への対応として、当社在籍の全社員約650名を対象に平均8％の賃金引き上げを決定した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「デジタル技術を活用し、ＣＸ（お客様の体験価値）とＥＸ（社員や店舗メンバーの働きがい）の向上を目指しております。人手不足の対応として、フルセルフレジやソフトコール、番号表示パネル等、ＩＴ技術を活用した店舗づくりを引き続き推進いたしました。」
デジタル活用をCX・EX向上の方針に結び付け、フルセルフレジ、ソフトコール、番号表示パネル等の店舗施策を継続した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「11月にモスバーガー大崎店、原宿表参道店に続く３店舗目として大濠公園前店に分身ロボット「OriHime」（オリヒメ）を期間限定で実験導入いたしました。」
分身ロボットの実験導入を3店舗目へ拡大し、テクノロジーを活用したCX・EX向上と人手不足対応を進めた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間においては、９月にメタバース上の“月面空間”にモスバーガー初の仮想店舗「モスバーガー ON THE MOON」をオープンし、「月見フォカッチャ」などを製造できる体験会を実施いたしました。今後もデジタルを活用したマーケティングコミュニケーションの推進に取り組み、マスメディアとの相乗効果を図ってまいります。」
デジタル技術の活用をSNSや顧客接点にとどめず、メタバース上の仮想店舗と商品製造体験へ拡張した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ネット注文、予約販売、デジタルギフト、個店ごとの顧客管理などのデジタルを活かした顧客接点の強化や、フルセルフレジなど新たな体験価値を提供しております。」
デジタル活用の対象をネット注文等の顧客接点、個店別顧客管理、フルセルフレジによる体験価値へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「・デジタル活用で推進するＣＸ(お客様の体験価値)とＥＸ(社員や店舗スタッフの働きがい) 中期方針「"食を通じて人を幸せにすること"をＩＴで支える」 a.デジタル接点の強化 b.店舗体験価値の向上 c.店舗業務の負荷軽減」
デジタル活用の対象を販売促進だけでなく、顧客体験、従業員・店舗スタッフの働きがい、店舗業務負荷の軽減へ広げた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、当社及び国内子会社４社では、新型コロナワクチンの接種を支援するため、５月末より社員を対象に特別有給休暇「ワクチン休暇」を導入いたしました。直営店舗では社会保険に加入しているパート・アルバイトスタッフを対象に、ワクチン接種による休暇に対する手当を１日につき3,000円支給いたします。」
働き方改革・健康経営の施策として、社員向けワクチン休暇と、対象スタッフ向け1日3,000円の接種休暇手当を導入した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、全社的な業務効率化による販売管理費の圧縮により、収益性の改善に努めました。」
全社的な業務効率化を販売管理費の圧縮と収益性改善に結びつける取り組みを年次報告書で示している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「全社においては、業務効率化による販売管理費の圧縮に取り組み、収益性の改善に努めました。」
全社的な業務効率化を通じて販売管理費の圧縮と収益性改善に取り組んだ。 - FY2020前進有価証券報告書
「ワークライフバランスや多様で柔軟な働き方が可能な環境を推進するため、テレワークの制度を導入いたしました。」
働き方改革の施策としてテレワーク制度を導入し、感染症拡大時にはスタッフ部門へ原則全員適用した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社では、４月１日付で実施した組織変更においてマーケティング本部を新設し、同本部の中に商品企画・商品開発部門を配置いたしました。これにより、マーケティング主導での商品開発やプロモーション、デジタル施策との連携を図り、売上拡大を目指しております。」
デジタル施策との連携を担うマーケティング本部を新設し、商品開発・プロモーションとの一体運用を開始した。 - FY2019初出有価証券報告書
「働き方改革・デジタル技術の活用を推進・同一労働同一賃金等の法制度への対応・健康経営の推進」
働き方改革、デジタル技術、同一労働同一賃金への対応、健康経営を全社横断の新テーマとして掲げている。