再生可能エネルギープロジェクトからのエネルギー分野需要
FY2021-Q2に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-09-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-09-03前進その他開示
「このほど、産総研が保有する検証用の陸上風力発電設備（福島県、株式会社駒井ハルテック製）において、「PI-1000」を搭載し、産総研の技術支援のもと、ナセル内部の温度変化が激しい環境下において連続稼働が可能であるかを含め、主に耐久性の試験を約 1 年間実施いたします。」
再生可能エネルギー関連の計測需要について、風力発電設備での製品実装・耐久性試験という具体的な案件に進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「物性／エネルギー事業におきましては、脱炭素に向けた研究開発プロジェクトを国が支援するグリーンイノベーション基金の追い風により、基礎電気化学測定システムや電池の充放電測定システムが非常に好調に推移しました。」
再生可能エネルギー・脱炭素関連の需要がグリーンイノベーション基金関連案件として具体化し、物性／エネルギーの売上高は43.7％増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「物性／エネルギー事業におきましては、電池の充放電測定システムで複数の大型案件を計上したほか、基礎電気化学測定システムの大型案件を前倒しで計上するなど非常に好調に推移し、売上高、セグメント利益ともに大きく増加しました。」
カーボンニュートラル分野の活況を背景とする電池・電気化学関連需要が、複数の大型案件および前倒し計上による売上高42.6％増、セグメント利益40.2％増として表れた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、物性／エネルギー事業もカーボンニュートラル分野の活況を受けて引き続き堅調に推移した結果、」
カーボンニュートラル分野の活況を背景に、物性／エネルギー事業の堅調な推移が続いていることを再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「受注については、カーボンニュートラル分野や海洋／特機分野などが順調に伸び、受注高は307億7千9百万円（前連結会計年度比1.8％増）、受注残高が181億5千4百万円（前連結会計年度比16.8％増）となりました。」
カーボンニュートラル分野等の受注が伸び、受注高は1.8％増、受注残高は16.8％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「引き続きカーボンニュートラル分野における企業の研究開発投資が活況で、全固体電池や燃料電池向けの自社開発製品や電気化学測定装置の販売が順調に推移したことにより、売上高が増加しました。」
カーボンニュートラル分野の企業研究開発投資が活況で、全固体電池・燃料電池向け製品等の販売増加として需要の進展が表れた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「受注については、カーボンニュートラル分野や自動運転開発分野などで受注を伸ばした結果、受注高は157億5百万円（前年同四半期比4.0％増）、受注残高が157億6千6百万円（前年同四半期比22.2％増）となりました。」
カーボンニュートラル分野や自動運転開発分野で受注を伸ばし、受注高は前年同四半期比4.0％増、受注残高は22.2％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「受注については、グリーンイノベーション分野や自動運転開発分野などで受注を伸ばした結果、受注高は77億4千9百万円（前年同四半期比18.6％増）、受注残高が177億8千5百万円（前年同四半期比39.1％増）となりました。」
グリーンイノベーション分野などで受注を伸ばし、受注高は前年同期比18.6％増、受注残高は39.1％増となった。再生可能エネルギー等に関わる需要の具体的な進展を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「再生可能エネルギーや電気自動車の普及など、大きく変化するエネルギーインフラに対応する、パワー半導体や有機エレクトロニクスなどの材料、デバイスの基礎研究から、バッテリー、インバーターなどの製品開発まで、幅広い分野で高精度な計測・評価システムを提供しています。」
再生可能エネルギー、電気自動車、パワー半導体、バッテリー等の変化するエネルギーインフラを対象とする計測・評価ソリューションの提供方針を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「国が掲げている再生可能エネルギープロジェクトからのニーズも多く、エネルギー分野の販売も順調でした。」
再生可能エネルギープロジェクトからの需要が多く、エネルギー分野の販売が順調であることを再確認している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「国が掲げている再生可能エネルギープロジェクトからのニーズも多く、エネルギー分野の販売も順調でした。」
再生可能エネルギープロジェクトからのニーズが多く、エネルギー分野の販売が順調だったことを、従来の自動車・電池評価システムとは別の需要要因として記載している。